株譜kabufu

銘柄分析スクリーニング — 割安・割高判定 × 適正株価ランキング

日本株時価総額上位1001銘柄銘柄分析。5項目スコア(競争優位性・業界成長性・リスク耐性・株主還元・見通し)と適正株価資本コスト乖離率を一覧化。プラス乖離は割安、マイナス乖離は割高。各列クリックでソート。

適正株価はDCF・DDM・RIM・PERマルチプル・EV/EBITDAの5モデル単純平均(銀行系は EV/EBITDA 除外で4モデル)。モンテカルロ500/5000試行の中央値。 資本コストDamodaran (NYU Stern Jan 2026) Japan ERP(5.14%)+ 30年国債利回り + β(業種)。distress 補正前の業種ベースライン。 乖離率=(適正株価 − 株価)÷ 株価。プラスほど割安(買い候補)、マイナスほど割高(警戒)。
1001銘柄
コード 銘柄 業種 MOAT 成長 耐性 還元 見通し 総合 株価 適正株価 資本コスト 乖離率 投資テーゼ
6146 ディスコ 半導体製造装置 10 8 6 9 9 8.4 ¥75,000 ¥17,233 16.30% -77.0% ダイシング・グラインディング・ポリッシング装置で世界シェアを実質独占するニッチ絶対王者。HBM積層需要の急拡大が薄化・切断工程への設備投資を直撃し、構造的な受注増が続く。無借金経営・超高ROEを背景に業績連動配当が株主還元を自動増幅する複利マシン。
6861 キーエンス 精密機器 10 8 8 7 8 8.2 ¥84,170 ¥36,446 10.00% -56.7% 直販×ファブレスの構造的二重堀が営業利益率50%超を恒常的に実現。製造業の自動化・省人化トレンドが長期的な需要の床を形成しており、価格競争に晒されにくい高付加価値製品群と世界直販網の組み合わせが競合の追随を困難にしている。バリュエーションプレミアムは正当化される希少なコンパウンダー。
8001 伊藤忠商事 総合商社 9 7 8 9 8 8.2 ¥2,010 ¥739 9.68% -63.2% 5大商社最高水準の非資源比率を誇る伊藤忠商事は、ファミリーマートを連結子会社に持つ生活消費バリューチェーンの絶対的覇者。CITIC・正大集団との3社連合が中国・アジアへの独自アクセスを形成し、資源サイクルに左右されない安定収益構造と、累進配当・大型自社株買いによる株主還元の継続性が際立つ。バフェットが選んだ商社の中でも、非資源特化という構造的差別化がさらなる評価余地を生む。
4063 信越化学工業 機能性化学・電子材料 9 7 8 8 8 8.0 ¥7,480 ¥5,799 10.10% -22.5% シリコンウェハ・塩ビ・半導体材料の世界寡占ポジションを背景に、国内化学セクター随一の高収益・高ROE・無借金経営を継続。半導体サイクルの恩恵を最大限享受しながら、規律ある資本配分で長期的な株主価値を積み上げる「別格の優良企業」。
4684 オービック ITサービス・ソフトウェア 9 7 8 9 7 8.0 ¥4,232 ¥2,537 11.68% -40.0% 自社開発ERPの直販モデルと累進配当・自社株買いの組み合わせが、三十年超の連続増収増益と営業利益率五割超を支える複利マシン。クラウド移行による収益の可視性向上が更なる再評価を促す。
6367 ダイキン工業 機械・産業機器 9 8 7 7 9 8.0 ¥24,550 ¥15,199 10.09% -38.1% 空調世界シェア首位の構造的堀に加え、欧州ヒートポンプ・データセンター冷却・インド新興国需要という三つの独立した成長ドライバーが同時進行中。R32冷媒・VRV技術の知財優位とM&A戦略による地域シェア補完が競合の追随を困難にしており、フッ素化学事業が半導体産業の拡大でサイドカーとして機能する複合成長企業。
6920 レーザーテック 半導体製造装置 10 8 5 9 8 8.0 ¥43,770 ¥12,112 16.30% -72.3% EUV露光プロセスに不可欠なマスク欠陥検査装置において、世界で唯一の実質的サプライヤーとして機能する。ASMLのEUV普及ペースと先端ノード(2nm/3nm)需要を直接の成長エンジンとし、代替不可能な技術的ポジションが超高水準のROEと潤沢な現金創出を支える。過去の会計疑惑に起因する市場の割引が残る一方、業績の実態は構造的優位を裏付けている。
8035 東京エレクトロン 半導体製造装置 9 8 6 9 8 8.0 ¥52,450 ¥9,187 16.30% -82.5% 半導体製造装置の世界4強の一角として、先端ロジック微細化・3D NAND高層化・AI/HBM需要という複数の構造的追い風を享受。コーター・デベロッパーでの世界首位級シェアを軸に高い顧客粘着性を誇り、業績連動配当+自社株買いによる積極還元が株主価値を継続的に押し上げる本物の優良銘柄。
2802 味の素 食品 9 8 7 6 9 7.8 ¥5,030 ¥3,754 6.53% -25.4% 味の素はアミノ酸・うま味調味料で世界的な寡占的地位を持ち、食品事業の安定収益を基盤としながら、半導体パッケージ用ABF(味の素ビルドアップフィルム)が世界市場を独占的に支配するアミノサイエンス事業が構造的高成長を牽引する。食品とマテリアルの二軸ポートフォリオが景気サイクルへの耐性と高成長を同時に提供するユニークな投資機会を形成している。
4021 日産化学 機能性化学・電子材料 9 7 7 8 8 7.8 ¥6,892 ¥7,252 10.10% +5.2% 日産化学は半導体向けレジスト下層膜材料で世界トップシェアを誇る機能性化学メーカーであり、技術的参入障壁の高さが安定した高収益を支えている。農薬・医薬品原体の自社開発能力と半導体材料の成長ドライバーが組み合わさり、中長期で持続的な利益拡大が期待できる。PER約22倍は業種平均並みだが、高ROE水準とキャッシュ創出力を考慮すると適正から若干割安と評価できる。
6273 SMC 機械・産業機器 9 7 8 7 8 7.8 ¥82,860 ¥43,490 10.09% -47.5% 空気圧機器の世界トップシェアを背景に、半導体・EV・産業ロボットという複数の構造的成長テーマを同時に取り込む。営業利益率20%超・無借金・潤沢キャッシュという財務の堅牢性は、景気後退局面でも競合優位を損なわない耐久力を示す。直販と代理店を組み合わせたハイブリッド体制が83カ国をカバーし、参入障壁と顧客粘着性の双方を強化している。
6988 日東電工 機能性化学・電子材料 9 7 8 7 8 7.8 ¥3,158 ¥3,995 10.10% +26.5% 液晶用偏光板で世界最大シェアを持ち、半導体加工テープ・医療テープ・絶縁材料へと展開する機能性フィルム専業の世界的リーダー。OLED移行後も偏光板需要を維持しつつ、水素・脱炭素向けイオン交換膜・燃料電池用膜で次の成長軸を構築中。北米・中国・東南アジアの広域製造網と高参入障壁が安定した超過収益を支える。
4186 東京応化工業 機能性化学・電子材料 9 7 6 8 8 7.6 ¥9,688 ¥5,191 10.10% -46.4% 半導体フォトレジストの世界的寡占プレイヤーとして、EUV世代への技術移行を先行投資で制し、AI・HBM需要の構造的拡大を無借金・高ROE経営で着実に取り込む。
4568 第一三共 医薬品(先発) 8 9 5 7 9 7.6 ¥2,596 ¥2,763 8.57% +6.4% ADC(抗体薬物複合体)プラットフォームの世界的リーダーとして、エンハーツが乳癌・肺癌・胃癌等で適応拡大を続けブロックバスター化が進行中。ダトポタマブ・HER3-DXd等の次世代ADCパイプラインが分厚く控えており、AstraZenecaとの戦略的提携が商業リーチを最大化している。循環器から癌領域への戦略転換を完遂した日本製薬の最有力成長株。
6370 栗田工業 機械・産業機器 9 8 5 7 9 7.6 ¥8,648 ¥3,526 10.09% -59.2% 半導体製造プロセスに不可欠な超純水の世界寡占的サプライヤーとして、AI・先端半導体投資の長期拡大サイクルを直接享受。水処理全般での深い顧客基盤と高参入障壁が安定的なキャッシュ創出を支える。
8031 三井物産 総合商社 8 7 6 9 8 7.6 ¥5,560 ¥1,822 9.68% -67.2% 鉄鉱石・LNG・銅という資源三本柱でVale・Mt Newmanなど世界最上流に根ざし、5大商社でも資源収益の絶対額・安定性は最高水準クラス。IHH Healthcareを通じたアジア最大級病院グループへの戦略出資が非資源の次核として機能し、バフェット銘柄として国際認知も高い。累進配当と大型自社株買いの組み合わせが資本効率の高さを体現し、資源ロングサイクルと非資源多角化の両輪で長期株主価値を複利成長させる。
9697 カプコン ゲーム・エンタメソフト 9 7 6 8 8 7.6 ¥3,451 ¥2,753 10.21% -20.2% モンスターハンター・バイオハザード・ストリートファイターなど世界的IPを複数保有し、RE Engineによる開発効率化とデジタル販売移行で高収益構造を確立。無借金に近い財務基盤と累進配当が長期投資の安全弁となる。
2875 東洋水産 食品 9 7 6 7 8 7.4 ¥10,770 ¥13,081 6.53% +21.5% 米国Maruchan Inc.が米国インスタント麺市場の約半分を握る構造的独占により、北米事業が高利益率で拡大継続。国内では冷凍食品・水産加工・低温物流を垂直統合し安定キャッシュフローを創出。北米高成長×国内安定の二軸構造が長期的な株主価値向上を支える優良候補。
4733 オービックビジネスコンサルタント ITサービス・ソフトウェア 8 7 8 7 7 7.4 ¥6,213 ¥4,647 11.68% -25.2% オービックビジネスコンサルタント(OBC)は「奉行シリーズ」を核とした中堅・中小企業向けERPパッケージベンダーとして、クラウドへの移行需要と電子帳簿保存法・インボイス制度対応の法改正追い風を受け安定成長を継続している。営業利益率は40%超を維持する極めて高い収益構造を持ち、累積ユーザー基盤からのサブスクリプション収益が積み上がることでキャッシュフロー創出力も盤石である。現在株価はPER28倍程度と成長性に比して割高感はなく、法改正サイクルごとにアップグレード需要が再燃する構造的優位性に着目した中長期保有の妙味がある。
6777 santec Holdings 精密機器 8 9 5 7 8 7.4 santec Holdingsは光通信・光計測分野で世界トップクラスのシェアを持つ精密機器メーカーであり、データセンター需要拡大と光ネットワーク高度化を追い風に売上が2019年比4.4倍と急成長中。営業利益率30%超の高収益体質と独自の光コンポーネント技術による参入障壁の高さが強みで、AI・通信インフラ投資の長期的恩恵を受けやすい構造にある。現在の株価水準はグロース期待をある程度織り込んでいるものの、光通信需要の構造的拡大が継続すれば中期的な上値余地は大きい。
6856 堀場製作所 精密機器 9 7 7 7 7 7.4 ¥23,170 ¥11,030 10.00% -52.4% 堀場製作所は自動車排ガス計測・半導体プロセスガス計測・医用検査の3分野で世界シェア首位級を誇る精密計測機器メーカーであり、規制対応と半導体需要を両輪に収益を拡大している。売上は2019年の2,002億円から2025年には3,331億円へと66%増と高成長を持続し、営業利益も同期間で2.5倍超となった。現在のPER約25倍は成長持続を前提にフェアバリュー圏にあり、半導体サイクルの回復と環境規制強化が追い風となる局面では割安感が増す。
6857 アドバンテスト 半導体製造装置 8 8 5 7 9 7.4 ¥29,885 ¥7,868 16.30% -73.7% AI・HBM需要爆発を背景にメモリ/SoCテスタ投資単価が構造的に上昇し、Teradyneとの二強寡占が参入障壁を守りながら収益の底上げが続く局面にある
6869 シスメックス 医療機器 9 7 6 7 8 7.4 ¥1,350 ¥1,816 9.08% +34.5% 試薬リカーリングモデルと世界トップシェアの寡占構造が高い参入障壁を形成し、新興国の医療インフラ整備が長期的な需要拡大を下支えする。AI・遺伝子診断への展開が次の成長フェーズを牽引する。
6981 村田製作所 電子部品 9 7 6 7 8 7.4 ¥5,850 ¥2,536 10.89% -56.6% MLCCという現代エレクトロニクスの「米・塩」を世界シェア首位で握る構造的優位企業。スマホ・自動車・AIデータセンターという三つの長期メガトレンドが重なり、寡占利益の持続的積み上げが期待できる。堅牢な貸借対照表と高い自己資本比率が下落局面の安全余白を提供する。
7741 HOYA 精密機器 9 7 6 8 7 7.4 ¥27,470 ¥15,550 10.00% -43.4% HDDガラス基板と半導体マスクブランクス(特にEUV用)で世界的な寡占地位を確立し、医療光学・ライフケアと合わせた多軸の高収益構造を持つ。AI・HBM・EUV普及という長期構造トレンドが主力事業の需要を押し上げる一方、無借金経営と累進的株主還元方針が資本効率の高さを裏付ける。
7832 バンダイナムコホールディングス ゲーム・エンタメソフト 9 7 5 8 8 7.4 ¥3,637 ¥3,437 10.21% -5.5% ガンダム・ドラゴンボール・ワンピース・鬼滅など世界的IPポートフォリオを独占保有し、トイホビー・デジタル・アミューズメント・IPクリエイションの4軸で収益を多重化。アジア新興国でのガンプラ・カード需要爆増と無借金財務を背景に、IP価値の複利的膨張が続く構造的成長株。
8766 東京海上ホールディングス 損害保険 8 7 6 8 8 7.4 ¥7,030 ¥4,947 10.63% -29.6% 国内損保最大手として圧倒的なシェアを持ちながら、Philadelphia・Delphi・HCC・Pure・GCubeなど米国・欧州へのM&Aで海外保険料比率5割超を達成。気候変動に伴う料率改定サイクルの恩恵と日本の金利正常化による資産運用利回り改善が重なり、ハードマーケット×金利正常化の二重の追い風で構造的な利益拡大局面にある。
9735 セコム 人材・ビジネスサービス 9 6 7 8 7 7.4 ¥5,647 ¥5,393 10.37% -4.5% 国内警備市場の圧倒的寡占者として、リカーリング収益と累進配当が複利成長を支える。人手不足・高齢化・AI化という三重の構造的追い風が長期優位を強化している。
2801 キッコーマン 食品 9 7 7 6 7 7.2 ¥1,387 ¥1,765 6.53% +27.3% キッコーマンは「しょうゆ」というシンプルな調味料を世界150カ国以上に展開し、特に北米・欧州市場での高いブランド認知を持つ。海外事業が売上の6割超を占め、現地生産体制の確立により為替耐性と収益安定性を両立している。過去7期で売上・営業利益ともに一貫して成長しており、長期的な食文化多様化トレンドを追い風に、安定成長株としての評価が妥当と判断される。
3769 GMOペイメントゲートウェイ インターネット・SNS 8 9 4 7 8 7.2 ¥7,731 ¥6,634 11.79% -14.2% GMOペイメントゲートウェイは国内最大級の決済代行プラットフォームとして、EC・サブスクリプション・行政収納など幅広い決済需要を取り込み、売上・利益ともに7期連続増収増益を実現している。国内キャッシュレス化の加速と行政DXを背景に中長期的な高成長が見込まれるが、現在株価はPER約27倍程度と成長期待が織り込まれており、バリュエーション面では成長持続が前提となるプレミアム評価が続く。
4307 野村総合研究所 ITサービス・ソフトウェア 8 7 7 7 7 7.2 ¥4,351 ¥3,746 11.68% -13.9% 野村総合研究所は金融・公共・産業分野を中心に高度なITコンサルティングとシステム開発を提供し、顧客との長期契約および深いドメイン知識が強固な参入障壁を形成している。DX需要の構造的拡大を背景に売上・利益ともに安定成長を続けており、7期連続増収という実績が事業の再現性を証明している。現在の株価は成長性と安定配当を織り込んでおり、ITサービス大手の中でも質の高い事業ポートフォリオを持つ銘柄として評価できる。
4816 東映アニメーション エンタメ・レジャー 9 7 7 6 7 7.2 ¥2,684 ¥1,876 9.20% -30.1% 東映アニメーションは「ワンピース」「ドラゴンボール」「プリキュア」など世界的IPを複数保有し、海外ライセンス収益が高水準で積み上がるストック型ビジネスモデルを確立している。売上は2019年の557億円から2025年の1,008億円へ急拡大し、営業利益率も30%超を維持する高収益体質が際立つ。現在株価水準はIPの長期価値と海外展開余地に対して割安と評価でき、配当成長余地も大きい。
4966 上村工業 機能性化学・電子材料 8 7 7 7 7 7.2 ¥23,710 ¥8,782 10.10% -63.0% 上村工業は表面処理薬品(めっき・化成処理)の国内トップメーカーであり、半導体・プリント配線板・自動車向けの機能性化学材料で高いシェアを持つ。EV化・半導体微細化という構造的追い風を受け、売上・利益ともに2019年比6割増と持続的成長を遂げており、特に半導体パッケージ向け高付加価値品の拡大が利益率向上を牽引している。PER約27倍は割高感もあるが、ニッチ寡占ポジションと安定配当増配の実績を加味すれば中長期保有の選択肢となる。
5344 MARUWA 電子部品 8 8 7 6 7 7.2 ¥68,930 ¥22,832 10.89% -66.9% MARUWAはセラミックス技術を基盤に、高周波・高耐熱部品でEV・5G・半導体装置向けに高い市場シェアを持つ。2019年比で売上が74%増・営業利益が180%増と急成長を遂げており、収益性が大幅に改善している。現在のPERは約47倍と割高感があるが、構造的な需要増と高い参入障壁を考慮すると長期保有に値する局面といえる。
6368 オルガノ 機械・産業機器 8 8 6 7 7 7.2 ¥17,735 ¥4,196 10.09% -76.3% オルガノは半導体・医薬・食品向け超純水装置と水処理システムのエンジニアリングで国内トップクラスのシェアを持ち、装置納入後のメンテナンス・薬品供給による安定ストック収益が高収益化を支える。半導体産業の国内回帰(TSMC熊本・ラピダス)による超純水需要増が中期成長の最大ドライバーであり、売上・利益ともに過去5年で大幅拡大。現在の株価はPER約30倍と業種平均をやや上回るが、超純水特需の長期継続性を考慮すれば割高感は限定的だ。
6465 ホシザキ 機械・産業機器 8 7 7 7 7 7.2 ¥5,306 ¥3,480 10.09% -34.4% ホシザキは業務用冷蔵・製氷機器で国内外トップシェアを誇り、機器販売後のメンテナンス・消耗品収益が安定的な収益基盤を形成する。売上は2019年比で5年間に67%増と力強い成長を維持しており、外食・ホテル向け需要の回復と海外展開加速が中期的な成長ドライバーとなる。現在の株価は過去利益成長を概ね織り込んだ水準にあるが、海外比率向上と新製品展開による収益性改善余地は評価に値する。
6501 日立製作所 電機・重電 7 8 6 7 8 7.2 ¥4,938 ¥2,561 10.55% -48.1% 2009年の経営危機を契機に断行した事業ポートフォリオ改革により、日立はコングロマリットからグローバルDX・電力グリッド・社会インフラの三軸に特化した高収益企業へと変貌した。LumadaプラットフォームはIoT/AIデータ活用の中核となり、GlobalLogic買収でデジタルエンジニアリング能力を、Hitachi Energyで電力グリッド近代化の波を取り込む。脱炭素・データセンター電化・スマートシティという長期構造テーマが複数同時に追い風となる稀有な日本企業。
6532 ベイカレント 人材・ビジネスサービス 8 9 5 6 8 7.2 ¥5,275 ¥6,508 10.37% +23.4% ベイカレント・コンサルティングは国内独立系コンサルとして唯一のフルサービス体制を持ち、DX需要を背景に売上・利益ともに2019年比5倍超の急成長を遂げている。営業利益率37%超という国内同業最高水準の収益性と、顧客の戦略立案からIT実装まで一貫対応できる体制が差別化要因であり、中長期でも人的資本の蓄積と大手企業DX投資拡大により持続的な成長が期待できる。現在株価はPER約25倍前後であり、成長率対比でバリュエーションは割安圏に留まっている。
7011 三菱重工業 航空・防衛 8 8 6 6 8 7.2 ¥4,510 ¥1,054 12.66% -76.6% 三菱重工業は防衛・エネルギー・宇宙の三分野で国内最大かつグローバル競争力を持つ総合重工メーカーであり、防衛予算の構造的拡大がF-15改修・次期戦闘機・イージス艦ミサイルなど大型案件の受注を直撃益として取り込む最有力受益体である。ガスタービンはPratt & Whitneyとの合弁(MHPS)を通じて世界寡占市場を形成し、AI・データセンターの電力需要急増という新規テールウィンドが加わって稼働率・受注残が過去最高水準へ急伸している。H3ロケットの商業化成功と原子力の国内再稼働・輸出解禁が加わり、事業ポートフォリオが複数の長期構造テーマと同時に共鳴する局面にある。
