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株式会社クスリのアオキホールディングスは石川県白山市に本社を置くドラッグストアチェーンで、北陸・甲信越・北関東・東海を中心に約1,100店舗を展開する。一般的なドラッグストアと異なり食品売場の面積・品揃えを大幅に拡張した「食品強化型」フォーマットを採用し、生鮮食品を含む食料品が売上の約50%を占める。医薬品・調剤部門の強化も進めており、調剤薬局の併設率は約50%超。生活全般をカバーする利便性の高い店舗づくりで地域顧客の来店頻度向上を図っている。

①食品強化型フォーマット

生鮮食品を含む充実した食品売場は他のドラッグストアチェーンとの明確な差別化要因。食品需要は景気変動に強く客数の安定化に寄与するが、食品の粗利率はHBC商品より低くマージン管理が課題となる。

②北陸・甲信越の出店密度

地元北陸での高い店舗密度と長年の営業実績で地域住民への認知度・信頼度が高い。競合他社が同地域に大規模参入するには既存立地の希少性が障壁となり得る。一方で成長余地は東海・関東への拡張に依存する。

③調剤薬局の併設ネットワーク

調剤薬局を約半数の店舗に併設し、処方箋需要の取り込みと医療関連商品の販売を強化。近隣クリニックとの連携や在宅医療支援の拡充により患者の囲い込みが期待できる。免許・薬剤師確保が参入障壁として機能する。

中期見通し

2〜3年のスパンでは年間50〜60店の出店を継続し売上高6,000〜6,500億円を目指す。東海・関東でのドミナント形成が本格化すれば物流・マーケティング効率が向上し、営業利益率の5%台維持が視野に入る。調剤併設率の向上も単店当たりの収益性底上げに貢献する見通し。

長期構造的トレンド

高齢化社会の進展に伴うOTC医薬品・介護用品・サプリメント需要の拡大はドラッグストア業態全体の長期追い風。また医薬品のセルフメディケーション普及と処方箋調剤の外来化がクスリのアオキの調剤部門成長を後押しする。一方、少子高齢化による人口減少と消費者の節約志向強化は食品部門の客単価を圧迫するリスクも内包する。

配当はFY2019の6円からFY2025の14円へ累進的に増配しており、EPS成長に連動した方針をとっている。ただし配当性向は8%前後と非常に低く、キャッシュの大部分を出店・設備投資に充当する「成長投資優先」スタンスは当面継続とみられる。自己株買いの実績も乏しく、総株主還元利回りは1%未満と低水準。財務体質の改善と利益成長が軌道に乗った段階での還元強化が今後の課題となる。