大豆の価格見通し

食料原料：インフレと実質価格の変化を分ける

OECD/FAOの物価調整済み価格指数から、2026→2035年の実質変化 -2.9%を参照します。公表モデルの2026年名目価格を基準に実質水準を求め、共通CPI3%で2036年へ名目化します。名目2035年価格へCPIを重ねる方式ではありません。直近観測は比較用です。

2035年の実質水準を2036年まで維持する部分と、5つの追加ストレス・配分は独自仮定です。公表された2036年予測や校正済みの確率ではなく、追加条件下の数量を再推定した結果でもありません。

2036名目価格＝公表モデルの2026年名目基準価格×公表実質指数(2035)/同指数(2026)×品位等の仮定×独自の追加実質ストレス×共通CPI3%の累積。2035→2036は実質価格を維持する独自仮定。直近観測は比較用。

公表モデルと世界銀行の大豆を同種の参照価格として扱う。基準の調整倍率は1.0。食品用・非遺伝子組換え等のプレミアムは含めず別に確認する。 先物の限月交代損益・日本への運賃・関税・食品用プレミアムを含む価格へ無条件に流用しません。

ここでの2036年は年の価格水準を想定した仮説です。原資料の販売年度のラベルと暦年は区別します。

観測価格との水準差は、相場局面や品位・地域等の違いも含みます。前掲ケースのCPI基準比には、実質指数の変化だけでなく、この水準差も入ります。

公表の基準線に加えた、独自の実質ストレス

共通の食品用初期ストレスを、外部の実質基準線に追加する比較仮定です。価格帯の確率、作柄の発生確率、毎年同じ上昇率になる予測ではありません。

国別の生産・消費・貿易・在庫を確認する

原料価格の見通しから企業の価値へ進む際は、原料使用量・製造地域・調達契約・ヘッジ・価格転嫁の時間差・在庫資金・維持更新投資を照合します。価格の基準線が得られても、同じ割合だけ利益が変わるとは置きません。

出典：OECD/FAO 図1.6の実質価格指数、名目基準の原データ、原報告 PDF27ページ。抽出・換算・ストレスは当サイト。公式機関の見解・推奨を表すものではありません。モデル agri-real-anchor-20261025-r3。