7974 任天堂 ゲーム・エンタメソフト 9 7 7 7 6 7.2 ¥7,667 ¥6,946 10.21% -9.4% 任天堂は「ハードウェア×ソフトウェア×IP」の完全垂直統合モデルを持つ唯一無二のエンターテインメント企業。Switch 2サイクル初期の業績拡大局面にあり、IPの映画・テーマパーク・モバイル展開による非ゲーム収益の多様化が進行中。無借金・厚い手元資金を背景とした株主還元余力も高く、ゲームサイクルの谷でも財務的に盤石。長期的にIPブランドの希少性は増す一方であり、デジタル移行による利益率改善も期待できる。
8697 日本取引所グループ 証券・資産運用 9 6 7 7 7 7.2 ¥1,862 ¥804 13.40% -56.8% 日本取引所グループは東京証券取引所・大阪取引所を傘下に持ち、日本株式・デリバティブ市場の実質的な独占インフラ企業である。売買代金増加に連動した手数料収入の拡大と、政策的な株式市場活性化(東証PBR改革・NISA普及)を追い風に中期的な増益トレンドが期待される。現在株価は配当利回りや市場地位を勘案すると長期保有に適したバリュエーション水準と判断する。
8801 三井不動産 不動産開発 9 7 5 7 8 7.2 ¥1,657 ¥977 9.80% -41.0% 日本橋・東京ミッドタウンを核とした大規模都市再開発と、ららぽーと・アウトレットパーク網による商業施設運営、東京ドームを含む多角的ポートフォリオを擁する国内最大級の総合不動産デベロッパー。インバウンド回復とオフィス需要堅調を追い風に、海外展開も加速中。
9983 ファーストリテイリング アパレル・繊維 9 8 4 7 8 7.2 ¥75,000 ¥20,463 7.98% -72.7% ヒートテック・エアリズムに代表される独自機能素材とSPAモデルで世界市場を席巻。創業者・柳井正の強烈なビジョンドリブン経営のもと、グローバル出店を加速させる日本最大級の時価総額銘柄。プレミアムPERは長期成長期待を織り込むが、中国依存と後継者不在が最大のテールリスク。
2222 寿スピリッツ 食品 7 8 7 6 7 7.0 ¥1,972 ¥1,608 6.53% -18.4% 寿スピリッツは「お菓子の総合プロデューサー」として全国各地の土産菓子ブランドを展開し、観光地消費の回復と訪日外国人需要の拡大が強力な追い風となっている。コロナ禍からの急回復で売上・利益ともに過去最高水準を更新しており、製品の高付加価値化と販路拡大による収益性向上が継続中だ。現在の株価水準は成長実績に比してPERが高止まりしている一方、インバウンド本格化による更なる上振れ余地があり、中長期投資の観点では魅力的な銘柄といえる。
3635 コーエーテクモホールディングス ゲーム・エンタメソフト 8 6 7 7 7 7.0 ¥1,537 ¥1,701 10.21% +10.7% コーエーテクモHDは「三國志」「信長の野望」「仁王」など唯一無二の歴史・アクションIPを国内外で展開し、高い利益率と安定したキャッシュ創出を誇る。グローバル市場向けタイトルのヒット継続と中国・アジアでのライセンス収入拡大が成長ドライバーとなる。現在のPERは約13倍と同業比割安感があり、連続増配と自社株買いによる株主還元も魅力的な水準にある。
4403 日油 機能性化学・電子材料 7 7 7 7 7 7.0 ¥3,225 ¥2,708 10.10% -16.0% 日油は界面活性剤・油脂化学を基盤に、電子材料・医薬品原料・宇宙航空用特殊潤滑剤へと高付加価値化を進める機能性化学メーカーである。2019年比で売上・営業利益ともに約1.5倍超に拡大しており、堅実な成長軌道を描く。PBRは依然として割安水準にあり、配当成長継続と自己資本比率改善余地がバリュエーション面での再評価材料となる。
4716 日本オラクル ITサービス・ソフトウェア 9 7 5 7 7 7.0 ¥9,044 ¥10,514 11.68% +16.2% 日本オラクルはOracle Cloudへの移行加速と国内大企業のDX投資拡大を追い風に、売上・営業利益ともに安定成長を継続している。親会社Oracle Corporationのグローバル技術力を背景に、基幹系システム領域で代替困難な競争優位を持ち、高い利益率とキャッシュ創出力が評価される。現在のPERは高水準であるが、クラウド移行による収益の持続性と高配当実績がサポート要因となる。
4732 ユー・エス・エス 人材・ビジネスサービス 9 6 7 7 6 7.0 ¥1,693 ¥1,411 10.37% -16.6% ユー・エス・エスは国内最大の中古車オークション運営会社であり、全国ネットワークと高い参加者ロックインにより、競合が容易に模倣できない取引プラットフォームを築いている。売上・営業利益は7期を通じて概ね右肩上がりで、50%超の高い営業利益率が示す通り、取引手数料中心の資産軽量ビジネスは強固な収益性を誇る。現在の株価は2025年EPS比約21倍と割高感は薄く、高配当維持と安定成長を兼ね備えた質の高いディフェンシブ銘柄として評価できる。
6055 ジャパンマテリアル 半導体製造装置 8 8 7 5 7 7.0 ¥1,953 ¥864 16.30% -55.8% ジャパンマテリアル株式会社は半導体工場の稼働に欠かせない供給や保守を担い、現場に深く入り込む運営モデルを持つ。設備投資と生産拡大の恩恵を受けやすく、顧客工程との結び付きも強い。
6278 ユニオンツール 精密機器 8 7 6 7 7 7.0 ¥17,180 ¥6,765 10.00% -60.6% ユニオンツールは超硬製プリント基板用ドリル・エンドミル専業メーカーとして、微細加工分野における高い技術力と世界トップクラスの市場シェアを誇る。半導体・電子部品向け需要の長期拡大を背景に、FY2023〜2025で売上が253億→402億円と急成長を遂げており、高水準の営業利益率(FY2025で約21.6%)が事業の質の高さを裏付ける。PCB市場の回復・EV・AIサーバー向け基板需要増が中長期の成長ドライバーであり、現在の株価水準はこれらのトレンドを一定程度織り込みつつも、新興国展開や製品多角化によるアップサイドが残る。
6323 ローツェ 半導体製造装置 8 8 7 5 7 7.0 ¥3,898 ¥2,082 16.30% -46.6% ローツェは半導体ウェーハ搬送ロボット・FOUP搬送システムの世界トップクラスメーカーであり、後工程・前工程双方の自動化需要を捉えた高い参入障壁を誇る。AI・HPC向け先端半導体の生産増強サイクルを追い風に売上は2019年比4倍近くまで成長しており、長期的な半導体投資拡大トレンドの恩恵を直接受ける構造にある。現在株価は保守的な成長前提でも割安感があり、受注残の積み上がりが中期業績の視界を良好に保っている。
6383 ダイフク 機械・産業機器 8 7 7 6 7 7.0 ¥7,577 ¥2,467 10.09% -67.4% ダイフクは物流・製造自動化の世界的リーディングカンパニーであり、Eコマース拡大・工場自動化需要を背景に受注残が積み上がる構造的成長期にある。FY2025の売上6,607億円・営業利益1,008億円は過去最高水準であり、顧客との長期保守契約が安定収益を下支えする。現在株価6,780円(時価総額約2.6兆円)はPER30倍台と割高感があるが、グローバル自動化波及の恩恵を受け続ける業容拡大余地は大きい。
6723 ルネサスエレクトロニクス 半導体 8 7 6 6 8 7.0 ¥3,530 ¥693 13.44% -80.4% 車載マイコン世界トップシェアという構造的堀が自動車電動化・ADAS深化のトレンドと共鳴し、長期的な需要の床を形成している。積極的なM&Aで製品ポートフォリオを産業・IoT領域へ拡張し、車載依存の一本足打法から脱却しつつある。シクリカルな半導体市況とM&A負債がバリュエーション上限を抑制するが、車載シフトの構造恩恵は同業他社との差別化要因として機能し続ける。
6806 ヒロセ電機 電子部品 8 6 8 6 7 7.0 ¥22,260 ¥16,075 10.89% -27.8% ヒロセ電機は高信頼性コネクタに特化した専業メーカーであり、航空・宇宙・医療・産業機器向けの精密コネクタで国内外に確固たる地位を持つ。電装化進む自動車、5G基地局、工場自動化の需要拡大が中長期的な成長ドライバーとなる。ROEは低水準ながら無借金経営・高自己資本比率を背景に財務は極めて健全で、配当性向引き上げ余地も評価できる。
7309 シマノ 精密機器 9 5 8 7 6 7.0 ¥17,295 ¥14,993 10.00% -13.3% シマノは自転車コンポーネントと釣具において世界市場の過半シェアを握るグローバルニッチトップ企業であり、技術・ブランド・流通網による強固な参入障壁を持つ。2022年ピークからの売上・利益の調整局面にあるが、長期的にはeバイク普及やアウトドアブームによる需要拡大が成長ドライバーとなる。現株価は業績低迷を織り込みつつあり、回復局面での再評価余地が大きいと判断する。
7701  島津製作所 精密機器 8 7 7 6 7 7.0 ¥3,836 ¥3,516 10.00% -8.3% 島津製作所は分析計測機器・医療機器・産業機器の3本柱を持つグローバルニッチトップ企業であり、質量分析計や液体クロマトグラフでは世界有数のシェアを誇る。ライフサイエンス・環境・半導体向け需要の構造的拡大を背景に売上は6期連続増収基調にあり、研究開発費の継続投資が参入障壁を維持している。PER約20倍前後のバリュエーションは同業グローバル計測機器メーカーと比較して割安感があり、円安継続が業績追い風として機能しやすい。
7733 オリンパス 医療機器 9 6 5 7 8 7.0 消化器内視鏡で世界シェア70%超を持つ構造的独占企業。カメラ事業売却で医療一本化を完遂し、Bain出身CEOによる高収益体質への転換が進行中。規制・特許・習熟コストで参入障壁は極めて高く、世界的な早期がん発見需要の拡大が長期テールウィンドとなる。
7747 朝日インテック 医療機器 8 7 7 6 7 7.0 ¥3,306 ¥1,836 9.08% -44.5% 朝日インテックは超弾性合金(NiTi合金)加工技術を核とし、心臓カテーテル治療用ガイドワイヤー分野で世界トップ級シェアを誇る医療機器メーカーである。材料加工の垂直統合と製品の高い精度・信頼性により競合参入障壁が高く、アジア・欧米での販路拡大と内視鏡・血管外科領域への製品拡張が中長期の成長エンジンとなる。グローバルな低侵襲医療トレンドの恩恵を直接受けるポジションにあり、現在のバリュエーションは成長ポテンシャルに対し割安感が残る。
8053 住友商事 総合商社 7 7 6 7 8 7.0 ¥7,180 ¥6,027 9.68% -16.1% 5大商社の一角を占める住友商事は、銅鉱山・ニッケル等の金属資源からJ:COMに代表するメディア・通信インフラ、北米農機・建機の輸送機セグメントまで多軸展開する複合商社。バフェット・バークシャーが長期保有する商社として外部評価が高く、アンバトビーニッケル鉱山での大規模損失を経た資源ポートフォリオの再構築と選別投資への転換が中期収益の安定化を牽引する。
9336 大栄環境 人材・ビジネスサービス 8 7 6 7 7 7.0 大栄環境は産業廃棄物処理・資源化を主軸とし、全国規模の処理ネットワークと許認可取得の困難さから高い参入障壁を形成している。環境規制強化と脱炭素潮流により処理需要は構造的に拡大しており、売上・営業利益ともに安定した成長軌道を描く。現在の株価は成長性に対し合理的なバリュエーションと判断でき、中期的な増益・増配継続が見込まれる。
1944 きんでん 建設・ゼネコン 7 7 6 7 7 6.8 ¥8,310 ¥3,664 8.27% -55.9% きんでんは関西電力グループ傘下の大手電気設備工事会社であり、電力インフラ・産業設備・社会インフラ分野で圧倒的な施工実績と技術力を有する。国内の脱炭素化・デジタル化投資拡大を背景に受注増勢が続き、FY2025の売上・営業利益ともに過去最高水準を更新している。PBR1倍前後の割安感と増配基調が継続しており、インフラ関連の安定成長銘柄として評価が高まりつつある。
4507 塩野義製薬 医薬品(先発) 7 6 7 7 7 6.8 ¥3,177 ¥4,092 8.57% +28.8% 塩野義製薬は感染症・疼痛・中枢神経領域に特化した研究開発型製薬会社であり、コロナ治療薬ゾコーバの国内販売や次世代抗インフルエンザ薬パロキサウイルなど独自の感染症パイプラインで差別化を図る。ROEは低水準ながら潤沢なキャッシュフローと高い営業利益率(約35%)を維持し、増配基調の株主還元が続く。中長期的には後期パイプラインの国際展開と感染症プラットフォームの海外ライセンス収益化がバリュエーション再評価の鍵となる。
4980 デクセリアルズ 機能性化学・電子材料 8 7 6 6 7 6.8 ¥2,720 ¥912 10.10% -66.5% デクセリアルズは異方性導電膜(ACF)・光学弾性樹脂(OCR)など電子部品接合・光学材料で高いグローバルシェアを持ち、スマートフォン市場の高機能化と車載・AR/VR向けの新需要拡大が中長期の成長ドライバーとなる。FY2019比で売上約1.8倍・営業利益約10倍という急成長を実現しながらOCFも拡大しており、安定したキャッシュ創出力を背景に増配基調も続く。現在の株価はPER約15倍圏であり、成長性と競争優位を考慮すれば割高感は乏しい。
5334 日本特殊陶業 ガラス・セラミックス 8 6 7 7 6 6.8 ¥8,679 ¥7,542 8.48% -13.1% 日本特殊陶業はスパークプラグで世界シェア約40%を誇る独占的地位を持ち、高精度セラミック技術による高い参入障壁が競争優位の根幹をなす。EV移行リスクを抱えながらも、半導体製造装置向けセラミック部品や医療機器部品など非自動車領域への多角化が進んでいる。売上・営業利益ともに7期連続成長基調にあり、PER約18倍・配当利回り約2.1%のバリュエーションは同等品質の製造業と比較して割安感がある。
5631 日本製鋼所 機械・産業機器 9 7 5 5 8 6.8 ¥9,209 ¥3,141 10.09% -65.9% 日本製鋼所は防衛装備(艦砲・砲身)と原子力圧力容器の双方で国内唯一かつ世界有数の製造能力を持ち、参入障壁は極めて高い。防衛費増額・原子力回帰という国策テーマが中長期の需要を下支えし、プラスチック機械事業も電動化・軽量化需要で安定収益を維持する。現在株価は直近EPS比PER約39倍と割高感があるが、防衛受注急増が業績を押し上げる局面では評価の切り上がりが期待できる。
5802 住友電気工業 電機・重電 8 7 5 6 8 6.8 ¥11,305 ¥4,037 10.55% -64.3% 自動車ハーネス世界トップの住友電装を核に、EV化・AI/DC向け光通信という二大メガトレンドを取り込む総合電線メーカー。フジクラ・古河電工との寡占構造が安定収益を支え、超硬工具・粉末合金など高付加価値分野で差別化を図る。銅価格変動リスクを抱えながらも、グローバル調達網と顧客への価格転嫁力でROE改善余地が残る中長期有望株。
6005 三浦工業 機械・産業機器 8 6 7 7 6 6.8 ¥3,327 ¥3,196 10.09% -3.9% 三浦工業は小型貫流ボイラーで国内シェア約60%を誇り、設置後の保守・メンテナンス契約による安定したストック収益が競争優位の核心。食品・医療・化学など幅広い産業向けに省エネソリューションを提供しており、国内リプレース需要に加えアジア市場での成長余地も残る。現在の株価は過去の安定成長に対し適正水準であり、増配継続姿勢が長期投資家に訴求する。
6326  クボタ 機械・産業機器 8 7 5 6 8 6.8 ¥2,814 ¥2,314 10.09% -17.8% 農業機械世界三位・ミニショベル世界首位の二極構造で参入障壁を形成。インド・アジア食料安全保障需要を長期成長エンジンとして取り込み、多角的な事業ポートフォリオがサイクル耐性を担保する。
6479 ミネベアミツミ 電子部品 8 7 6 6 7 6.8 ¥3,380 ¥2,930 10.89% -13.3% ミネベアミツミは超精密ボールベアリングで世界シェア首位を誇り、HDD・モーター・センサー等に垂直展開する精密部品の総合メーカーである。EV・FA・データセンター向け需要拡大を背景に売上は2019年比約1.7倍に成長し、中長期の構造的需要増が継続見込まれる。一方、現在のPBRおよびROE水準は潜在利益力に対して割安感があり、利益率改善局面での株価再評価余地が大きい。
6590 芝浦メカトロニクス 半導体製造装置 7 7 7 6 7 6.8 ¥5,030 ¥1,451 16.30% -71.1% 芝浦メカトロニクスは半導体・FPD向け洗浄装置でトップシェアを持ち、顧客の歩留まり改善に直結する高付加価値製品を供給する。半導体微細化・積層化の進展とともに洗浄工程の重要性が増しており、中長期的な需要拡大が見込まれる。売上・利益ともにFY2019比で約1.5倍に成長しており、国内大手・海外メモリメーカーへの深い顧客基盤が安定した受注を支えている。
6871 日本マイクロニクス 半導体製造装置 7 8 6 6 7 6.8 ¥14,030 ¥2,750 16.30% -80.4% 日本マイクロニクスは半導体ウェーハ検査に不可欠なプローブカードの専業メーカーとして、高集積・微細化が進む先端半導体の需要拡大を直接取り込む構造的成長企業である。2019年比で売上が2.5倍超に拡大しており、AI・HBM向け需要が中期的な業績ドライバーとなっている。配当性向約30%を維持しつつ純利益成長に伴い増配が続いており、バリュエーションは事業拡大フェーズとして妥当水準に位置する。
6951 日本電子 精密機器 8 7 6 6 7 6.8 ¥6,592 ¥5,593 10.00% -15.2% 日本電子(JEOL)は電子顕微鏡・質量分析計・核磁気共鳴装置など精密分析機器のグローバルリーダーであり、半導体・材料科学・ライフサイエンス分野の研究開発投資拡大を主な成長ドライバーとする。FY2019-2025で売上が77%増加し営業利益率が6%から18%へ飛躍的に改善しており、2025年FCFは222億円と財務的健全性が高まっている。半導体微細化や新素材開発需要の構造的拡大を背景に、高い技術参入障壁と豊富な受注残を持つ同社は中長期的に魅力的な投資対象と評価できる。
6965 浜松ホトニクス 精密機器 9 6 7 5 7 6.8 ¥2,194 ¥1,480 10.00% -32.5% 浜松ホトニクスは光電子増倍管・光センサ分野で世界シェア9割超を誇るニッチ独占企業であり、医療診断・半導体検査・科学研究など複数の成長市場に跨る需要基盤を有する。半導体露光装置向け光源や医療用PET/CT向けセンサの採用拡大が中長期の成長ドライバーであるが、足元はピーク利益からの反落局面にあり株価は高値から大幅調整、再加速を待つ買い場となりえる。現在株価は低PERで割安感が強く、業績底打ち・回復局面でのリレーティングを狙う長期投資に適している。
7272 ヤマハ発動機 自動車メーカー 8 6 6 7 7 6.8 船外機で世界トップシェアを誇るマリン事業が高利益率の稼ぎ頭となり、ASEANを中心とする二輪の成長市場での地位と産業機器の多角化が収益の柱を形成する。電動化・UAV・ロボティクスへの展開が次の成長フェーズを切り拓く構造的な優位性を持つ複合型モビリティ企業。
7532 パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス 小売(総合) 8 7 5 6 8 6.8 ¥884 ¥691 9.45% -21.8% 国内ディスカウントリテールの絶対王者として三十年超の連続増収を誇り、インバウンド消費の構造的恩恵と独自の「情熱価格」モデルが競合を寄せ付けない堀を形成。アジア富裕層観光客の購買行動とドンキブランドの親和性は極めて高く、円安局面での訪日需要拡大が業績上振れの主要トリガーとなる。
7735 SCREENホールディングス 半導体製造装置 8 7 5 6 8 6.8 ¥11,380 ¥5,169 16.30% -54.6% 半導体洗浄装置で世界トップシェアを誇り、先端ノード・HBM・3D NANDの複雑化に伴う洗浄工程増加と、AI投資ブームによる設備需要拡大の両輪で成長が加速する局面にある。
8015 豊田通商 総合商社 7 7 6 7 7 6.8 ¥6,743 ¥4,720 9.68% -30.0% 豊田通商はトヨタグループの中核商社として自動車・モビリティ関連の強固な顧客基盤を持ち、アフリカを中心とした新興国での先行展開が長期的な差別化要因となっている。EV・電動化トレンドへの対応とサプライチェーン高度化により、中期的に収益成長が続く見通しで、2025年度のROEや配当成長はバリュエーション妥当性を支える。PBR1倍近傍での現水準は割安感があり、配当成長と自社株買い拡充を背景に株主還元強化が株価再評価のカタリストになりうる。
8058 三菱商事 総合商社 8 6 5 8 7 6.8 ¥5,249 ¥3,628 9.68% -30.9% 5大商社の最大規模クラスとして、LNG・金属資源を中核とした川上権益と、ローソン・自動車・食品を束ねる川下バリューチェーンを二軸で保有。バフェット・バークシャーの長期保有対象として国際的な信認を得ており、累進配当と大型自社株買いによる株主還元の継続性が際立つ。資源サイクルの波に乗りながら、非資源領域の収益基盤を着実に積み上げる構造的複合コングロマリット。
8113 ユニ・チャーム 日用品・化粧品 8 7 5 6 8 6.8 ¥945 ¥1,045 8.49% +10.6% アジア新興国の中産階級拡大を主軸に、衛生・ケア消耗品カテゴリーで先行者優位を確立。現地ブランド認知とサプライチェーンの深根が長期的な価格支配力を担保する。
8591 オリックス その他金融(リース・消費者金融) 7 6 6 8 7 6.8 ¥5,277 ¥2,837 10.33% -46.2% オリックスはリース事業を起点に保険・不動産・投資・インフラ・海外事業へと多角展開した日本最大級の総合金融グループであり、単一事業依存のリスクを抑えつつ安定的な収益を創出する。自己勘定投資と手数料収入を組み合わせたビジネスモデルにより、金利環境変化や景気循環への耐性を備える。配当性向の引き上げと自社株買いを組み合わせた積極的な株主還元方針がバリュー投資家に評価されており、PBR1倍台前半の水準は依然として割安感を残す。
9022 東海旅客鉄道 鉄道 10 6 5 6 7 6.8 東海道新幹線という日本最大の交通インフラを独占的に運営し、代替不可能な路線網と高い参入障壁により圧倒的な収益力を誇る。インバウンド需要の本格回復が追い風となる一方、リニア中央新幹線の建設進捗が中長期の成長軌道を左右する重要な転換点に立つ。
9602 東宝 エンタメ・レジャー 8 7 5 6 8 6.8 ¥1,400 ¥875 9.20% -37.5% 劇場網・IPポートフォリオ・不動産の三層複合堀が競合参入を阻み、アニメIPの国際展開とインバウンド需要拡大が中長期の収益成長を牽引する。
1414 ショーボンドホールディングス 建設・ゼネコン 8 5 8 6 6 6.6 ¥1,329 ¥967 8.27% -27.2% ショーボンドホールディングスは橋梁や道路などの補修で高い実績を持つ、国内でも独自色の強い会社だ。新設より維持更新に軸足があり、景気より老朽化対策の継続性が収益を支える。
1721 コムシスホールディングス 建設・ゼネコン 6 6 7 8 6 6.6 ¥5,826 ¥3,249 8.27% -44.2% コムシスホールディングスは通信インフラ工事の最大手として、5G展開・光ファイバー網整備・DX需要を背景に安定した受注残を積み上げている。NTTグループとの長期取引関係が収益基盤を支えており、増配を継続する安定的な株主還元が評価されている。PER約22倍・配当利回り2%超の水準はディフェンシブ性と成長期待を両立した妥当なバリュエーションといえる。
1812 鹿島建設 建設・ゼネコン 7 7 5 6 8 6.6 ¥6,141 ¥4,007 8.27% -34.8% 国策案件(原子力・防衛・半導体工場・データセンター)の大型受注が積み上がり、スーパーゼネコンとしての技術力と施工管理ノウハウが参入障壁を形成する。資材・人件費高騰は業界共通の逆風だが、受注残高の厚みと価格転嫁力が収益の下支えとなる。
2327 日鉄ソリューションズ ITサービス・ソフトウェア 7 6 7 7 6 6.6 ¥3,648 ¥2,990 11.68% -18.0% 日鉄ソリューションズは新日本製鉄(日本製鉄)グループのIT中核企業として、製造業・鉄鋼業界向けに深い業界知見とシステム保守運用の長期契約を有する。売上は2019年から2025年にかけて年率約5%で安定成長し、DX需要の拡大と既存顧客の追加投資が中期成長を牽引する。PER約24倍・配当利回り約2%は国内SIer平均並みで、高いクライアント粘着性と安定配当成長を評価すれば割高感は限定的だ。
2371 カカクコム インターネット・SNS 8 6 6 7 6 6.6 ¥2,915 ¥2,937 11.79% +0.8% カカクコムは「価格.com」「食べログ」を中核とする日本最大級の消費者向け情報プラットフォームで、膨大なユーザーレビューと価格データの蓄積によるネットワーク効果が強固な参入障壁を形成している。FY2019からFY2025にかけて売上は約43%増加し、営業利益率は直近でも37%超を維持する高収益構造が続く。現在の株価水準はPER約26倍と成熟プラットフォームとして合理的な評価圏内にあり、安定配当の拡大と事業多角化が着実に進んでいる。
3003 ヒューリック 不動産開発 8 5 6 7 7 6.6 ¥1,803 ¥1,389 9.80% -22.9% 東京CBD(有楽町・銀座・新橋)に集中特化した希少オフィス・商業ポートフォリオを背景に、旧富士銀行系のみずほグループとの深い関係網を活かしたニッチ寡占型の安定高収益モデル。大手三社と異なる一等地集中戦略により、景気サイクルに左右されにくい長期テナント構造と高稼働率を維持。
3405 クラレ 機能性化学・電子材料 8 6 6 6 7 6.6 PVA・EVALで世界首位を持つニッチ寡占型機能化学品メーカー。高参入障壁の特殊素材群が安定的なプライシングパワーを支え、食品包装・EV・医療向け需要拡大が中長期の成長エンジンとなる。
4091 日本酸素ホールディングス 機能性化学・電子材料 8 7 5 6 7 6.6 ¥5,636 ¥4,287 10.10% -23.9% 日本酸素ホールディングスは酸素・窒素・水素など産業ガスの製造・販売で国内首位、米国・欧州・豪州に広がるグローバル4極体制を持つ。半導体製造プロセスや水素エネルギー向け特殊ガス需要の拡大を長期成長ドライバーとし、オンサイト供給契約に裏打ちされた安定キャッシュフローが高い事業継続性を支える。現在のPBR水準はグローバル同業他社対比で依然割安感があり、段階的な資本効率改善策の進捗次第でバリュエーション再評価余地を持つ。
4203 住友ベークライト 機能性化学・電子材料 7 7 6 6 7 6.6 住友ベークライトは半導体封止材・高機能プラスチックで国内首位級の地位を持ち、半導体パッケージの高度化(先端パッケージ・SiP化)という構造的需要増を享受できる。売上・営業利益は安定成長を続けており、直近FCFの大幅改善(FY2025: 281億円)が財務的余裕を生み出している。PBRは依然低位で割安感があり、成長領域への投資継続と株主還元強化の両立が期待される。
4369  トリケミカル研究所 半導体製造装置 8 7 6 5 7 6.6 ¥3,330 ¥1,978 16.30% -40.6% トリケミカル研究所は高純度材料で半導体工程を支える。工程に深く入る強みが大きく、AI 需要の供給側に位置する点は追い風だが、投資サイクルの波は伴う。
4540 ツムラ 医薬品(先発) 9 5 6 6 7 6.6 国内医療用漢方市場において圧倒的な独占的地位を確立し、高齢化による需要増と保険適用という参入障壁の高い構造に守られた、長期安定的な収益モデルを持つ希少な製薬銘柄。
4901 富士フイルムホールディングス 機能性化学・電子材料 8 7 7 6 6.6 ¥3,023 ¥2,919 10.10% -3.4% 写真フィルム需要消失という構造的危機を自力で乗り越えた希少な事業転換成功例。コアの精密化学・材料技術を横展開し、バイオCDMO(細胞培養・遺伝子治療向け)と半導体材料(CMP用スラリー、フォトレジスト)という世界寡占領域を二軸として確立。ヘルスケア・エレクトロニクス・イメージング・ビジネスイノベーションの四セグメントが相互補完し、景気サイクルへの耐性と長期成長性を両立する。
4975 JCU 機能性化学・電子材料 8 6 7 6 6 6.6 ¥7,050 ¥5,144 10.10% -27.0% JCUは表面処理薬品と装置で高付加価値の製造工程に入り込む機能性化学企業である。顧客工程への深い組み込みは強みだが、電子部材向け需要の振れは業績の波を生みやすい。
5333 日本碍子 ガラス・セラミックス 8 6 6 6 7 6.6 ¥5,374 ¥4,244 8.48% -21.0% 日本碍子は電力インフラ向け碍子・送電機器から始まり、NAS電池・排ガス浄化ハニセラム・半導体製造装置向けセラミックス部品へと事業を高度化してきた素材技術の総合会社。エネルギー転換(再エネ普及・系統安定化)と脱炭素(EV普及・排ガス規制強化)という二つの長期テーマが重なり、主力製品群の構造的需要拡大が見込める。現在の株価水準はPBR1倍前後にとどまり、利益成長余地と比べてバリュエーションは割安感が残る。
5801 古河電気工業 電機・重電 7 7 5 6 8 6.6 AI/データセンター向け光通信インフラの構造的拡大と自動車EV化によるハーネス需要増を両輪に、住友電工・フジクラとの寡占構造が参入障壁を維持。銅価格連動の価格転嫁力と多角化ポートフォリオが収益の下方硬直性を支える。
5929 三和ホールディングス 建設・ゼネコン 7 7 6 7 6 6.6 ¥3,643 ¥3,128 8.27% -14.1% 三和ホールディングスは、シャッター・ドア・間仕切り等の建設用開口部製品において国内首位・世界3位クラスの規模を誇り、国内外の安定したリプレース需要とメンテナンスビジネスによるストック型収益が強みである。2019〜2025年にかけて売上高は+61%・営業利益は+155%と着実に拡大しており、北米・欧州子会社の高収益化と国内工事単価上昇が複合的な成長ドライバーとなっている。現在のPER約14倍・配当利回り約3%水準は事業の安定成長性に対し割安感があり、長期保有の観点で魅力的なバリュエーションと判断される。
5947 リンナイ 家電・AV機器 7 6 7 7 6 6.6 ¥3,603 ¥2,626 11.16% -27.1% リンナイはガス給湯器・ガスコンロで国内トップシェアを持ち、アジア・北米・欧州への海外展開を着実に進めている。省エネ・脱炭素規制対応による高効率給湯器(エコジョーズ)への需要シフトが中期的な収益押し上げ要因となる。PERは市場平均を下回る水準で推移しており、安定した配当成長と自己株買いを組み合わせた株主還元が評価されれば割安感の解消が期待できる。
6136 オーエスジー 機械・産業機器 8 6 6 7 6 6.6 ¥3,428 ¥3,114 10.09% -9.2% オーエスジーは、タップ・エンドミル・ドリルなど切削工具の世界的リーディングカンパニーであり、自動車・航空・金型など幅広い産業の生産性を支える消耗品ビジネスで安定的な収益を確保している。自動車のEV化に伴う工具需要シフトや航空機部品の増産サイクルが中長期の成長ドライバーとなり、2025年3月期売上1,606億円・営業利益203億円と過去最高水準を更新中。現株価PER約19倍はグローバル工具メーカー対比で割安感があり、増配トレンド継続も下値をサポートする。
6302 住友重機械工業 機械・産業機器 8 7 5 6 7 6.6 ¥5,328 ¥4,477 10.09% -16.0% 精密減速機(サイクロ減速機)で世界トップシェアを誇り、ロボット・FA需要の構造的拡大を直接享受できる多角化重工メーカー。半導体製造装置・重粒子線治療装置など高参入障壁ニッチでも競争優位を持ち、製造業のデジタル化・自動化という長期テーマと深く連動する。
6454 マックス 機械・産業機器 7 6 7 7 6 6.6 ¥1,795 ¥766 10.09% -57.3% マックスは建設向け釘打機・タッカーで国内トップシェアを誇り、空圧工具・電動工具・オフィス機器(ホッチキス・ラベラー)にまたがるニッチ製品群で強固な収益基盤を持つ。2019年以降の売上は堅調に拡大し、2025年度は918億円・営業利益145億円と過去最高水準を更新、建設市況の回復と海外展開加速が中期の成長エンジンとなっている。PER・PBR水準は割安感があり、配当も連続増配傾向にあることから、安定成長株として評価余地は大きい。
6504 富士電機 電機・重電 7 7 6 6 7 6.6 ¥14,800 ¥3,717 10.55% -74.9% 富士電機は電力変換・制御技術を核に、工場自動化・再生可能エネルギー・データセンター向けパワーエレクトロニクス需要を取り込み、売上・営業利益ともに7期連続増収増益基調を維持している。EPS・配当とも着実に向上しており、脱炭素・省エネという長期構造トレンドが追い風となることから、中長期的な利益成長余地は大きい。現在のPERは市場平均対比で割安感があり、バリュエーション面でも魅力的な水準にある。
6586 マキタ 機械・産業機器 8 6 6 6 7 6.6 ¥5,855 ¥3,527 10.09% -39.8% マキタは電動工具の世界的トップブランドとして180カ国以上に販売網を持ち、コードレス・バッテリープラットフォームの互換性が強力な顧客囲い込みを実現している。中期的にはガソリンエンジン式屋外電動機器(OPE)の電動化需要が大きな成長ドライバーとなり、既存の40Vmax/80Vmax共通バッテリーシステムが参入障壁を形成する。2023年の底打ちから利益率が回復軌道に乗りつつあり、現株価はPBRベースで割安感があるものの、円高リスクには引き続き注意が必要。
6866 日置電機 電機・重電 8 6 7 6 6 6.6 ¥11,560 ¥6,762 10.55% -41.5% 日置電機は電気計測分野で強いブランドを持ち、品質管理や開発現場に深く入り込む。AI に置き換わりにくい現場機器であり、技術蓄積が競争力につながりやすい。
7936 アシックス アパレル・繊維 7 8 6 5 7 6.6 ¥4,640 ¥1,159 7.98% -75.0% アシックスは「サウンドマインドサウンドボディ」の哲学を軸に、ランニングシューズを中心とした高機能スポーツフットウェアで世界的ブランドを確立している。過去5年で売上は2倍超、営業利益率も2025年には17.6%に達し、欧米・アジアでのプレミアム価格帯シフトとDTCチャネル拡大が収益構造を大幅に改善させた。現時点のバリュエーションは成長の継続性を相当程度織り込んでいるものの、パフォーマンス×ライフスタイル需要の構造的拡大が続く中、中期的なEPS成長余地はなお存在する。
8002 丸紅 総合商社 7 6 6 7 7 6.6 ¥5,418 ¥1,299 9.68% -76.0% 穀物・食料・農業バリューチェーンに強みを持つ総合商社。バフェット・バークシャーハサウェイの保有銘柄として国際的な信認を獲得し、累進配当方針と自己株取得で株主還元を継続拡充。資源依存度が相対的に低く、食料・電力・航空機リースなど生活インフラ型事業で安定収益を積み上げる。
9041 近鉄グループホールディングス 鉄道 8 6 5 6 8 6.6 ¥3,455 ¥4,288 7.58% +24.1% 日本最大路線網を擁する近畿圏の交通インフラ独占企業。コロナ禍の苦境から完全正常化し、インバウンド爆増による京都・奈良・伊勢志摩観光需要の恩恵を直接享受できる唯一の私鉄。百貨店・不動産・ホテルとの垂直統合モデルが観光消費の取り込みを最大化する。
9364 上組 陸運(物流) 7 5 7 8 6 6.6 ¥5,289 ¥3,897 8.05% -26.3% 上組は神戸・大阪を中心に港湾荷役・貨物取扱を主軸とする国内最大級の港湾運送業者であり、臨海インフラと荷主との長期専属関係が強固な参入障壁を形成する。売上2,600〜2,800億円台を安定維持しながら営業利益率10〜12%・FCF200〜330億円超を継続的に創出しており、増配基調(DPS 45円→130円)と自己株取得を組み合わせた積極的株主還元が株価をサポートする。PER約20倍・配当利回り2.5%程度はセクター平均並みながら、高い業務安定性とキャッシュリッチな財務体質を勘案すれば割高感は薄い。
9843 ニトリホールディングス 専門店 8 6 5 7 7 6.6 ¥2,244 ¥2,629 8.40% +17.2% 垂直統合SPAモデルと「お、ねだん以上。」ブランドを武器に、国内家具市場を寡占するニトリHD。製造から物流・販売まで自社完結する希少な構造的優位性は、三十年超の連続増益という実績で証明済み。円安・競合激化という逆風下でも、コスト管理力と海外展開の着実な進捗が中長期の成長余地を支える。
1942 関電工 建設・ゼネコン 6 7 6 6 7 6.4 ¥7,046 ¥2,647 8.27% -62.4% 関電工は関西電力系の電気設備工事最大手として、データセンター・再エネ・インフラ更新という3つの構造的成長領域で受注拡大が続く。FY2019→FY2025で売上が約19%増加し、営業利益は倍増近くとなるなど収益性改善も顕著。受注残の積み上がりと旺盛な設備投資需要を背景に、現在の株価水準はPBR1倍前後と割安感がある。
1969 高砂熱学工業 建設・ゼネコン 6 7 6 6 7 6.4 ¥4,634 ¥1,641 8.27% -64.6% 高砂熱学工業は国内空調設備工事のトップクラス専業大手であり、データセンター・病院・製薬工場など高付加価値施設向けの複雑な空調システム設計・施工で差別化を図る。建設DXの進展やカーボンニュートラル需要を背景に受注環境は良好で、売上・利益ともに右肩上がりの成長トレンドが続く。PERは市場平均に対し割安感があり、増配傾向が続く配当利回りも相対的に魅力的な水準にある。
2413 エムスリー インターネット・SNS 9 7 4 5 7 6.4 ¥1,359 ¥1,789 11.79% +31.6% エムスリーは国内医師の約9割にあたる33万人以上が登録する医療情報プラットフォームを核に、製薬向けマーケティング支援・医療DX・海外展開を展開する高参入障壁のビジネスを持つ。売上は2019年〜2025年で2.5倍超と拡大基調を維持する一方、FY2022ピーク後は利益率が低下しており、コスト管理と新事業収益化の進捗がバリュエーション回復の鍵を握る。PER約25倍(FY2025実績EPS¥60)は歴史的には割安水準であり、医療DXの構造的成長テーマと合わせて中長期の再評価余地がある。
2433 博報堂DYホールディングス メディア・出版・広告 7 6 6 6 7 6.4 ¥1,043 ¥1,098 9.09% +5.3% 国内広告代理店第二極として電通との寡占構造を享受しつつ、デジタルシフトと若年層向けコンテンツマーケティングで差別化を図る。ガバナンス健全性が機関投資家の信頼を下支えし、中長期の収益安定性を確保している。
2670 エービーシー・マート 専門店 7 6 7 6 6 6.4 ¥2,693 ¥2,583 8.40% -4.1% エービーシー・マートはスポーツ・カジュアルシューズ専門小売のトップブランドとして、国内1,000店超の圧倒的な店舗網と独自のブランドミックスで安定した収益を上げる。FY2019→2025で売上が約40%増、営業利益も約43%増と着実に成長しており、安定したキャッシュフロー創出力を持つ。現在株価¥2,668はPER約15倍水準であり、国内市場の成熟を織り込んだ割安感もあり、海外展開と高付加価値ブランド拡充による中期成長余地に注目できる。
2871 ニチレイ 食品 8 6 5 6 7 6.4 冷凍食品と低温物流の垂直統合モデルにより、中食トレンドの構造的恩恵を二重で享受。国内最大手コールドチェーン網は参入障壁が極めて高く、食品・医薬品の需要拡大が長期的な収益安定をもたらす複合優良株。
2897 日清食品ホールディングス 食品 8 6 5 6 7 6.4 カップヌードルという半世紀以上にわたる圧倒的ブランド資産を軸に、米州・アジア新興国での持続的なボリューム成長が期待できる。原材料コスト上昇を価格転嫁で吸収しながら収益性を改善しており、グローバル分散により単一市場リスクを低減している。
3064 MonotaRO 専門卸・流通 8 7 6 5 6 6.4 ¥1,847 ¥974 8.18% -47.2% MonotaROは工場・建設現場向けの間接資材EC市場において、1,800万点超のSKUと独自PB商品、データドリブンなレコメンド機能で圧倒的な利便性を提供し競合を寄せ付けない。売上は2019〜2025年の6年間でほぼ2.5倍と高成長を維持しつつ、営業利益率は約14%水準で安定しており収益の質も高い。国内MROオンライン化余地が依然大きく、中長期的な市場シェア拡大と利益レバレッジが期待できるが、現株価は高バリュエーションのため成長継続が前提となる。
3289 東急不動産ホールディングス 不動産開発 7 6 5 6 8 6.4 ¥1,319 ¥764 9.80% -42.0% 渋谷再開発による都市型資産の価値向上と東急グループ連携による集客力を背景に、首都圏プレミアム立地での賃料成長が期待できる中堅不動産ディベロッパー。東急リバブルの仲介ストックと再エネ事業がダウンサイドを下支えする。
3436 SUMCO 機能性化学・電子材料 8 6 5 5 8 6.4 ¥3,578 ¥723 10.10% -79.8% シリコンウェハ世界2位の寡占プレイヤー。AI・HBM需要拡大を背景に大口径ウェハの需給逼迫が続くなか、積極的な生産能力増強投資で長期供給責任を担う。信越化学・Globalwafers・Siltronicとの4社寡占構造が参入障壁を形成し、構造的な価格交渉力を維持する。
3923 ラクス ITサービス・ソフトウェア 7 9 6 3 7 6.4 ¥912 ¥445 11.68% -51.1% ラクスは楽楽精算・楽楽明細など中堅中小企業向けSaaSを複数展開し、FY2019〜2025の6年で売上高を約5.6倍に拡大した高成長企業である。経費精算・請求書電子化・人事管理など電子帳簿保存法対応需要を背景に解約率の低いストック型収益が積み上がっており、競合が切り込みにくいプロダクト束(バンドル)戦略がモートを形成している。現在PERは高水準ながら、継続的な二桁成長と営業利益率の改善トレンドが続けばバリュエーションの正当化は十分可能と判断する。
4062 イビデン 電子部品 8 7 6 4 7 6.4 ¥15,515 ¥2,011 10.89% -87.0% イビデンはAIサーバー向け高多層パッケージ基板(ABF基板)で世界トップシェアを持ち、生成AI需要の爆発的拡大が直接の収益ドライバーとなる。設備投資サイクルの重さが短期FCFを圧迫するが、顧客囲い込みと高い技術障壁が中長期の利益率回復を支える。現株価はAIサイクル踊り場を反映した調整局面にあり、次の増産フェーズに向けた仕込み機会と評価できる。
4151 協和キリン 医薬品(先発) 8 6 6 5 7 6.4 ¥2,326 ¥2,388 8.57% +2.7% 独自抗体技術ARBを基盤にCrysvitaという希少疾患領域のグローバルブロックバスターを擁し、腎・骨・神経科学の特定領域で世界水準の競争優位を築く中堅バイオ医薬品企業。Ultragenyxとのアライアンスによる販売網補完と高薬価構造が収益の質を高める一方、親子上場ガバナンス懸念が株主還元の上限となるリスクを内包する。
4516 日本新薬 医薬品(先発) 7 7 5 7 6 6.4 日本新薬は泌尿器科・血液・希少疾患領域に集中するスペシャリティファーマとして、高薬価製品を軸に売上・営業利益ともに7期連続増収増益を達成。自社創薬パイプラインと導入品を組み合わせた製品戦略が収益基盤を支えており、OCFの安定創出と連続増配が評価できる。現在の株価はPER約10倍程度と同業大手比で割安感があり、希少疾患領域のポートフォリオ拡充を織り込めばアップサイドが期待できる。
4527 ロート製薬 日用品・化粧品 7 7 6 5 7 6.4 ¥2,367 ¥2,319 8.49% -2.0% ロート製薬は目薬・スキンケアのブランド力を軸に、アジア新興国への積極展開と再生医療・細胞治療への投資で長期成長を描く。売上は2019年比で約1.7倍に拡大しており、グローバルブランドとしての地位を着実に固めている。現在の株価水準は成長ポテンシャルに対し割安感があり、中長期投資家にとって魅力的なエントリーポイントと評価できる。
4626 太陽ホールディングス 機能性化学・電子材料 8 7 4 6 7 6.4 ¥4,900 ¥2,812 10.10% -42.6% 太陽ホールディングスはプリント基板用ソルダーレジストで世界シェア約50%を誇るニッチトップ企業。スマートフォン・サーバー・EVの基板需要拡大と半導体パッケージング高度化が長期的な成長ドライバーとなっている。2019年から2025年にかけて売上が倍増しており、安定した営業利益率(約18%)と旺盛なキャッシュ創出力を背景に、株価はPER約50倍でプレミアムが付与されている。
4812 電通総研 ITサービス・ソフトウェア 7 7 6 6 6 6.4 ¥2,153 ¥1,470 11.68% -31.7% 電通総研は電通グループのITサービス子会社として、広告・マーケティング領域に加え製造・流通・金融分野での基幹システム構築を手がけ、安定した受注基盤を持つ。DX需要の拡大を追い風に売上・営業利益ともに7期連続で成長しており、EPS・DPS双方で着実な増加傾向が続く。株価水準(PER約26倍)はIT大手と比較して適正圏内であり、親会社ブランドと業界特化ノウハウを背景に中長期の持続成長が期待できる。
5201 AGC ガラス・セラミックス 7 6 5 6 8 6.4 ¥5,580 ¥6,708 8.48% +20.2% 素材コングロマリットからの高付加価値転換。半導体材料・創薬CDMOという二つの成長エンジンが、コモディティガラス事業の収益圧力を相殺しながら、長期的な企業価値の再評価を促す局面にある。
5384 フジミインコーポレーテッド 機能性化学・電子材料 7 6 8 5 6 6.4 ¥3,385 ¥1,856 10.10% -45.2% フジミインコーポレーテッドは研磨材で高い技術蓄積を持ち、半導体関連の重要工程に関わる会社だ。用途の重要度が高く、単純な価格競争に陥りにくい。
5393 ニチアス ガラス・セラミックス 7 6 7 6 6 6.4 ¥3,179 ¥908 8.48% -71.4% ニチアスは断熱材・シール材・フッ素樹脂製品で国内首位級のシェアを持ち、石油化学・電力・造船など設備産業向けに安定した交換需要を享受する。国内プラント老朽化更新と半導体製造向けフッ素樹脂需要拡大が中期的な成長ドライバーとなる。売上高・営業利益は直近7期で着実に拡大しており、PER水準は割安感があることから下値リスクは限定的と判断する。
6113 アマダ 機械・産業機器 7 6 6 7 6 6.4 ¥2,897 ¥1,558 10.09% -46.2% アマダは板金加工機械の世界トップメーカーであり、レーザー加工機・プレス・溶接機の統合ソリューションで国内外に強固な販売・サービスネットワークを持つ。製造業のデジタル化・自動化需要を背景に受注が拡大しており、保守・消耗品などアフターサービス収益が全体の約4割を占め収益安定性が高い。現在の株価は実績PER約26倍で割高感はあるが、配当利回り2.4%と累進配当方針が下値を支え、設備投資サイクルの回復局面では再評価余地がある。
6471 日本精工 機械・産業機器 8 6 5 6 7 6.4 ¥1,335 ¥703 10.09% -47.3% 世界四大ベアリングメーカーの一角として強固な寡占地位を保持。EV向け電動パワステ・ハブユニットおよび産業ロボット・工作機械向け精密部品が次世代成長ドライバーとなり、長期的な需要拡大が見込まれる。
6592 マブチモーター 電子部品 7 6 7 6 6 6.4 ¥1,539 ¥1,151 10.89% -25.2% マブチモーターは小型DCモーター分野において世界最大級のシェアを持つグローバルニッチリーダーであり、自動車用途(パワーウィンドウ・ドアミラー等)の旺盛な需要とEV化による電装品増加が中長期の成長ドライバーとなる。売上高は2019年の1,318億円から2025年には2,004億円へ拡大し、潤沢なキャッシュフローを背景に安定した増配路線を維持。現在のPBR水準は解散価値前後にとどまっており、収益改善とROE向上の進展次第でバリュエーション是正余地が大きい。
6622 ダイヘン 電機・重電 6 7 6 6 7 6.4 ¥17,280 ¥7,201 10.55% -58.3% ダイヘンは溶接機・変圧器・産業用ロボットを三本柱に、国内外のインフラ更新需要と半導体製造装置向け高周波電源の成長を取り込んでいる。売上は2019年比57%増と着実に拡大し、EPS・配当とも右肩上がりで株主還元が改善中。PERは約31倍と市場評価は高くないが、電力インフラ・EV溶接・SiCパワー電源という長期テーマが重なる希少性は見直し余地を持つ。
6728  アルバック 半導体製造装置 7 6 6 6 7 6.4 ¥10,600 ¥4,189 16.30% -60.5% アルバックは真空技術を核とする半導体・フラットパネルディスプレイ向け製造装置メーカーで、スパッタリング装置で世界トップクラスのシェアを誇る。半導体の高度化・FPD需要の構造的拡大を背景に受注残が積み上がりやすく、中期的な売上・利益成長が期待できる。現在の株価は直近EPS比で割安感があり、設備投資サイクルの回復局面でのバリュエーション拡大余地が大きい。
6841 横河電機 電機・重電 8 6 5 6 7 6.4 ¥5,171 ¥3,052 10.55% -41.0% プロセスオートメーション世界四強の一角として高参入障壁を持ち、保守契約によるリカーリング収益が安定キャッシュフローを生む。脱炭素・水素・半導体向け新規プラント需要が中長期の成長エンジンとなる。
6845 アズビル 機械・産業機器 7 6 7 5 7 6.4 ¥1,429 ¥294 10.09% -79.5% アズビルはビルオートメーション(BA)と工場自動化(IA)分野における国内トップクラスのシステムインテグレーターであり、納入後の保守・運用サービスによるストック型収益が安定キャッシュフローを支える。脱炭素・省エネ規制の強化を背景にBAシステムの更新需要が加速し、中長期的な成長余地は大きい。現在株価は過去7期の業績拡大トレンドを十分に織り込んでおらず、割安感が残る。
6960 フクダ電子 医療機器 7 5 7 7 6 6.4 ¥9,920 ¥9,853 9.08% -0.7% フクダ電子は心電図・超音波・患者監視装置などの循環器系医療機器で国内トップクラスのシェアを誇り、病院・クリニックとの深い取引関係と独自の保守サービス網が強固な参入障壁を形成している。少子高齢化による慢性疾患患者数の増加と診断・遠隔モニタリング需要の拡大が中長期的な成長ドライバーとなり、安定したキャッシュフロー創出を背景に着実な増配を継続している点でバリュー投資家にも訴求力がある。PERは約15倍台と医療機器セクター平均に対し割安感があり、堅調な業績成長と株主還元強化を織り込めばアップサイドは十分残されている。
7013 IHI 航空・防衛 8 6 5 6 7 6.4 ¥3,059 ¥1,190 12.66% -61.1% GE・P&W・Rolls-Royceとの合弁による民間航空エンジン収益が長期リカーリング収益を形成。防衛・宇宙・エネルギーインフラとの多角化で景気耐性を持つ重工複合体。
7164 全国保証 その他金融(リース・消費者金融) 8 6 5 7 6 6.4 ¥3,103 ¥1,544 10.33% -50.2% 全国保証は住宅ローン保証専業の最大手として、金融機関向けに信用補完サービスを提供し、7年連続で安定した増収増益を実現している。保証残高の蓄積と審査ノウハウが強固な参入障壁を形成しており、新築・中古住宅市場の堅調さに支えられた持続的なキャッシュ創出力が評価できる。現在のPER水準は業種平均対比で割安感があり、増配傾向を継続する配当成長株として長期保有の魅力を有する。
7203 トヨタ自動車 自動車メーカー 8 4 9 6 5 6.4 ¥2,913 ¥3,064 11.20% +5.2% トヨタ自動車は世界最大級の自動車メーカーとして、強固なブランドポートフォリオと圧倒的な生産規模を誇る。財務基盤の堅牢性と地域・製品の多様性が下値耐性を支える一方、電動化・自動運転という構造転換期において既存の競争優位をいかに維持・拡張できるかが長期投資家の焦点となる。
7267 本田技研工業 自動車メーカー 7 6 6 7 6 6.4 二輪世界トップシェアと北米四輪の収益基盤が安定キャッシュを生み出し、実質無借金・積極的自社株買いが株主還元を支える。EV移行遅れリスクを内包しつつも、多様な事業ポートフォリオと財務健全性が下値を限定する。
7729 東京精密 精密機器 7 6 6 6 7 6.4 ¥18,765 ¥8,984 10.00% -52.1% 東京精密は半導体製造向け計測・検査装置(ウェーハ研削・CMP関連)と、FPD・自動車向け3D計測機器を両輪とする精密機器メーカー。半導体微細化の深化とAI/HBMメモリ需要拡大を追い風に、計測工程の重要性が高まる構造的恩恵を享受できる。FY2025売上1,505億円・営業利益率約20%の高収益体質と、FCF転換の改善が示す事業成熟度から、同業比で割安感が残るバリュエーションは再評価余地を示唆する。
7730 マニー 精密機器 8 5 8 7 4 6.4 ¥1,692 ¥1,265 10.00% -25.2% マニーは医療現場で使われる高付加価値の消耗器具に強みを持つ。小さな部材でも品質要求が厳しく、ブランドと認証の積み重ねが長い競争優位につながる。
7951 ヤマハ 家電・AV機器 9 5 5 6 7 6.4 ¥1,117 ¥915 11.16% -18.0% 楽器市場における圧倒的ブランド力と垂直統合型バリューチェーンを武器に、グローバル音楽教育需要の長期拡大を取り込む構造的勝者。中国リスクを欧米・新興国でヘッジしつつ、半導体・音響機器の高付加価値事業が収益の安定性を担保する。
7988 ニフコ 自動車部品 8 5 6 7 6 6.4 ¥4,613 ¥3,129 9.81% -32.2% 世界No.1のプラスチックファスナー・クリップメーカーとして主要OEM全てに不可欠な微細部品を供給し、高ROE・無借金経営と累進配当を維持する高品質ニッチ支配企業。
8088 岩谷産業 専門卸・流通 7 6 5 6 8 6.4 ¥1,876 ¥1,608 8.18% -14.3% 岩谷産業は国内産業ガス市場で約30%のシェアを持つ寡占的な専門卸であり、LPガス・液化水素の一貫供給体制が参入障壁を形成する。水素エネルギー社会の実現に向けた国策追い風を受け、同社が長年構築してきた液化水素インフラが長期的な競争優位の源泉となる。株価は直近業績拡大に対して割安感があり、水素事業の本格収益化が株価再評価のトリガーとなり得る。
8136 サンリオ エンタメ・レジャー 8 8 4 5 7 6.4 ¥876 ¥413 9.20% -52.8% サンリオはハローキティを筆頭に世界的IPポートフォリオを保有し、ライセンス収入を軸とした高収益モデルへの転換が急進展している。2021年の赤字から4年でEPS約12倍・営業利益率35%超まで急回復しており、アジアを中心にした海外ライセンス拡大と新興IPの育成が次の成長ドライバーとなる。現在の時価総額は1.2兆円超だが、収益成長ペースを考慮すると中期的な再評価余地は大きい。
8473 SBIホールディングス 証券・資産運用 7 7 5 6 7 6.4 ¥3,031 ¥2,434 13.40% -19.7% SBIホールディングスはネット証券最大手SBI証券を核に、銀行・保険・資産運用・暗号資産まで網羅する国内最大級の金融コングロマリットであり、地方銀行連合との連携強化や海外展開により成長余地は広い。FY2025の売上は1.4兆円超・営業利益は約3,000億円に拡大し、フィンテック革新とグループ間の顧客送客効果が競争優位を構成する。株価3,159円・時価総額約2.1兆円はPBR1倍水準に近く、配当増配継続を背景に下値は限定的とみられる。
8725 MS&ADインシュアランスグループホールディングス 損害保険 7 6 5 7 7 6.4 ¥3,978 ¥3,124 10.63% -21.5% 国内損保3メガの一角として三井住友海上・あいおいニッセイ同和を擁し、Aviva Asia買収・AIG/Lloyds出資によるアジア・グローバル展開で多角的な収益基盤を構築。料率改定サイクルによるコンバインド・レシオ改善と気候変動リスク対応力が中長期の再評価を促す。
8802 三菱地所 不動産開発 9 5 5 6 7 6.4 ¥4,378 ¥1,974 9.80% -54.9% 丸の内・大手町エリアをほぼ独占する「丸の内大家」として比類なき立地優位性を持ち、含み資産と地代収益を基盤に超長期安定キャッシュフローを享受する日本最高級オフィス・商業複合REIT的事業体。東京駅前再開発とグローバル展開が次の成長ドライバー。
9006 京浜急行電鉄 鉄道 8 6 5 6 7 6.4 ¥1,514 ¥931 7.58% -38.5% 羽田空港への唯一の鉄道直結アクセスを擁し、インバウンド需要の恩恵を最大限に享受できる首都圏私鉄。品川駅周辺大規模再開発と不動産・流通事業の収益多角化が中長期の企業価値向上を支える。
9064 ヤマトホールディングス 陸運(物流) 7 6 6 6 7 6.4 ¥1,800 ¥2,644 8.05% +46.9% 宅急便の圧倒的ブランド力と全国ネットワークを基盤に、EC拡大という構造的需要増を着実に取り込む。値上げ浸透による収益改善が進行中であり、2024年問題対応コストを吸収しながら中長期での利益率回復が期待される。
9412 スカパーJSATホールディングス メディア・出版・広告 8 5 6 6 7 6.4 ¥3,690 ¥972 9.09% -73.7% スカパーJSATは国内唯一の商業衛星オペレーターとして、放送・通信インフラを独占的に提供するストック型ビジネスモデルを持つ。衛星インフラへの参入障壁は極めて高く、防衛・政府向け需要の拡大が新たな成長ドライバーとなりつつある。現在株価はPER約50倍と割高に見えるが、宇宙安全保障への注目度上昇を背景にプレミアム評価が継続する可能性がある。
9531 東京瓦斯 ガス 8 5 6 6 7 6.4 ¥6,600 ¥5,598 9.60% -15.2% 国内最大の都市ガス事業者として首都圏に盤石な導管インフラを持ちつつ、海外LNG上流・電力小売・不動産へ多角化。脱炭素移行期においてCN-LNG・水素・合成メタンで既存資産を延命しながら収益基盤を多元化する構造転換銘柄。
9605 東映 エンタメ・レジャー 8 6 6 5 7 6.4 ¥5,870 ¥4,960 9.20% -15.5% 東映は「ドラゴンボール」「ワンピース」「プリキュア」等の強力なIPを軸に映画・テレビ・海外ライセンス・グッズ販売まで多層的に収益化するコンテンツ企業。海外での日本アニメ需要の構造的拡大がIPの長期収益性を支え、2023年以降は営業利益率が20%超に達するなど収益性が向上している。株価収益率は低位に留まるものの、海外収益拡大とIPポートフォリオの再評価により中期的なバリュエーション是正が期待できる。
9962  ミスミグループ本社 専門卸・流通 8 6 6 6 6 6.4 ¥3,490 ¥2,324 8.18% -33.4% ミスミグループ本社は製造業向け間接資材・FA部品のカタログ販売モデルで国内外に強固な顧客基盤を持ち、膨大なSKU数と即日出荷体制が参入障壁を形成する。製造業のデジタル化・自動化投資の加速が中長期の需要追い風となり、海外特にアジア市場での拡販余地が大きい。現株価PERは約27倍と成長期待をある程度織り込んでいるが、収益の安定性と着実な増配方針は中期投資の魅力を支える。
9989 サンドラッグ 専門店 6 6 7 7 6 6.4 ¥3,738 ¥3,254 8.40% -12.9% サンドラッグは関東地盤の大手ドラッグストアチェーンで、調剤薬局の併設拡大と低価格PB強化による集客力を武器に、売上を7年連続で伸ばしてきた。営業利益率5%台・ROE改善余地があり、業界再編や調剤需要拡大を追い風に中長期の利益成長が期待できる。現株価はPER約14倍と同業他社比で割安感があり、安定的な増配基調も評価材料となる。
1878 大東建託 建設・ゼネコン 7 6 4 8 6 6.2 ¥3,544 ¥4,184 8.27% +18.1% 大東建託は土地オーナーへの賃貸住宅建設と長期一括借上(サブリース)を組み合わせたビジネスモデルで、建設受注から管理・仲介まで一気通貫のストック収益を積み上げる。管理戸数は業界トップクラスで推移しており、安定的なフロー+ストック収益構造が継続成長を支える。現在株価は低PBR圏にあり、高配当利回りと自己株取得を組み合わせた積極的株主還元が下値を支える。
1928 積水ハウス 建設・ゼネコン 7 6 5 6 7 6.2 ¥3,407 ¥4,175 8.27% +22.5% MDC Holdings買収により米国大手戸建てビルダーとしての地位を確立し、国内住宅市場の構造的縮小を海外成長で補完する真のグローバル住宅メーカーへ転換。国内ではZEH・賃貸・リフォームの高付加価値領域でブランド優位性を維持し、安定したストック収益を積み上げる。
1951 エクシオグループ 建設・ゼネコン 7 6 6 6 6 6.2 ¥2,986 ¥1,877 8.27% -37.1% エクシオグループは通信インフラ工事の最大手として、5G基地局整備・光ファイバ敷設・データセンター電気設備工事など構造的成長市場を主戦場とする。長年の施工実績と全国施工網による参入障壁は高く、通信キャリアとの準専属的受発注関係がストック型売上を下支えする。PER20倍台・配当利回り2%台は事業の安定性に対し割安感があり、増配継続姿勢がバリュエーション下支えに寄与する。
2229 カルビー 食品 7 6 6 6 6 6.2 ¥2,905 ¥3,331 6.53% +14.7% カルビーはポテトチップス・フルグラなど圧倒的なブランド認知を持つ国内スナック菓子首位企業。売上は2019年から2025年にかけて約3,226億円へ堅調に拡大し、海外(北米・アジア)事業の成長が中長期の収益ドライバーとなっている。PER約18倍(EPS¥167)は食品セクター平均に近く、原材料コスト正常化と海外拡大が顕在化すれば段階的な株価上昇が期待できる。
2267 ヤクルト本社 食品 8 5 5 6 7 6.2 ¥2,925 ¥3,789 6.53% +29.6% シロタ株という90年の科学的蓄積に支えられた唯一無二のブランドと、ヤクルトレディによる直販モデルが参入障壁を形成。中国依存リスクを抱えながらも、新興国の所得拡大とプロバイオティクス需要の構造的成長が長期の収益基盤を支える。
2331 ALSOK 人材・ビジネスサービス 7 6 6 6 6 6.2 ¥1,176 ¥965 10.37% -17.9% ALSOKは国内警備業界第2位として官公庁・インフラ向け警備で強固な地位を持ち、長期契約によるストック型収益が安定成長を支える。DX化や防災・テロ対策需要の高まりを背景に中期的な増収増益が期待できる。現在PERは20倍前後と割高感は薄く、配当成長継続との組み合わせでインカム投資家にも訴求力がある。
2503 キリンホールディングス 飲料 7 6 5 6 7 6.2 ¥2,497 ¥3,194 7.48% +28.0% 国内ビール首位級の安定キャッシュを基盤に、協和キリン(バイオ医薬)・ライオン(豪州乳飲料)・ファンケル(機能性食品)を擁するヘルスサイエンス複合体へ転換中。酒類依存からの脱却と高マージン領域拡大が中長期バリュエーション再評価の鍵となる。
2815 アリアケジャパン 食品 7 5 8 6 5 6.2 ¥5,330 ¥5,403 6.53% +1.4% アリアケジャパンは天然調味料で食品メーカーや外食の製品力を支える。配合ノウハウと顧客密着が強みで、食品の裏側に深く入り込むタイプの優良企業である。
3088 マツキヨココカラ&カンパニー 専門店 7 6 5 6 7 6.2 ¥2,351 ¥1,504 8.40% -36.0% マツキヨとココカラの統合シナジーを軸に、インバウンド需要と調剤併設拡大で国内ドラッグストア寡占市場における競争優位を維持・拡張する。PB化粧品ブランドの高収益化とデジタル会員基盤の深化が中長期の利益率向上を牽引する。
3402 東レ 機能性化学・電子材料 8 6 5 5 7 6.2 ¥1,129 ¥894 10.10% -20.8% 炭素繊維で世界トップシェアを誇り、航空機・水素タンク・風力ブレードなど脱炭素インフラの構造材料需要を独占的に取り込める唯一の総合素材メーカー。繊維・フィルム・水処理膜の多層事業が景気サイクルをならし、長期的な複合成長を支える。
3407 旭化成 総合化学 8 6 5 5 7 6.2 ¥1,537 ¥1,083 10.36% -29.5% 世界トップシェアのリチウムイオン電池セパレータ(HIPORE)を核に、EV・再エネ普及の長期テーラーウィンドを享受しつつ、住宅・医療・繊維の安定収益基盤がダウンサイドを支える多角化コングロマリット。セパレータの技術的堀は深く、競合が容易に代替できない構造的優位を持つ。
4088 エア・ウォーター 総合化学 7 6 6 6 6 6.2 ¥1,939 ¥2,242 10.36% +15.6% エア・ウォーターは産業ガスを基盤に医療・農業・エネルギーへ多角化した総合インフラ企業。産業ガスのオンサイト供給は長期契約により安定収益を生み、競合参入が困難な参入障壁を形成する。売上高・営業利益ともに7期連続で拡大基調にあり、EPS・DPSの継続的成長と現在のPBR水準からバリュエーション面でも上昇余地が見込める。
4368 扶桑化学工業 機能性化学・電子材料 8 7 4 5 7 6.2 扶桑化学工業は高純度コロイダルシリカや超高純度フッ酸など半導体製造向け機能性化学品に強みを持ち、国内外で高いシェアを維持している。半導体微細化トレンドを追い風に中長期での需要拡大が見込まれ、技術的参入障壁の高さが安定した収益構造を支えている。現在株価はPER約30倍程度であり、成長性と技術優位性を踏まえると相応のバリュエーションと評価できる。
4385 メルカリ インターネット・SNS 8 6 5 5 7 6.2 ¥4,042 ¥1,172 11.79% -71.0% 国内フリマ市場で圧倒的なネットワーク効果を持つメルカリは、新NISA拡大・物価高によるリユース消費需要の構造的追い風を受け、メルカード・メルコインを軸とした金融エコシステム深化で収益多様化を進める。米国事業の損益改善が株価再評価の最大トリガーとなる。
4530 久光製薬 医薬品(先発) 7 5 6 7 6 6.2 ¥6,040 ¥4,756 8.57% -21.3% 久光製薬は「モーラスパッチ」に代表される経皮吸収型製剤(貼り薬)で世界トップクラスの技術力を持ち、国内消炎鎮痛外用剤市場で圧倒的なシェアを誇る。海外展開(米国・アジア)の収益貢献拡大と新薬パイプラインの進展が中期的な成長ドライバーとなり得る。PERは約20倍台と同業他社比で割安感があり、安定配当を維持していることから中長期バリュー投資の観点でも評価できる。
4612 日本ペイントホールディングス 機能性化学・電子材料 7 8 4 5 7 6.2 ¥986 ¥632 10.10% -35.9% 日本ペイントHDはアジア・中東・欧米への積極的M&Aで売上を6年間で2.5倍超に拡大した世界上位の塗料メーカーであり、自動車・建築・工業用途の多様な需要基盤が景気変動への耐性を高める。主力のWuthelam連合(シンガポール)との戦略的連携がアジア市場での圧倒的シェアを支え、プレミアム製品への移行が利益率改善を牽引する。現在株価は成長継続を前提とした合理的なバリュエーションであり、グローバル塗料市場の構造成長とともに中長期的な株主価値向上が期待できる。
5108 ブリヂストン ゴム・タイヤ 7 5 7 6 6 6.2 ¥3,284 ¥2,952 8.76% -10.1% ブリヂストンはミシュラン・グッドイヤーと並ぶタイヤ世界最大手の一角であり、航空機・鉱山機械向け高付加価値タイヤが利益率を下支えする。EV普及に伴うタイヤ摩耗増加と特殊タイヤ需要拡大が中期的な追い風となる一方、天然ゴム・カーボンブラック価格の変動と中国市場の構造的低迷が収益の下振れリスクを形成している。
5332 TOTO ガラス・セラミックス 8 5 5 6 7 6.2 ¥7,083 ¥3,694 8.48% -47.8% 「ウォシュレット」の圧倒的ブランド力と世界トップクラスの技術力を核に、インバウンド需要とグローバル展開で長期成長を狙う衛生陶器の王者。
6141 DMG森精機 機械・産業機器 7 6 5 6 7 6.2 ¥3,735 ¥2,152 10.09% -42.4% DMG森精機は独DMG MORIとの戦略的提携により世界最大級の工作機械メーカーとして君臨し、CNC複合加工機・5軸加工機分野で強固なブランドと技術優位を持つ。EV化・航空宇宙・半導体設備投資など構造的製造業拡大が中長期の需要を支え、保守・部品・ソフトウェアからなる高採算アフターサービス事業が安定収益基盤を形成する。現在株価は2025年業績回復局面のPER18倍程度であり、サービス収益比率上昇と受注残消化による利益率改善が実現すれば株価上昇余地は大きい。
6254 野村マイクロ・サイエンス 半導体製造装置 7 7 5 5 7 6.2 ¥4,480 ¥1,522 16.30% -66.0% 野村マイクロ・サイエンスは超純水設備で半導体や先端製造の現場に深く関わる。顧客の大型投資に連動するため波は大きいが、工程に不可欠なインフラを担う点は評価しやすい。
6432 竹内製作所 機械・産業機器 7 6 5 7 6 6.2 ¥7,300 ¥7,101 10.09% -2.7% 竹内製作所はコンパクト建設機械(ミニショベル・クローラーローダー)で欧米市場に強固なプレゼンスを持ち、売上の9割超を海外に依存する純輸出型メーカーである。インフラ投資需要の拡大や北米住宅・農業市場の回復を追い風に直近7期で売上倍増を達成しており、EPS成長に連動した累進配当方針が株主還元の拡充を支える。現在の株価はPER約12倍台と割安感があり、業績の安定成長が続く限り再評価余地は大きい。
6448 ブラザー工業 家電・AV機器 8 5 6 6 6 6.2 ¥3,225 ¥2,224 11.16% -31.0% 家庭用ミシン世界トップシェアと業務用プリンター複合機の安定収益基盤を持ち、米州・欧州の高付加価値市場への深い浸透が構造的優位を形成する多角化優良企業。
6525 KOKUSAI ELECTRIC 半導体製造装置 8 7 4 5 7 6.2 KOKUSAI ELECTRICは縦型バッチ式熱処理・CVD装置において世界トップクラスのシェアを持ち、先端ロジック・DRAM向け高付加価値プロセスで顧客の代替困難性が高い。AI・HBM需要を背景とする半導体設備投資の回復局面において、受注残の積み上がりと高マージン化が期待される。現在のPER・PBRは同業他社対比で割安感があり、中長期の株主価値向上余地は大きい。
6544 ジャパンエレベーターサービスホールディングス 人材・ビジネスサービス 7 5 8 5 6 6.2 ¥1,659 ¥462 10.37% -72.1% ジャパンエレベーターサービスは独立系保守の全国展開で、台数の積み上がりが効く事業だ。設置済み設備に結びつく保守収益は粘着性が高く、景気変動にも比較的強い。
6923 スタンレー電気 自動車部品 7 5 7 6 6 6.2 ¥3,111 ¥2,584 9.81% -16.9% スタンレー電気はヘッドランプ・テールランプを中心とした車載照明でグローバルトップクラスのシェアを誇り、LED化・ADAS普及による高付加価値製品へのシフトが追い風となる。売上・EPSは直近7期で着実な成長トレンドを描いており、配当性向の引き上げ傾向も株主還元強化を示す。PBR1倍割れ水準での取引が続いており、ROE改善と資本効率向上施策が実現すれば再評価余地は大きい。
7564 ワークマン 専門店 7 5 7 6 6 6.2 ¥7,860 ¥3,451 8.40% -56.1% ワークマンは作業服を起点に機能性ウェアの「プロ品質・カジュアル価格」というポジショニングを確立し、一般消費者向けブランド「ワークマンプラス」「#ワークマン女子」で市場を大幅に拡張した。FC主体の軽資産モデルにより安定的なロイヤルティ収入を享受しながら、国内約900店の密度ある出店網と独自開発の機能素材が参入障壁を形成している。現在株価PER約35倍は成長鈍化を織り込みつつあるが、海外展開や機能性アウトドア需要の開拓余地は依然として相応に残っており、配当利回り改善とともに長期保有の選択肢となり得る。
7966 リンテック 機能性化学・電子材料 7 5 6 7 6 6.2 ¥5,210 ¥2,788 10.10% -46.5% リンテックは粘着製品・情報機能材料・工業材料の三本柱を持ち、半導体・液晶・自動車向け特殊フィルムで高いシェアを維持する機能性化学メーカーである。半導体製造工程向けダイシングテープや保護フィルムは代替困難な製品群であり、顧客との深い技術共同開発が参入障壁を形成している。PER・PBRともに割安水準に留まっており、半導体需要回復局面での収益拡大と安定した配当政策が中長期的な投資魅力となる。
8056 BIPROGY ITサービス・ソフトウェア 7 7 4 7 6 6.2 ¥4,493 ¥4,891 11.68% +8.9% BIPROGYは旧日本ユニシスを母体とする大手SIerであり、金融・公共・流通分野に深い顧客基盤と長期保守契約による安定収益を誇る。DX需要の構造的拡大を追い風にクラウドやデータ活用サービスへのポートフォリオ転換を推進中であり、売上・利益ともに7期連続で成長が続いている。現在の株価は利益成長に比してPERが16倍程度と割安感があり、増配傾向を加味すれば中長期的なバリュー投資妙味は高い。
8267 イオン 小売(総合) 7 6 5 5 8 6.2 ¥1,531 ¥782 9.45% -49.0% イオンは国内最大の総合流通グループとして、GMS・スーパー・コンビニ・ドラッグストア・金融・モール開発にわたる垂直統合エコシステムを構築。ウエルシア・ツルハとの3社統合によるドラッグストア業界再編が完成すれば国内最大級のヘルス&ビューティプラットフォームが誕生し、イオンカード・イオン銀行が生み出す金融収益がGMS本業の低収益性を補完する。ASEANを軸とした海外展開とPB「トップバリュ」によるプライシングパワーの深化が、複合ディスカウントの解消トリガーとなりうる。
8354 ふくおかフィナンシャルグループ 地方銀行 6 6 6 7 6 6.2 ¥6,371 ¥3,624 8.96% -43.1% ふくおかフィナンシャルグループは福岡銀行・熊本銀行・十八親和銀行の3行体制で九州最大級の金融グループを形成し、地域経済との深い結びつきを競争優位の根幹としている。金利上昇局面では貸出利ざやの拡大が業績を押し上げるドライバーとなり、2025年3月期の純利益721億円はコロナ禍前比で着実に回復している。PBR1倍程度での取引は配当利回り約2.1%を考慮すると割安感があり、日銀の金融正常化継続が追い風となる。
8729 ソニーフィナンシャルグループ 生命保険 7 5 7 6 6 6.2 ソニーフィナンシャルグループは、ソニーブランドの高い信頼性とデジタル直販チャネルを強みに、生命保険・損害保険・銀行を横断した総合金融サービスを展開する。少子高齢化社会における保障ニーズの底堅さと、デジタルシフトによるコスト優位性が中長期の収益安定をサポートする。親会社ソニーグループとのシナジー(顧客基盤・ブランド)が参入障壁となり、現在の株価水準はPBR・配当利回り面でバリュー的魅力を持つ。
8804 東京建物 不動産開発 7 6 5 6 7 6.2 ¥3,475 ¥2,514 9.80% -27.7% 八重洲・京橋の大規模再開発を核に、賃貸・分譲・物流・ヘルスケアへ多角展開する中堅デベロッパー。東京駅前という希少立地に集中保有するオフィスビル群が長期的な収益基盤を形成し、再開発竣工による資産価値向上と賃料上昇が今後の評価修正の触媒となる。
9001 東武鉄道 鉄道 8 6 5 5 7 6.2 ¥2,831 ¥2,788 7.58% -1.5% 東京スカイツリーという唯一無二の観光資産と首都圏北部の鉄道ネットワークを核に、インバウンド需要の本格回復と沿線不動産開発が複合的な収益拡大を牽引する。
9005 東急 鉄道 8 6 5 5 7 6.2 ¥1,640 ¥1,305 7.58% -20.4% 首都圏南西部の交通インフラを独占する私鉄大手として、鉄道収益の安定基盤に加え、渋谷再開発による不動産・商業収益の中期的拡大が見込まれる。沿線人口の高所得層集積と多角的な生活インフラ事業が強固な収益構造を形成しており、コングロマリット型のバリューチェーンが競合参入を構造的に抑制する。
9042 阪急阪神ホールディングス 鉄道 8 5 5 6 7 6.2 ¥4,500 ¥3,615 7.58% -19.7% 阪急・阪神の鉄道沿線に百貨店・不動産・エンタメを垂直統合した関西最強の複合コングロマリット。東宝・宝塚・阪神タイガースという再現不可能なIPが盤石な参入障壁を形成し、インバウンド拡大局面でブランド価値の複利成長が期待できる。
9142 九州旅客鉄道 鉄道 7 6 5 5 8 6.2 ¥3,614 ¥2,669 7.58% -26.2% 九州新幹線と福岡都市圏の鉄道インフラを収益基盤に、不動産開発・インバウンド観光・駅ナカ流通へ多角化を進める地域密着型複合企業。博多駅周辺の大規模再開発と訪日外国人需要の回復が中長期の価値創造ドライバーとなる。
9143 SGホールディングス 陸運(物流) 7 6 5 6 7 6.2 ¥1,476 ¥1,939 8.05% +31.4% EC物流需要の構造的拡大を背景に、国内宅配三強の一角として安定したシェアを維持しつつ、東南アジアへの事業展開で中長期の成長余地を持つ。二〇二四年問題による労働規制強化はコスト圧力となるが、価格転嫁力と自動化投資で吸収できる体力を備えた。創業家の長期視点経営が資本効率改善の余地を残している。
9436 沖縄セルラー電話 通信(モバイル) 7 5 7 7 5 6.2 ¥3,185 ¥2,058 9.87% -35.4% 沖縄セルラー電話はKDDIグループとして沖縄県内のモバイル通信市場を実質独占的に運営し、解約率の低さと安定した料金収入を背景に7期連続増収を達成している。人口密度の高い沖縄本島での基盤とインバウンド需要回復が追い風となり、営業利益率20%超の高収益体質が持続する。配当利回りは市場平均を上回り、段階的な増配方針が株主還元の確実性を高めている。
9449 GMOインターネットグループ インターネット・SNS 7 7 4 6 7 6.2 GMOインターネットグループはドメイン・ホスティング・決済・証券・暗号資産にまたがる国内最大級のインターネットコングロマリットで、各事業が相互送客によるネットワーク効果を発揮する。売上は2019年比で約46%増加し、営業利益は2倍以上に拡大するなど収益力の改善が明確で、AI・暗号資産関連の上昇トレンドが追い風となる。PER水準は中長期成長に対して妥当感があり、配当性向の漸進的な引き上げが株主還元の底上げに寄与している。
9532 大阪瓦斯 ガス 8 5 5 6 7 6.2 ¥5,767 ¥3,221 9.60% -44.2% 関西圏の盤石な都市ガス独占基盤を足場に、米国シェールガス上流・LNG液化権益とE-Methane開発で脱炭素時代の川上バリューチェーンを掌握しつつある稀有なユーティリティ。
9706 日本空港ビルデング ホテル・観光 8 7 4 5 7 6.2 ¥5,096 ¥2,143 9.93% -57.9% 日本空港ビルデングは羽田空港旅客ターミナルの運営・管理を独占的に担い、旅客数増加に直結した収益構造を持つ希少なインフラ銘柄である。コロナ禍からの旅客数回復と訪日外国人(インバウンド)需要の本格拡大により、FY2025売上はコロナ前水準を超え業績回復が鮮明となっている。羽田の国際線容量拡大や空港内商業施設の収益力向上により、中長期的な利益成長と株主還元の拡充が期待できる。
1605 INPEX 石油・天然ガス開発 8 4 5 6 7 6.0 ¥3,788 ¥3,349 10.70% -11.6% 国策バックアップと世界最大級LNG資産で盤石なキャッシュ創出力を持つ日本唯一の独立系E&P。エネルギー安全保障再評価の恩恵を最大限享受できるポジションにあるが、黄金株構造と長期脱炭素トレンドが株主価値の上限を画す。
1808  長谷工コーポレーション 建設・ゼネコン 7 5 5 7 6 6.0 ¥2,758 ¥2,535 8.27% -8.1% 長谷工コーポレーションは国内マンション建設において圧倒的な施工実績と標準化工法を持ち、累計施工戸数100万戸超のスケールが参入障壁を形成する。首都圏を中心とした旺盛な分譲マンション需要を背景に売上高は直近5年で3割超拡大しており、受注残高の積み上がりが中期的な収益の視界を確保している。PER約21倍・配当利回り約3.1%は堅実な事業基盤に対し過度に割安ではないが、業界最大手のブランド力と安定配当継続方針が下値を支える。
2809 キユーピー 食品 8 5 6 5 6 6.0 ¥3,995 ¥4,493 6.53% +12.5% 国内マヨネーズ市場で圧倒的シェアを持つブランド資産を基盤に、高付加価値製品への値上げ転嫁と中国・東南アジアへの海外展開で中期的な収益拡大が期待できる。原材料コスト上昇は短期的な逆風だが、価格決定力の強さがその影響を吸収しうる。
2810 ハウス食品グループ本社 食品 7 5 7 6 5 6.0 ¥2,960 ¥3,257 6.53% +10.1% ハウス食品グループ本社はカレールウ・シチューでの国内圧倒的シェアと「バーモントカレー」「こくまろ」等の強力ブランドを保有し、安定したキャッシュ生成力を誇る内需ディフェンシブ銘柄。海外(米・中・アジア)展開の拡大と健康食品・調味料領域への多角化が中期成長ドライバーとなる。PER約22倍・配当利回り約1.6%は食品大手の中で平均的水準であり、業績安定性を考慮すると割安感は乏しいが下値リスクも限定的。
3132 マクニカホールディングス 専門卸・流通 7 6 5 5 7 6.0 ¥2,765 ¥3,240 8.18% +17.2% マクニカホールディングスは半導体・ネットワーク・サイバーセキュリティを軸とする高付加価値専門商社であり、グローバルメーカーとの独占的または準独占的代理店契約が強力な参入障壁を形成する。AI・自動車・IoT需要の構造的拡大を背景に売上1兆円規模を達成しており、中期的にはAI半導体やセキュリティソリューションの拡販による収益性改善が成長ドライバーとなる。現在の株価は直近利益の急減でPER水準が高く見えるが、正常化利益ベースでは割安感があり、配当利回りの改善余地も注目される。
3231 野村不動産ホールディングス 不動産開発 6 7 5 6 6 6.0 ¥1,002 ¥902 9.80% -9.9% 野村不動産HDは「プラウド」ブランドを核とする住宅分譲を主軸に、商業・物流・オフィスビル開発へと事業を多角化した総合不動産企業。7期連続で売上・営業利益が拡大基調にあり、首都圏の住宅需要と資産運用マネジメントフィー収益が安定成長を支える。現在株価は過去の利益成長に対してPBR1倍前後に留まっており、増配基調と自己株買い余地を踏まえると割安感がある。
3480 ジェイ・エス・ビー 不動産開発 7 5 7 5 6 6.0 ¥5,430 ¥2,519 9.80% -53.6% ジェイ・エス・ビーは学生向け住居の開発と管理で、利用者との継続接点を持つ。不動産だけでなく運営まで握る強さがあり、AI による代替圧力も比較的小さい。
3659 ネクソン ゲーム・エンタメソフト 7 6 6 5 6 6.0 ¥2,671 ¥3,120 10.21% +16.9% ネクソンはメイプルストーリー・ダンジョン&ファイターなど長寿命IPを軸に、オンラインゲームの運営型(GaaS)モデルで安定的な高利益率を維持している。韓国・日本・北米・欧州・中国に分散したグローバル収益基盤と、継続課金による粘着性の高いキャッシュフローが強みである。現在の株価水準はコア収益成長に比してやや割安感があり、新IPと中国市場の回復が追加的な上値余地を提供する。
3774 インターネットイニシアティブ 通信(固定・統合) 7 7 4 6 6 6.0 ¥2,976 ¥1,504 10.82% -49.4% IIJは日本の法人向けインターネット・クラウドサービス市場における草分け的存在であり、自社バックボーンネットワークと長期契約基盤を軸にした高い顧客粘着性を誇る。DX推進・セキュリティ強化需要を背景に売上・営業利益ともに持続的な成長軌道にあり、2025年3月期は売上3,168億円・営業利益301億円と過去最高を更新。PERは約25倍前後と成長性・安定性に見合った水準で、配当増額トレンドも継続している。
4023 クレハ 機能性化学・電子材料 7 6 6 5 6 6.0 ¥3,690 ¥1,406 10.10% -61.9% クレハは機能樹脂や電池材料など独自性のある化学品を持ち、汎用品だけに依存しない収益源を持つ。用途の魅力は高いが、個別材料の需要波動と投資判断の巧拙が評価に直結する。
4202 ダイセル 総合化学 7 5 6 6 6 6.0 ダイセルはセルロースアセテート(タバコフィルター用)で世界市場の約30%を握る寡占事業を基盤に安定したキャッシュフローを創出しており、エアバッグ用インフレーター火薬(パイロテクニクス)でも高い世界シェアを誇る。自動車安全部品需要の拡大と機能性化学品(LCD光学フィルム、医療・環境向け素材)の拡販が中期的な成長ドライバーとなる。株価は実績PER約6~7倍と割安水準にあり、増配基調に伴う株主還元強化が再評価の触媒となり得る。
4205 日本ゼオン 機能性化学・電子材料 7 5 6 6 6 6.0 ¥1,959 ¥1,819 10.10% -7.1% 日本ゼオンは合成ゴム・高機能ポリマー分野で世界トップクラスのシェアを持ち、特にCOP(シクロオレフィンポリマー)は光学フィルム・医療用途で唯一に近い競争地位を有する。半導体・ディスプレイ向け材料の需要拡大が中期成長ドライバーとなる一方、PER15倍前後の水準は同社のニッチ独占力に対して割安感がある。配当は年々増加基調にあり、インカムゲインも魅力的な銘柄である。
4543 テルモ 医療機器 7 6 5 6 6 6.0 ¥1,973 ¥1,630 9.08% -17.4% 橈骨動脈アクセスという治療標準を世界に確立した循環器インターベンションのグローバルリーダー。高齢化に伴う心血管疾患需要拡大と160カ国超の販売網が長期成長の構造的基盤となる。医療ロボット・インスリンポンプへの展開で成長の複数軸を形成しつつある。
4661 オリエンタルランド エンタメ・レジャー 9 5 5 5 6 6.0 ¥2,242 ¥936 9.20% -58.3% 世界屈指のIPブランドを独占ライセンスで運営する構造的優位企業。国内唯一のディズニーテーマパーク運営権と高い参入障壁により、価格決定力・リピート需要を安定確保。ファンタジースプリングス等の設備投資フェーズを経て、客単価・宿泊収益の複合成長へ移行中。感染症リスク残存・バリュエーション高止まりが織り込み済みかがキー。
4912 ライオン 日用品・化粧品 7 5 6 6 6 6.0 ¥1,542 ¥1,346 8.49% -12.7% 国内歯磨き粉市場でクリニカ・システマブランドが圧倒的シェアを保持し、ASEAN展開による新興国成長を取り込む。バファリン等の医薬品ポートフォリオが収益を多様化し、花王に次ぐ総合日用品メーカーとして安定したキャッシュフロー創出力を誇る。
5016 JX金属 鉱業・非鉄 7 7 4 5 7 6.0 JX金属は世界最大級の銅製錬能力と高純度電解銅箔・スパッタリングターゲット等の電子材料事業を擁し、EV・半導体需要拡大の恩恵を直接享受できる数少ない国内非鉄大手である。2024年10月のIPO後も親会社ENEOSホールディングスとのシナジーを活かしつつ、半導体・電池材料分野への投資拡大が期待される。銅地金価格上昇局面では収益レバレッジが高く、割安な時価総額対比で中長期的な再評価余地が大きい。
5310 東洋炭素 機能性化学・電子材料 7 6 6 5 6 6.0 ¥6,840 ¥3,322 10.10% -51.4% 東洋炭素株式会社は高機能カーボン材を供給し、品質要求の高い用途で存在感を持つ素材企業だ。工程に深く入り込む強みがある一方、需要先の投資波動は大きい。
5444 大和工業 鉄鋼 6 5 6 7 6 6.0 ¥12,060 ¥3,962 10.94% -67.1% 大和工業は国内最大級の電炉専業メーカーとして、H形鋼・棒鋼の生産において高い市場シェアを誇る。スクラップを原料とする電炉方式は高炉に比べCO2排出量が大幅に少なく、脱炭素規制の強化が追い風となる構造的優位性を持つ。現在株価はPBR1倍前後と割安感があり、高配当利回りと堅調なOCF創出力を背景にバリュー株としての魅力が高い。
5830 いよぎんホールディングス 地方銀行 6 6 5 6 7 6.0 いよぎんホールディングスは愛媛県を地盤とする地方銀行グループで、日本銀行の利上げ局面における利ざや改善が純利益の急拡大を牽引している。2023年度89億円から2025年度533億円への純利益急増はその恩恵を端的に示しており、金利正常化の継続が業績の追い風となる。配当も増配基調にあり、株主還元の強化と低PBR是正の観点からバリュエーション面でも割安感が残る。
5838 楽天銀行 地方銀行 6 8 5 4 7 6.0 楽天銀行は楽天グループのエコシステムを背景に顧客基盤を急拡大する国内最大級のインターネット銀行であり、店舗コストゼロの構造的優位が高い利益率と持続的な純利益成長を支えている。中期的にはSPU(スーパーポイントアッププログラム)連携による預金・ローン残高の拡大と、金利上昇局面での利ざや改善が成長ドライバーとなる。現状のPBR水準は成長率対比で割安感があり、業績進捗次第でのバリュエーション再評価が期待できる。
6098 リクルートホールディングス 人材・ビジネスサービス 8 6 5 5 6 6.0 ¥7,822 ¥4,610 10.37% -41.1% Indeedという求人検索の世界的ネットワーク独占と、日本国内マッチングプラットフォーム群の複合ブランドを持つ。HRテクノロジー事業は米国労働市場サイクルに直結しながらも、求人側・求職者側双方のデータ蓄積による強固なネットワーク効果を構築。AI活用によるマッチング精度向上が長期的な価値創出加速の核となっており、景気回復局面での利益レバレッジが高い構造的優位株。
6103 オークマ 機械・産業機器 7 5 6 6 6 6.0 ¥5,010 ¥2,434 10.09% -51.4% オークマは国内大手工作機械メーカーとして、CNCシステムの内製化による高い品質管理と差別化を強みに持つ。自動車・航空機・半導体関連設備需要の回復局面で受注増が見込め、スマートファクトリー向けIoT連携製品の拡充が中長期の成長ドライバーとなる。現在株価は収益ピーク比で割安圏にあり、配当維持方針が下値を支える。
6235 オプトラン 半導体製造装置 7 7 6 4 6 6.0 ¥4,820 ¥2,072 16.30% -57.0% 株式会社オプトランは成膜工程の中核を担う装置を手がけ、量産立ち上げで擦り合わせが必要な領域に食い込む。顧客投資の波は大きいが、先端投資が続く限り採用拡大の余地を持つ。
6524 湖北工業 電子部品 7 6 6 5 6 6.0 ¥6,610 ¥2,032 10.89% -69.3% 湖北工業は電子部品のニッチ工程で存在感を持つ。目立たない部材でも品質認証が重要で、需要テーマに乗れれば高い評価を得やすい一方、顧客投資の波は大きい。
6526 ソシオネクスト 半導体 7 6 4 6 7 6.0 ¥2,204 ¥1,119 13.44% -49.2% ソシオネクストは富士通・パナソニックのLSI設計部門を統合したファブレス半導体メーカーで、自動車・産業・データセンター向けSoC設計に強みを持つ。AI・自動運転・5Gインフラの拡大が中長期の成長ドライバーとなる一方、直近の株価調整により割高感は緩和されており、次の需要サイクル回復局面での再評価余地がある。
6674  ジーエス・ユアサ コーポレーション 電子部品 6 7 5 5 7 6.0 ¥6,620 ¥2,595 10.89% -60.8% GS ユアサはリチウムイオン電池・鉛蓄電池で国内首位、自動車・産業・宇宙まで多用途展開する総合蓄電メーカーである。EV普及と再生可能エネルギーの蓄電需要拡大を追い風に中期的な増収基調が続いており、LIB事業は自動車メーカーとの合弁を通じて生産能力拡張が進む。足元PBRは割安水準にあり、株主還元強化と増益トレンドが続けばバリュエーション再評価余地は大きい。
6702 富士通 ITサービス・ソフトウェア 6 6 5 6 7 6.0 ¥3,382 ¥2,101 11.68% -37.9% 富士通は不採算ハードウェア・半導体・PC事業を順次切り離し、官公庁・金融・製造向けSIとDXブランド「Uvance」への収益集中を進める構造転換期にある。スーパーコンピュータ「富岳」で培った高性能計算技術と国内最大級の公共ITインフラ運営実績が参入障壁を形成し、脱請負モデルへの移行が収益性改善の主軸。赤字事業の整理完了後は高マージンのサービス比率上昇が利益レバレッジとなり、国内SIトップ層の中では最も大規模な構造転換を実行中の局面にある。
6745 ホーチキ 機械・産業機器 7 5 7 6 5 6.0 ¥1,959 ¥460 10.09% -76.5% ホーチキは火災報知設備で長い実績を持ち、安全インフラとしての位置づけが強い。規制や保守需要が支えになる一方、建設投資と更新需要の波は受けやすい。
6855 日本電子材料 半導体製造装置 7 6 6 5 6 6.0 ¥7,780 ¥931 16.30% -88.0% 日本電子材料は半導体の検査工程に関わる部材で存在感を持つ。工程に深く入る強みはあるが、投資サイクルの振れが業績の波を大きくしやすい。
6914 オプテックスグループ 電機・重電 7 6 6 5 6 6.0 ¥3,165 ¥2,336 10.55% -26.2% オプテックスグループはセンサーや防犯関連で、現場の検知需要を押さえる。物理世界の検知はAI時代でも残りやすく、現場データを握る供給側として評価しやすい。
6954 ファナック 機械・産業機器 9 5 4 6 6 6.0 ¥7,515 ¥2,585 10.09% -65.6% 工作機械用CNCコントローラで世界シェア過半数を握り、事実上の独占的地位を築く稀有な日本企業。無借金経営と高い営業利益率を背景に、製造業の自動化・スマートファクトリー化という長期構造トレンドの恩恵を受ける。ただし中国需要と設備投資サイクルへの依存度が高く、景気敏感性は株価変動の主要因となる。
6966 三井ハイテック 電子部品 7 6 6 5 6 6.0 ¥700 ¥730 10.89% +4.2% 株式会社三井ハイテックは半導体や電動化に関わる重要部材を供給し、工程や性能の要求に応える技術が価値の中心になる。需要の波はあるが、供給側に立つ強みは大きい。
6971 京セラ 電子部品 8 5 5 5 7 6.0 ¥2,815 ¥1,093 10.89% -61.2% 半導体パッケージ用セラミックスで世界首位級のシェアを持ち、代替困難な素材技術が長期的な参入障壁を形成。コングロマリットディスカウントという構造的な株価抑制要因が解消に向かえば、隠れた企業価値が顕在化する局面が訪れる。
7182 ゆうちょ銀行 地方銀行 7 5 5 7 6 6.0 ¥2,725 ¥1,249 8.96% -54.1% ゆうちょ銀行は全国約2万4千局の郵便局ネットワークを通じて約190兆円超の預金を低コストで調達する日本最大の預金機関であり、日銀の利上げサイクルへの転換が運用利回り改善を直接押し上げる構造にある。長年の超低金利下で抑制されていた収益性が金利正常化とともに回復局面に入っており、EPS成長と安定配当の同時拡大が見込まれる。現在のPBRは約0.5倍前後と割安感が強く、政策保有株の見直しや自社株買いなど株主還元強化余地も大きい。
7550 ゼンショーホールディングス 外食 6 8 4 5 7 6.0 ¥8,802 ¥2,395 8.78% -72.8% ゼンショーHDは「すき家」「はま寿司」「ジョリーパスタ」など多業態を国内外に展開する外食最大手であり、規模を活かした調達・物流コスト優位と中食・海外展開が成長を牽引する。直近3期で売上が約1.9倍に拡大し、2025年度は営業利益751億円と過去最高水準を更新、収益性の改善局面に入った。ただし自己資本比率が極めて低く財務レバレッジが高い点は注意を要するが、安定したOCFを背景とした積極投資戦略は長期的な業態拡張余地を示している。
7649 スギホールディングス 専門店 6 7 6 5 6 6.0 ¥3,121 ¥2,577 8.40% -17.4% スギホールディングスは東海・近畿を地盤とする大手ドラッグストアチェーンで、調剤薬局の併設率の高さが競合との差別化要因となっている。高齢化社会の進展に伴う調剤需要拡大と処方箋取り込みによる集客効果が中長期の成長エンジンであり、売上は7年で約1.8倍と着実な拡大を続ける。現在株価PERは約22倍と業界平均並みであり、調剤特化の競争優位と出店余地を考慮すれば割安感もある。
7716 ナカニシ 医療機器 7 5 8 5 5 6.0 ¥2,759 ¥3,392 9.08% +23.0% ナカニシは歯科用機器で高い評価を持つニッチリーダーで、品質要求の高い現場で選ばれている。医療寄りの用途であり、単純な景気循環より製品力が効きやすい。
7734 理研計器 精密機器 7 5 7 6 5 6.0 ¥3,450 ¥2,628 10.00% -23.8% 理研計器は安全管理に不可欠なガス検知機器を手がけ、規制と現場要件に支えられた強みを持つ。景気変動は受けても、安全分野ゆえの粘着性は高い。
7821 前田工繊 建設・ゼネコン 7 5 7 5 6 6.0 ¥1,806 ¥1,341 8.27% -25.7% 前田工繊は土木資材や高機能シートでインフラと防災の現場に食い込む。ニッチ素材としての強みはあり、更新と防災の流れを受けやすい。
7846 パイロットコーポレーション 日用品・化粧品 7 4 8 7 4 6.0 ¥4,750 ¥6,394 8.49% +34.6% パイロットコーポレーションは筆記具で強いブランドを持ち、日常品でありながら付加価値を維持できる稀有な企業である。市場は成熟しているが、品質とデザインへの信頼が長い収益源になる。
7995 バルカー ゴム・タイヤ 7 5 6 6 6 6.0 ¥6,070 ¥2,814 8.76% -53.6% バルカーはシール材と周辺部材で産業設備の安定稼働を支える。現場での認証と信頼は強みだが、設備投資と産業構造の変化には影響を受けやすい。
8050 セイコーグループ 精密機器 7 6 5 5 7 6.0 ¥5,960 ¥2,435 10.00% -59.1% セイコーグループは「SEIKO」ブランドを核に時計・計測機器・電子部品を展開するグローバル精密機器メーカーで、150年超の時計製造ノウハウと自社ムーブメント開発力が参入障壁を形成する。近年は高付加価値ウォッチへの品揃えシフトと海外市場開拓により売上・利益が回復基調にあり、FY2025は営業利益212億円と過去最高水準に迫る。現株価PER約35倍は割高感もあるが、ブランド価値向上余地と配当増配トレンドを評価すれば中長期保有メリットがある。
8060 キヤノンマーケティングジャパン 専門卸・流通 6 6 6 7 5 6.0 ¥3,765 ¥2,479 8.18% -34.2% キヤノンMJはキヤノン製品の独占的な国内販売網を持ち、複合機・カメラ・医療機器にとどまらずITソリューションやクラウドサービスへの事業転換を進める。売上は6,800億円規模に拡大し、営業利益・EPS・配当は7期連続で改善トレンドにある。PER約19倍・配当利回り約2.4%は成熟安定企業として妥当圏内であり、DX需要の継続がさらなる収益押し上げを見込ませる。
8111 ゴールドウイン アパレル・繊維 7 6 6 5 6 6.0 ¥2,216 ¥2,234 7.98% +0.8% ゴールドウインはアウトドア・スポーツブランド「ザ・ノース・フェイス」の国内独占ライセンスを軸に、2019年以降売上・利益ともに持続的に拡大してきた。プレミアムブランドポジションと直営店・EC強化によるD2C化が収益構造を底上げしており、アウトドア需要の構造的成長が追い風となっている。現在の株価は利益成長に対して割高感もあるが、ブランド力の希少性と安定したキャッシュ創出力がダウンサイドを限定する。
8174 日本瓦斯 ガス 6 6 4 8 6 6.0 ¥2,775 ¥1,229 9.60% -55.7% 日本瓦斯(ニチガス)は首都圏を中心に約170万件の顧客基盤を持つ独立系都市ガス・LPガス事業者であり、規制緩和後も高い顧客定着率を誇る。EPS・DPSともに7期連続で増加しており、FCFも直近3期で100億円超を安定創出している。配当利回りの高さと増配継続姿勢を背景に、ディフェンシブ成長株として現在の株価水準は割安感がある。
8253 クレディセゾン その他金融(リース・消費者金融) 6 7 4 7 6 6.0 ¥4,310 ¥2,831 10.33% -34.3% クレディセゾンは国内最大級のクレジットカード発行会社の一角であり、永久不滅ポイントを軸とした強固な顧客囲い込みと、流通系・提携系カードを通じた幅広い加盟店ネットワークを持つ。デジタル決済拡大やキャッシュレス化の構造的追い風を受け、ショッピング取扱高の増加がインタレストインカムおよび手数料収益を押し上げる成長ドライバーとなっている。PBR約0.5倍台という低バリュエーションと増配トレンドが重なり、配当利回り面での割安感も魅力的。
8331 千葉銀行 地方銀行 6 5 6 7 6 6.0 ¥2,155 ¥1,141 8.96% -47.0% 千葉銀行は千葉県内トップシェアを誇る地銀最大手クラスで、首都圏隣接の人口・産業集積エリアを地盤とする強固な収益基盤を持つ。金利上昇局面では貸出利ざや拡大が追い風となり、純利益は右肩上がりで増加中。配当を継続的に引き上げており、配当利回り・PBRともに割安感が残る水準でバリュー投資妙味がある。
8424 芙蓉総合リース その他金融(リース・消費者金融) 6 6 5 7 6 6.0 ¥4,272 ¥3,028 10.33% -29.1% 芙蓉総合リースは富士フイルムグループを主要株主に持つ独立系総合リース会社であり、7期連続で営業利益・純利益ともに増益基調を維持している。設備投資需要の底堅さと再生可能エネルギー・医療機器等の成長分野への注力が中期的な収益拡大を支える。PBR1倍割れ水準での取引が続いており、増配継続による株主還元強化と資本効率改善が株価上昇の触媒となりうる。
8803 平和不動産 不動産開発 7 4 7 6 6 6.0 ¥2,433 ¥1,395 9.80% -42.7% 平和不動産は証券取引所周辺に由来する独自の不動産ポートフォリオを持つ。資産の質は魅力だが、成長は賃料市況と再開発の進み方に依存しやすい。
9023 東京地下鉄 鉄道 8 5 5 6 6 6.0 東京メトロは首都圏9路線・195kmを運営する事実上の独占的都市鉄道事業者であり、代替困難なインフラとして強固な参入障壁を持つ。インバウンド回復と沿線再開発による定期外収入の増加が中期成長ドライバーとなる。配当利回りは約2.6%(2025年実績)で、安定キャッシュフローを背景とした累進配当への期待も高く、インフラ銘柄としての評価向上余地がある。
9065 山九 陸運(物流) 6 5 6 7 6 6.0 ¥8,668 ¥7,643 8.05% -11.8% 山九は製鉄・化学・エネルギーなど重厚長大産業向けの総合物流・エンジニアリングサービスで高い顧客粘着性を持つ。売上6,000億円超・安定的なOCF創出力を背景に配当を増額継続しており、インフラ更新需要やサプライチェーン強靭化の追い風が期待される。PBRは解散価値近辺で推移しており、増配余地と割安感を兼ね備えたバリュー投資候補である。
9435 光通信 通信(固定・統合) 7 6 4 7 6 6.0 ¥37,900 ¥25,506 10.82% -32.7% 光通信は法人向け通信・クラウド・エネルギー等のBtoBソリューションを多品目束ねてストック型収益を積み上げる独自ビジネスモデルを確立しており、直販営業部隊による高い顧客囲い込み力が安定した営業利益成長を支えている。売上高は2019年の4,844億円から2025年の6,866億円へ7年で約42%増加し、EPSも同期間に約2.5倍へ拡大した。自己資本比率が低い財務構造はリスクであるが、強固なOCF創出力と配当の継続的な引き上げが株主価値の着実な向上を示している。
9551 メタウォーター 建設・ゼネコン 7 5 7 5 6 6.0 ¥3,440 ¥2,468 8.27% -28.2% メタウォーターは水処理やインフラ運営で公共性の高い領域に立ち、長期契約や保守が強みになる。景気敏感度は低いが、公共投資や入札環境の影響は受けやすい。
1723 日本電技 建設・ゼネコン 6 5 7 6 5 5.8 ¥2,730 ¥985 8.27% -63.9% 日本電技は空調計装とビル制御で建物の省エネ運用を支える。更新需要と保守が支えになる一方、建設投資の波から完全には自由ではない。
1934 ユアテック 建設・ゼネコン 6 5 7 6 5 5.8 ¥2,502 ¥1,123 8.27% -55.1% ユアテックは電気工事とインフラ保守で地域の生活基盤を支える。公共性と保守需要は魅力だが、請負業として受注採算と投資サイクルの影響を受ける。
1950 日本電設工業 建設・ゼネコン 5 6 5 6 7 5.8 ¥4,730 ¥2,132 8.27% -54.9% 日本電設工業は鉄道・電力・通信インフラを主軸とする電気設備工事の老舗専業大手で、JR東日本との深い協業関係が受注基盤を支える。国内インフラ老朽化更新・再生可能エネルギー拡大・データセンター建設急増が中期成長ドライバーとなり、売上は直近3期で2,169億円まで拡大基調。PER水準は割安感があり、増配トレンドも続いており、配当利回りが評価の下値を支えるバリュー+グロース銘柄として位置づけられる。
1980 ダイダン 建設・ゼネコン 5 6 6 6 6 5.8 ¥2,986 ¥1,199 8.27% -59.9% ダイダンは空調・衛生・電気設備工事を主力とする総合設備工事大手で、データセンター・病院・半導体工場など高度化する建物設備需要を取り込んでいる。FY2025に売上2,627億円・営業利益230億円と過去最高水準を更新しており、建設業界の技能者不足を背景とした採算改善が継続している。現在の株価2,783円はPER約20倍前後と業態特性を踏まえると割高感は薄く、増配基調と安定受注残が下値を支える。
2206 江崎グリコ 食品 6 5 6 6 6 5.8 ¥5,511 ¥2,966 6.53% -46.2% 江崎グリコは「ポッキー」「プリッツ」「コアラのマーチ」など国内外で高い認知度を誇るブランド群を保有し、アジアを中心とした海外売上比率の拡大が中長期の成長ドライバーとなる。国内では健康・機能性食品へのシフトと価格改定効果で収益性改善が期待されるが、2024〜2025年のシステム障害に伴う物流混乱と費用増が一時的に業績を押し下げており、正常化後の利益回復局面を狙う内需株として評価できる。株価は過去利益水準比で割安感があり、配当利回りは1.6%程度とやや低いものの増配基調が継続している。
2587 サントリー食品インターナショナル 飲料 7 5 5 6 6 5.8 ¥4,434 ¥5,671 7.48% +27.9% 国内外に複数の強固ブランドを持つ総合飲料メーカー。国内市場では缶コーヒー・緑茶・天然水の三軸で安定したシェアを確保し、欧州子会社(Lucozade・Ribena)とペプシライセンスによる地域分散が収益の下支えとなっている。親会社サントリーHDの非上場グループとの連携を通じて研究開発・物流コストを共有できる点も競合との差別化要因である。
2702 日本マクドナルドホールディングス 外食 7 6 5 6 5 5.8 ¥7,870 ¥2,995 8.78% -61.9% 日本マクドナルドHDは国内外食チェーントップのブランド力と約3,000店舗のFC網を背景に、値上げ効果と客数回復により営業利益を安定成長させている。原材料・人件費の上昇リスクはあるが、デジタル注文・アプリ会員基盤の拡充によるリピート率向上が中長期の収益安定を支える。現行株価は国内食品系ディフェンシブとしての安定性を織り込んだ割高感もあり、成長の加速には新規市場開拓やメニュー付加価値の一段の引き上げが鍵となる。
3038 神戸物産 食品スーパー・コンビニ 8 7 3 5 6 5.8 ¥2,767 ¥2,578 7.44% -6.8% 神戸物産は「業務スーパー」ブランドを中核とする独自のSPA(製造小売)モデルで、自社工場・海外調達による圧倒的なコスト競争力を確立している。物価高を追い風に低価格大容量PB商品への需要が高まり、直近7期で売上は約1.8倍に拡大と成長軌道が継続中だ。現在株価はPER約18倍と、成長性に対してやや割高感はあるが、フランチャイズ展開によるアセットライト構造がキャッシュフローの安定性を支えている。
3110 日東紡績 ガラス・セラミックス 6 6 6 5 6 5.8 ¥30,400 ¥4,908 8.48% -83.9% 日東紡績はガラス繊維・特殊繊維を軸に、電子材料・建材・産業用途向け高機能素材を提供する老舗メーカーである。2025年3月期は売上1,090億円・営業利益164億円と近年最高水準に達し、収益性改善が顕著。電子基板向けガラスクロスや防音・断熱建材など社会インフラ需要に支えられ、安定したキャッシュフロー創出が評価できる。株価水準は業績拡大に対して依然として割安感があり、中期的な収益改善余地を持つバリュー銘柄として位置づけられる。
3349 コスモス薬品 専門店 6 7 5 5 6 5.8 ¥6,272 ¥5,228 8.40% -16.6% コスモス薬品は「EDLP(毎日低価格)」戦略を軸に九州・西日本から全国展開を続けるドラッグストア大手。食品を含む幅広いSKUを低価格で提供することで集客力が高く、売上は7年連続で力強く成長している。現在の株価水準はPER約15倍台と業界平均並みだが、出店余地と規模の経済による利益率改善が実現すれば相応のアップサイドがある。
3382 セブン&アイ・ホールディングス 食品スーパー・コンビニ 7 5 5 5 7 5.8 ¥1,899 ¥2,139 7.44% +12.7% 国内外コンビニを軸に安定したキャッシュ創出力を持つ一方、Couche-Tardの大型買収提案とアクティビスト圧力によるGMS切離し・コンビニ集中の構造改革が進行中。事業ポートフォリオの純化と米国セブン-イレブンの成長余地が再評価の核心であり、株主価値最大化を巡る攻防が続く局面での変革株。
3593 ホギメディカル 医療機器 7 4 7 6 5 5.8 ¥6,660 ¥3,185 9.08% -52.2% ホギメディカルは手術関連の医療材料で現場に深く入り込み、品質と供給の信頼が強みになる。医療の底堅さはあるが、制度や調達条件の変化には注意が必要だ。
3778 さくらインターネット インターネット・SNS 7 7 5 3 7 5.8 ¥3,215 ¥766 11.79% -76.2% さくらインターネット株式会社はデータセンターやクラウド基盤を提供し、計算需要の受け皿となる供給側企業だ。AI に代替される側ではなく、むしろ需要増の受益側として見やすい。
4194 ビジョナル 人材・ビジネスサービス 7 8 4 3 7 5.8 ¥7,522 ¥5,520 10.37% -26.6% ビジョナルはBizReachを中核とするHR Techプラットフォームで、日本の転職・採用市場においてハイクラス人材領域で圧倒的なブランドと候補者データベースを構築している。売上高は2021年287億円から2025年802億円へと年率約29%のCAGRで拡大し、営業利益率も26.7%と高水準を維持。労働移動の活性化という構造的テーマを追い風に、中長期の成長余地は大きいと評価できる。
4401 ADEKA 総合化学 5 6 6 6 6 5.8 ¥3,930 ¥2,270 10.36% -42.2% ADEKAは機能化学品と食品素材の二事業を持つ総合化学メーカーで、半導体向け高純度化学品や電池材料など成長分野への展開が評価される。売上・営業利益ともに過去7期で着実に拡大しており、配当も増配基調にある。現在のPERは約16倍と総合化学セクターの平均並みで、電子材料・EV関連素材の需要拡大を取り込めれば上値余地がある。
4502 武田薬品工業 医薬品(先発) 6 6 4 7 6 5.8 ¥5,213 ¥2,187 8.57% -58.0% 武田薬品はShire買収によりグローバルトップ10入りを果たした日本最大の製薬企業であり、希少疾患・消化器・神経精神科領域に強固な製品群を有する。一方で巨額のれんと主力品のパテントクリフが短中期の収益圧迫要因となっており、オレキシン受容体作動薬TAK-861を筆頭とする次世代パイプラインの成否が長期投資価値を左右する。
4519 中外製薬 医薬品(先発) 8 6 5 4 6 5.8 ¥7,900 ¥3,892 8.57% -50.7% Roche独占販売権という構造的モートを背景に、アクテムラ・ヘムライブラ・エンスプリングが稼ぎ出す高収益体質は国内製薬随一。親子上場による少数株主ディスカウントと配当の上限制約が恒常的に株主価値に影を落とすが、Roche傘下の強力パイプラインアクセスは独立系製薬には代替不能な優位を与え続ける。
4536 参天製薬 医薬品(先発) 7 5 5 6 6 5.8 ¥1,618 ¥1,454 8.57% -10.1% 参天製薬は眼科領域に特化した国内最大手の医薬品メーカーであり、緑内障・ドライアイ・炎症疾患向け処方薬で高いブランド認知を持つ。アジア・欧米への国際展開を加速しており、高齢化に伴う眼疾患需要の構造的増加が中長期の成長ドライバーとなる。足元の株価は収益回復局面にあり、PBRは低水準ながら配当の安定性と増配余地が評価ポイントとなる。
4628 エスケー化研 機能性化学・電子材料 7 4 7 6 5 5.8 ¥10,270 ¥8,301 10.10% -19.2% エスケー化研は建築向け塗材で強いブランドと販路を持ち、補修や改修の需要に支えられる。現場密着の強みはあるが、建設投資や改修需要の波は受けやすい。
4681 リゾートトラスト ホテル・観光 7 6 4 6 6 5.8 ¥1,754 ¥962 9.93% -45.1% リゾートトラストは国内最大級の会員制ホテル・リゾートチェーンを運営し、富裕層向け会員権ビジネスという参入障壁の高いモデルで安定的な収益を確保する。コロナ禍からの回復により売上・営業利益は過去最高水準を更新中で、インバウンド需要の取り込みや新施設開業が中期成長を牽引する。現在の株価は業績回復トレンドに対して割安感があり、配当増配の継続も期待できるバリュー+インカム銘柄として評価できる。
4694 ビー・エム・エル 医療機器 7 4 7 6 5 5.8 ¥3,825 ¥4,646 9.08% +21.5% ビー・エム・エルは臨床検査の受託を通じて医療の基盤を支える。医療需要の安定感はあるが、制度や価格改定の影響を受けやすく、成長は着実型にとどまりやすい。
4914 高砂香料工業 機能性化学・電子材料 7 5 7 5 5 5.8 ¥1,180 ¥1,375 10.10% +16.6% 高砂香料工業は香料を中核に、顧客製品の差別化を裏側から支える。処方と提案の積み上げは強く、地味だが参入障壁のある素材企業と見やすい。
4919 ミルボン 日用品・化粧品 7 5 6 6 5 5.8 ¥2,516 ¥2,433 8.49% -3.3% 美容室向けヘアケアを軸に、プロ向け市場でブランドを築く会社である。ブランド力は高いが、美容需要の変化には注意がいる。
4922 コーセーホールディングス 日用品・化粧品 7 5 5 6 6 5.8 ¥5,841 ¥5,720 8.49% -2.1% 国内化粧品3位の実力ブランドホルダー。雪肌精・コスメデコルテ等の高付加価値ラインと、M&Aで取得したTarte(米)によるグローバル展開を軸に収益基盤を多様化。中国依存リスクが短期重石も、アジア・北米での地位強化が中長期の再評価トリガー。
4958 長谷川香料 機能性化学・電子材料 7 5 7 5 5 5.8 ¥2,933 ¥2,287 10.10% -22.0% 長谷川香料は香料の調合力と顧客対応で、食品や日用品の裏側を支える。味や香りの設計は簡単に置き換わりにくく、地味だが粘りのある事業と見たい。
4971 メック 機能性化学・電子材料 7 6 6 4 6 5.8 ¥10,360 ¥3,504 10.10% -66.2% メック株式会社は電子基板工程に食い込む薬品で存在感を持ち、採用が進むと切替が起こりにくい。顧客業界の波はあるが、高付加価値材としての粘りが強みになる。
5101 横浜ゴム ゴム・タイヤ 6 6 5 5 7 5.8 ¥6,453 ¥5,532 8.76% -14.3% OTR特殊タイヤでニッチ支配、Trelleborg買収でグローバル農建機タイヤ首位圏へ躍進。EV普及による摩耗需要増と資源国インフラ投資拡大が中期テールウィンド。
5706 三井金属 鉱業・非鉄 6 6 5 5 7 5.8 三井金属は亜鉛製錬・銅箔・機能材料を中核に据えた非鉄大手で、EV向け電池用銅箔や自動車触媒材料など先端素材領域への転換を進めている。資源価格の回復と構造改革が重なる局面では収益性の大幅改善余地があり、FY2025の大幅増益はその先駆けとなる。時価総額対比でFCFが安定的に積み上がりつつあり、割安感は残る。
5711 三菱マテリアル 鉱業・非鉄 6 6 5 5 7 5.8 ¥5,562 ¥3,056 10.01% -45.1% 銅製錬・超硬工具・リサイクルの三軸が脱炭素・EV需要サイクルと構造的に連動し、都市鉱山事業が資源循環バリューチェーンを内製化することで同業他社に対する参入障壁を高めている。
5831 しずおかフィナンシャルグループ 地方銀行 6 5 6 6 6 5.8 しずおかフィナンシャルグループは静岡県を地盤とする地方銀行持株会社であり、静岡銀行を中核に法人・個人取引で高い地域シェアを誇る。日銀の利上げ局面における利ざや拡大が純利益を押し上げており、2025年3月期に純利益746億円と過去最高水準を更新した。PBR1倍割れが続くなか増配基調が確認されており、利回り・バリュー両面で下値余地は限定的と評価できる。
6227 AIメカテック 半導体製造装置 6 7 5 4 7 5.8 AIメカテックは半導体や実装関連の装置で、工程条件の難しい領域に関わる。投資サイクルの波は大きいが、供給側に立つ装置企業としてAI時代の需要に食い込みやすい。
6258 平田機工 機械・産業機器 7 6 5 5 6 5.8 ¥3,500 ¥1,515 10.09% -56.7% 平田機工は自動化設備で製造現場の効率化を支える。複雑な工程を束ねる力は強みだが、顧客投資の波と案件集中が業績の振れを生みやすい。
6268 ナブテスコ 機械・産業機器 7 5 5 6 6 5.8 ¥5,598 ¥2,513 10.09% -55.1% ナブテスコは産業用ロボット向け精密減速機(RVギア)で世界首位シェアを持ち、交換需要・アフターサービス収益による安定キャッシュフローが強みである。自動化・省力化投資の長期拡大トレンドと鉄道・航空向けモーション制御の多角化により、中長期的な需要回復が期待できる。現株価は収益低迷期の割安評価だが、受注回復局面で大幅な業績改善余地がある。
6277 ホソカワミクロン 機械・産業機器 7 5 6 5 6 5.8 ¥6,320 ¥4,521 10.09% -28.5% ホソカワミクロンは粉体処理装置で高い専門性を持ち、化学や食品など幅広い現場を支える。ニッチな技術優位は魅力だが、設備投資の波と案件採算には注意がいる。
6284 日精エー・エス・ビー機械 機械・産業機器 7 5 6 5 6 5.8 ¥8,220 ¥6,626 10.09% -19.4% 日精エー・エス・ビー機械は容器向け成形機で独自性を持ち、顧客の量産ラインに深く関わる。ニッチ装置としての壁はあるが、設備投資サイクルの波は避けにくい。
6301 小松製作所 機械・産業機器 7 5 5 6 6 5.8 ¥6,566 ¥4,636 10.09% -29.4% 世界建設機械市場において圧倒的な規模・ブランド・サービスネットワークを有するグローバル2位企業であり、鉱山機械では構造的な資源需要を背景にトップ争いを展開する。KOMTRAXによるアフターサービス収益の安定化とスマートコンストラクションによる差別化が価格競争からの脱却を支えるが、建機市場のサイクル性・中国市場低迷・電動化投資の先行負担という構造的課題が中期の収益変動リスクとして残る。
6324 ハーモニック・ドライブ・システムズ 精密機器 8 5 4 5 7 5.8 ハーモニック・ドライブ・システムズは波動歯車装置(ハーモニックドライブ)の世界的パイオニアであり、産業用ロボットや半導体製造装置向けに高精度・高トルク密度の減速機を供給する。ロボット・FA需要の長期拡大を背景に構造的な成長ドライバーを持つが、足元はサイクル低迷と大型損失計上により業績が落ち込んでおり、回復局面での収益レバレッジが注目される。現状のバリュエーションはPBRベースで割高感があり、利益回復の確度と速度が株価の行方を左右する。
6407 CKD 機械・産業機器 6 5 6 6 6 5.8 ¥6,650 ¥1,579 10.09% -76.3% CKDは空気圧機器・流体制御機器・自動機械の3事業を柱とする産業用自動化機器の専業メーカーで、製造業の自動化・省人化需要を背景に安定した収益基盤を持つ。半導体・電子部品・医薬品など成長性の高い分野への深耕と、国内外の設備投資サイクルへの感応度が高く、景気回復局面での業績拡大が期待される。現在の株価水準はPER約30倍と若干の割高感があるものの、ROE改善余地と配当成長の継続性が中長期の投資魅力を支える。
6417 三共 エンタメ・レジャー 6 5 5 7 6 5.8 ¥1,853 ¥2,261 9.20% +22.1% 株式会社三共はパチンコ・パチスロ遊技機メーカーとして国内トップクラスのシェアを誇り、規制環境下でも安定した高利益率を維持している。直近3年で売上・営業利益が急拡大し、FCFも潤沢で財務余力が高い。株価バリュエーションはPER7倍台と割安圏にあり、増配基調と合わせて中長期的な株主価値向上が期待できる。
6455 モリタホールディングス 自動車メーカー 7 4 7 6 5 5.8 ¥2,496 ¥2,042 11.20% -18.2% モリタホールディングスは防災や特装の車両で公共性の高い需要を担う。ニッチでの存在感は強いが、発注タイミングと案件構成の波が成長のテンポを左右しやすい。
6481 THK 機械・産業機器 7 5 5 6 6 5.8 ¥6,487 ¥1,981 10.09% -69.5% THKはLMガイド(直線運動案内)で世界首位を誇るグローバルニッチトップ企業であり、工作機械・半導体装置・ロボットなどの精密製造基盤を支える不可欠部品メーカーとして強固な参入障壁を持つ。中期的には半導体・EV製造設備投資の回復とロボット需要拡大が主要成長ドライバーとなり得る。2025年3月期は減損計上により純損失となったが営業キャッシュフローは堅調で、現株価は景気敏感株として過度に売られたバリュエーション修正余地があると考えられる。
6490 PILLAR 機械・産業機器 8 5 6 5 5 5.8 ¥9,620 ¥5,387 10.09% -44.0% PILLARは産業用シールや配管部材で現場に深く入り込むニッチ企業で、採用品質が重要な領域を握る。設備投資の波は受けるが、認証や信頼が参入障壁になりやすい。
6507 シンフォニアテクノロジー 電機・重電 6 6 6 5 6 5.8 ¥14,870 ¥3,589 10.55% -75.9% シンフォニアテクノロジーは精密モータ・電磁クラッチ・空港GSEなど高付加価値ニッチ製品を軸に、FY2025売上1,192億円・営業利益157億円と過去最高水準へ回復した。航空・防衛・半導体装置向け部品需要の恩恵を受けやすいポジションを持ち、景気回復局面での受注増が収益を底上げする。PER33倍前後は成長加速シナリオには割高感が残るが、配当は3年連続増配と株主還元姿勢も改善傾向にある。
6508 明電舎 電機・重電 5 7 6 5 6 5.8 ¥9,350 ¥1,860 10.55% -80.1% 明電舎は電力インフラ・産業自動化向けの変圧器・インバータ・駆動システムを中核とする重電メーカーであり、脱炭素・省エネ政策による国内電力設備更新需要を主要成長ドライバーとする。直近3期で営業利益が2.5倍超に拡大しており、2025年度EPS ¥408は2023年度比で約2.6倍と収益加速が顕著。株価は業績改善を相当程度織り込みつつも、データセンター向け電源・再エネ連系需要が中長期的な追い風となり得る。
6516 山洋電気 電機・重電 7 5 7 5 5 5.8 ¥7,440 ¥2,380 10.55% -68.0% 山洋電気はサーボや電源、冷却機器などで産業用途に強みを持つ。大量消費財ではなく、性能要求の高い用途で選ばれる点が評価の土台になる。
6724 セイコーエプソン 精密機器 6 5 6 6 6 5.8 ¥2,442 ¥2,341 10.00% -4.1% セイコーエプソンはインクジェットプリンター世界大手として、インクカートリッジ・サプライ品の継続収益(ストックモデル)を基盤に安定したキャッシュフローを創出する。プロジェクター・産業用ロボット・ウォアラブルデバイスへの多角化と、EcoTankブランドによる大容量インクタンク市場でのポジション確立が中期成長のドライバー。株価はPER約12倍前後と同業比でやや割安であり、配当利回り3.5%超の株主還元も評価材料となる。
6741 日本信号 電機・重電 7 5 7 5 5 5.8 ¥1,703 ¥1,225 10.55% -28.0% 日本信号は交通や流通の制御システムで社会インフラを支える。保守性と認証の重さは強みだが、公共投資と更新案件の波が成長のテンポを決めやすい。
6744 能美防災 電機・重電 7 4 8 5 5 5.8 ¥4,355 ¥2,206 10.55% -49.3% 能美防災は火災報知や防災設備で高い認知と実績を持つ。法規制と保守需要が支えになるため、単なる景気敏感株よりは粘り強い。
6754 アンリツ 精密機器 7 5 5 6 6 5.8 ¥4,233 ¥1,696 10.00% -59.9% アンリツは通信ネットワーク向け計測・テスト機器の世界大手であり、5G/次世代通信インフラ整備の恩恵を直接享受するポジションにある。売上高は1,000億円台で安定推移しているが、5Gロールアウトの一巡に伴い営業利益率が2021年ピーク比で低下しており、6G・O-RAN・IIOT向け需要回復が次の株価カタリスト。現在PERは約58倍と高く、業績回復シナリオへの期待を織り込んでいる。
6758 ソニーグループ 家電・AV機器 7 6 5 6 5 5.8 ¥3,114 ¥1,590 11.16% -48.9% ゲーム・音楽・映画の強力IPエコシステムとCMOSイメージセンサー世界首位という二軸の競争優位を持つ多角コングロマリット。エンタメのサブスクリプション化深化とCISのスマートフォン・車載需要取り込みが中長期の収益柱を形成する。
6787 メイコー 電子部品 6 8 3 5 7 5.8 ¥33,500 ¥5,684 10.89% -83.0% メイコーはプリント配線板(PWB)の高付加価値品に特化したEMS型製造企業で、スマートフォン・車載・産業機器向けの高多層・高密度基板において確固たる技術力と生産規模を持つ。AI・EV・5Gインフラ拡大による基板需要の構造的増大を追い風に、売上高は2019年比74%増の2,068億円(FY2025)と高成長を続けており、設備投資を積極化しながら利益率改善を図る局面にある。現状PERは約56倍と割高感があるが、中期的な営業利益率の改善(FY2025で9.2%)や高成長市場へのポジショニングを考慮すれば、成長プレミアムの一定の正当化は可能である。
6849 日本光電工業 医療機器 8 5 7 4 5 5.8 ¥1,432 ¥1,684 9.08% +17.7% 日本光電工業は医療現場に深く入り込むモニタリング機器を軸に、継続利用されやすい事業基盤を持つ。医療需要は底堅く、AI時代でも現場データと保守体制の価値が残りやすい。
6877 OBARA GROUP 電機・重電 7 5 6 5 6 5.8 ¥5,760 ¥5,816 10.55% +1.0% OBARA GROUPは溶接や接合の装置で量産現場に深く入り込む。工程に組み込まれる強さはあるが、自動車や電子分野の投資サイクルの波は受けやすい。
6890 フェローテック 半導体製造装置 6 7 4 5 7 5.8 ¥9,580 ¥3,085 16.30% -67.8% フェローテックは半導体製造に不可欠なシリコン部品、真空シール、石英製品などのコア消耗品を供給し、顧客の装置稼働に直結する高スイッチングコストを持つ。売上高は2019年から3倍超に成長し、半導体投資サイクルの拡大とEV・パワー半導体需要が中長期の追い風となる。FCFは継続的にマイナスだが積極的な設備投資が将来の収益基盤を構築しており、バリュエーションは成長対比で割安圏にある。
6963 ローム 電子部品 7 6 4 5 7 5.8 ¥3,899 ¥698 10.89% -82.1% ロームはパワーデバイス(SiC MOSFETを含む)・LSI・モジュールを手がける独立系電子部品メーカーで、EV向けSiCパワー半導体において世界上位の地位を築いている。2024年に完成したアポロ筑後工場への大型投資が短期的に財務を圧迫しているが、EV・再エネ・産業機器の電力変換需要拡大を背景に中長期の回収が期待される。現在株価はPBR1倍割れ水準にあり、業績正常化局面でのバリュエーション修正余地が大きい。
7012 川崎重工業 航空・防衛 6 6 5 5 7 5.8 ¥3,266 ¥785 12.66% -76.0% 川崎重工業は航空宇宙・防衛・エネルギー・産業ロボットを横断する総合重工メーカーであり、防衛予算の構造的拡大と輸出規制緩和が中期収益の直接的な押し上げ要因となっている。産業ロボットでは世界第4位の地位を保ち、水素サプライチェーン構築においては液化水素運搬船の世界初商用実証を達成した先行者優位を持つ。サイクル業種としての業績変動性を内包しつつも、防衛・水素という二つの長期テーマが評価軸を多層化している。
7167 めぶきフィナンシャルグループ 地方銀行 6 5 6 6 6 5.8 ¥1,314 ¥539 8.96% -58.9% めぶきフィナンシャルグループは常陽銀行と足利銀行を傘下に持つ北関東最大級の地銀持株会社であり、両行合算の強固な地域基盤と貸出残高拡大が収益を下支えする。2025年3月期の純利益は582億円と過去最高水準に達しており、日銀の利上げ継続による利ざや改善が中期的な追い風となる。配当性向の引き上げを含む株主還元強化方針が評価されており、PBR1倍割れの是正余地も残る割安感がある。
7173 東京きらぼしフィナンシャルグループ 地方銀行 5 6 5 6 7 5.8 ¥11,490 ¥7,320 8.96% -36.3% 東京きらぼしフィナンシャルグループは、東京都・神奈川県に特化した地方銀行持株会社として、三行統合によるスケールメリットと首都圏の旺盛な資金需要を背景に純利益を2019年から6年で約6倍超まで拡大させた。日銀の金融政策正常化による利ざや改善が業績の追い風となり、2025年3月期のEPS1,028円は配当水準の持続的引き上げを裏付ける。現在株価はPBR0.5倍台と低評価であり、金利上昇局面での収益増加期待と株主還元強化を織り込む余地が大きい。
7240 NOK 自動車部品 7 5 5 6 6 5.8 ¥2,924 ¥2,116 9.81% -27.6% NOK株式会社はオイルシールやガスケット等の機能性シール製品で世界トップクラスのシェアを誇り、自動車の電動化シフトにもEVモーター向けシール・精密部品で対応できる技術基盤を有する。売上規模7,000億円超かつ直近2期でOCF900億円前後と実態キャッシュ創出力は高く、財務的に割安感が残るバリュー株的側面を持つ。EV・ADAS普及による新規需要の顕在化が業績の次の成長ステージを牽引するカタリストとして注目される。
7276 小糸製作所 自動車部品 7 5 6 5 6 5.8 ¥2,634 ¥2,076 9.81% -21.2% 小糸製作所は自動車用照明機器で世界首位級のシェアを持ち、LED・レーザー・ADB(配光可変ヘッドランプ)など次世代ライティング技術で先行する。電動化・自動運転の普及を背景にADASセンシングと連携した高付加価値製品への移行が進み、単価上昇による収益改善が期待できる。一方で現在の営業利益率は約5%台と過去水準を下回っており、バリュエーションは収益回復シナリオを先取りしていない。
7327 第四北越フィナンシャルグループ 地方銀行 6 5 6 6 6 5.8 ¥1,977 ¥880 8.96% -55.5% 第四北越フィナンシャルグループは、新潟県内最大の地銀連合として盤石な預貸基盤と圧倒的シェアを誇る。金利正常化局面においては利ざや拡大が純利益を押し上げる構造的追い風があり、2025年3月期には純利益が293億円と過去最高水準に達した。配当を¥24→¥44と大幅増配し株主還元を強化しており、PBR0.5倍前後の割安バリュエーションには改善余地がある。
7762 シチズン時計 精密機器 6 5 6 6 6 5.8 ¥1,986 ¥1,531 10.00% -22.9% シチズン時計は時計事業のブランド認知を持ちながら、売上の大半を工作機械・精密部品・電子デバイスが占めるB2B製造業への変貌を遂げている。2021・2020年の大幅赤字から業績を回復させ、直近FY2025には営業利益206億・FCF257億と底堅いキャッシュ創出力を示した。PBR1倍割れの水準で推移しており、円安メリットと配当増額傾向を踏まえると割安感が残る。
7970 信越ポリマー 機能性化学・電子材料 6 5 7 6 5 5.8 ¥2,233 ¥1,257 10.10% -43.7% 信越ポリマーは樹脂加工と周辺部材で半導体や電子機器の現場に入り込む。親会社系の素材基盤も追い風だが、用途分散の広さに比べると突出した物語は作りにくい。
7984 コクヨ 専門店 7 5 6 6 5 5.8 ¥812 ¥630 8.40% -22.4% コクヨは「ノート」「バインダー」等の高認知文具ブランドを核に、オフィス家具・法人向け直販チャネルを組み合わせた複合型オフィスソリューション企業。国内文具市場での圧倒的シェアと流通網が参入障壁を形成しており、テレワーク定着後の法人リフォーム需要やオフィス再設計トレンドが中期成長ドライバーとなる。株価783円・PER約16倍水準は同業比で割安感があり、配当利回り改善余地も考慮すると下値リスクは限定的と判断できる。
8227 しまむら 専門店 6 6 6 6 5 5.8 ¥3,181 ¥2,537 8.40% -20.2% しまむらは「低価格・高品質・高回転」を軸とした独自のSPAモデルで、デフレ環境下でも安定成長を続けてきた衣料品小売の王者。売上は2020年比34%増と拡大し、営業利益率は8-9%と業界水準を上回る収益性を維持している。現在のPBR・PERは市場平均に比べ割安感があり、インフレ環境下での低価格ニーズ回帰と地方消費の底堅さを勘案すると中長期的なバリュー投資妙味がある。
8252  丸井グループ 専門店 6 6 4 7 6 5.8 ¥2,983 ¥1,717 8.40% -42.4% 丸井グループは百貨店・ファッションビル運営とクレジット・金融サービスを融合させた独自のビジネスモデルを持ち、フィンテック事業(エポスカード)が安定的なストック収益を創出している。売上・営業利益ともに2021年のコロナ禍からV字回復し、2025年3月期には過去最高水準の売上2,544億円・営業利益445億円を達成。自己資本比率の低さは金融業の特性によるものであり、本業収益力・配当成長性を評価すれば現在株価はPER約21倍と妥当な水準にある。
8308  りそなホールディングス 地方銀行 6 5 5 6 7 5.8 ¥1,940 ¥715 8.96% -63.2% 金利正常化の追い風を受けながら、信託・運用という非金利収益の厚みとグループ再編で磨かれた関西地盤を武器に、メガバンクと地銀の隙間を埋める独自ポジションを確立。資本効率改善とPBR是正余地が株主還元の継続的な拡大を後押しする。
8334  群馬銀行 地方銀行 6 6 5 6 6 5.8 ¥2,164 ¥910 8.96% -57.9% 群馬銀行は群馬県を中心とする北関東最大の地方銀行であり、地域経済との強固な結びつきと安定した預貸基盤を持つ。日本銀行の金利正常化局面において利ざや改善が期待され、純利益は2025年3月期に439億円へ拡大し成長軌道が鮮明となっている。PBR1倍未満の割安バリュエーションに加え、配当を2期連続で大幅引き上げており、株主還元の拡充が評価されるフェーズに入っている。
8341 七十七銀行 地方銀行 5 6 5 7 6 5.8 ¥2,988 ¥1,304 8.96% -56.3% 七十七銀行は宮城県を中心に東北地方で圧倒的な顧客基盤を持つ地方銀行で、日銀の金融政策正常化による利ザヤ改善が収益を押し上げている。純利益は2019年比2倍超に拡大し、増配も続いており、株主還元の強化が続く。地域経済の復興需要と金利上昇環境を追い風に、バリュエーション面でも割安感が残る。
8359 八十二長野銀行 地方銀行 6 5 6 6 6 5.8 ¥2,202 ¥841 8.96% -61.8% 八十二長野銀行は長野県を地盤とする有力地銀であり、地域経済との深い結びつきと安定した預貸金ビジネスを核に収益を拡大している。日銀の利上げ局面において利鞘改善の恩恵を受けやすく、2025年3月期は純利益480億円と過去最高水準を更新した。配当性向の引き上げ方針と自社株買いを組み合わせた株主還元強化が続いており、PBR1倍割れ是正の観点からもバリュエーション改善余地が大きい。
8425 みずほリース その他金融(リース・消費者金融) 5 7 4 7 6 5.8 ¥1,401 ¥523 10.33% -62.7% みずほリースはみずほフィナンシャルグループをバックボーンに持つ総合リース会社であり、大企業向け設備リースから不動産・環境関連まで幅広い資産サービスを展開する。直近7期で営業利益が2.1倍以上に拡大しており、EPS成長率も高く、配当を毎期増配している点が評価に値する。PBRが低水準に留まるなか、みずほグループとのシナジー深化・再生可能エネルギー分野への展開が株価再評価の鍵となる。
8439 東京センチュリー その他金融(リース・消費者金融) 6 6 4 7 6 5.8 ¥2,197 ¥901 10.33% -59.0% 東京センチュリーは伊藤忠商事を主要株主とする総合リース会社であり、航空機・不動産・インフラを含む多様な資産クラスへの分散投資と、伊藤忠グループのネットワークを活かした案件獲得力が強みである。売上高は7期連続で増収基調にあり、FY2025の純利益は853億円と過去最高水準に回復しており、リース資産の積み上げによる安定収益と配当増額が続く。PBRは帳簿上の自己資本比率の低さから割安に映るが、リース業の特性上レバレッジが高く、金利環境の変化に注意が必要である。
8593 三菱HCキャピタル その他金融(リース・消費者金融) 6 6 4 7 6 5.8 ¥1,403 ¥509 10.33% -63.7% 三菱HCキャピタルは三菱UFJグループと日立キャピタルの統合により誕生した国内最大級の総合リース会社であり、航空・インフラ・環境エネルギー分野での国際ポートフォリオが安定したキャッシュフローを生む。EPS・DPS共に7期連続で増加基調を維持しており、ROEは低位ながら安定した増配政策が評価される。現在の株価は業績拡大に対してPBR・配当利回りの面から相対的な割安感がある。
8795 T&Dホールディングス 生命保険 6 5 5 7 6 5.8 ¥3,878 ¥2,215 11.10% -42.9% T&Dホールディングスは太陽生命・大同生命・T&Dフィナンシャル生命の3社を傘下に持つ国内中堅生命保険グループで、法人・個人双方の多様なニーズに対応できるマルチチャネル体制が強みです。国内金利上昇局面では運用利回り改善が直接業績に寄与し、内部留保の厚さと安定配当継続姿勢がインカム投資家に評価されます。PBRが1倍前後と割安感が残る水準にあり、資本効率改善へのコミットが株価再評価の鍵となります。
8830 住友不動産 不動産開発 7 5 4 6 7 5.8 ¥4,756 ¥1,765 9.80% -62.9% 首都圏・都心オフィス市場の寡占的ポジションと安定賃貸収入を基盤に、リノベーション(新築そっくりさん)・分譲・仲介の多角展開で収益を多層化。高レバレッジ経営ながら空室率の低位安定が信用を支え、オフィス需給タイトな局面で業績拡大余地が大きい。
9008 京王電鉄 鉄道 7 5 6 5 6 5.8 ¥747 ¥533 7.58% -28.7% 新宿起点の高密度通勤路線と沿線不動産・商業資産が生む安定複合収益モデル。インバウンド回復と再開発により中期的な収益底上げが見込まれる。
9021 西日本旅客鉄道 鉄道 7 6 5 6 5 5.8 ¥2,783 ¥1,846 7.58% -33.7% 山陽新幹線と関西都市圏在来線を基幹に、駅ナカ商業・不動産・ICOCAエコシステムを組み合わせた複合収益構造を持つ。インバウンド需要の構造的拡大が関西・京都圏の輸送・非輸送収益を同時に押し上げる局面にあり、北陸新幹線延伸による新規需要取込みが中期的な成長触媒となる。一方、地方ローカル線の維持コストと人口減少圧力は構造的な収益ドラグであり、政策対話と路線再編の進捗が評価の分岐点となる。
9044 南海電気鉄道 鉄道 7 6 4 5 7 5.8 ¥3,053 ¥1,859 7.58% -39.1% 南海電気鉄道は大阪南部から関西国際空港を結ぶ独占的な交通インフラを保有し、インバウンド需要の恩恵を直接受けるポジションにある。2025年大阪・関西万博や今後のIR(統合型リゾート)開発による沿線価値向上が中長期の成長ドライバーとなり、鉄道・不動産・流通の複合収益モデルが安定キャッシュフローを支える。現在のPBRは解散価値近辺に位置しており、万博・IR関連カタリストが顕在化すれば再評価余地は大きい。
9076 セイノーホールディングス 陸運(物流) 6 5 5 7 6 5.8 ¥2,443 ¥1,898 8.05% -22.3% セイノーホールディングスは全国トラック物流網を持つ陸運大手で、物流の2024年問題対応として業界再編・共同配送の中核的推進役を担う。配送効率化・DX投資により収益改善余地があり、安定したOCFと累進的増配方針が株主価値の着実な積み上げを支える。現在株価はPBR0.5倍台と解散価値以下で推移しており、政策保有株の縮減・資本効率改善が進めば大幅な割安修正が期待できる。
9301 三菱倉庫 陸運(物流) 6 5 6 6 6 5.8 ¥1,428 ¥656 8.05% -54.0% 三菱倉庫は三菱グループの物流インフラを担う総合倉庫・物流企業であり、首都圏・主要港湾に構える不動産・倉庫資産が強固な参入障壁を形成する。eコマース拡大と3PL需要増を背景に営業利益・純利益ともに拡大基調にあり、増配傾向も明確。株価¥1,398に対し保有不動産の潜在価値を考慮すると割安感が強く、バリュー投資の妙味がある。
9503 関西電力 電力 7 5 5 5 7 5.8 ¥2,409 ¥3,132 7.80% +30.0% 西日本最大の電力会社として、原発再稼働を他電力に先駆けて実現し低コスト・低炭素の電源構成を確立。高浜・大飯・美浜の稼働継続による安定的な利益創出を基盤に、データセンター需要拡大が中期の追い風として機能している。
9543 静岡ガス ガス 7 4 7 6 5 5.8 ¥1,358 ¥1,131 9.60% -16.7% 静岡ガスは地域のエネルギー供給を担うインフラ企業で、都市ガスを軸に生活と産業を支える。安定需要は魅力だが、自由化後の競争と原料環境を踏まえて見る必要がある。
9793 ダイセキ 人材・ビジネスサービス 7 5 7 5 5 5.8 ¥4,245 ¥3,498 10.37% -17.6% 株式会社ダイセキは廃棄物処理と資源循環の現場力を持ち、規制対応や処理設備が参入障壁になりやすい。景気感応は残るが、物理的な処理能力が必要なぶんAI代替の圧力は小さい。
9934 因幡電機産業 専門卸・流通 5 6 5 7 6 5.8 ¥2,650 ¥1,559 8.18% -41.2% 因幡電機産業は電設資材・管工機材・住宅設備機器を扱う国内トップクラスの専門卸で、7期連続増収基調を維持し売上3,840億円まで拡大してきた。脱炭素・省エネ投資や国内インフラ更新需要を追い風に安定した利益成長を続けており、配当も毎期増配を実施するなど株主還元姿勢は良好だ。PER約15倍台と卸売業平均並みの水準で、継続的な増益と増配期待から中長期保有の妙味がある。
1417 ミライト・ワン 建設・ゼネコン 5 6 5 6 6 5.6 ¥4,118 ¥2,245 8.27% -45.5% ミライト・ワンは国内最大級の通信建設会社であり、5G基地局展開・光ファイバー整備・データセンター建設という複合的な社会インフラ需要を主要大手通信キャリアとの長期取引関係で着実に取り込む。売上規模は直近7期で約54%成長し、デジタルインフラ整備の長期的追い風を享受できるポジションにある。株価は利益水準対比で割安感があり、増配基調の配当政策と合わせて中長期の資本還元余地も残る。
1979 大気社 建設・ゼネコン 7 5 6 5 5 5.6 ¥3,605 ¥1,937 8.27% -46.3% 大気社は空調と塗装設備で工場案件に強く、製造投資の恩恵を受けやすい。クリーンルームや高機能設備への対応力はあるが、設備投資循環の波は避けられない。
2212 山崎製パン 食品 7 5 5 6 5 5.6 ¥3,215 ¥4,271 6.53% +32.8% 山崎製パンは国内製パン市場で約40%のシェアを誇る最大手であり、原材料調達から物流・販売まで垂直統合した事業モデルで競合の参入を阻む。FY2020〜2025の5年間で売上・営業利益ともに明確な回復・拡大トレンドに乗っており、価格改定の定着とコスト管理強化が収益性を着実に改善している。現在のPER・PBRは食品セクター内で割安圏にあり、増配継続を評価した長期バリュー投資の好機と見られる。
2269 明治ホールディングス 食品 7 4 5 7 5 5.6 ¥3,670 ¥4,985 6.53% +35.8% 明治ホールディングスは「明治」ブランドを核にチョコレート・乳製品・栄養食品で圧倒的な認知度を誇り、国内食品市場での価格転嫁力が収益下支えとなる。医薬品子会社(Meiji Seika ファルマ)によるポートフォリオ多様化が景気耐性を高め、増配継続が株主還元の信頼性を示す。一方で売上高は縮小傾向にあり、国内人口減少を海外展開・高付加価値化で補えるかが中長期の評価軸となる。
3105 日清紡ホールディングス 電機・重電 6 5 5 6 6 5.6 ¥2,103 ¥1,006 10.55% -52.2% 日清紡ホールディングスは、自動車向け摩擦材(ブレーキパッド)で世界首位級のシェアを誇るとともに、無線通信・半導体向け電子デバイス事業を育成中の多角化コングロマリット。EV化に対応した次世代摩擦材開発と防衛・通信向け電子デバイスの拡大が中期成長ドライバーであり、PBR1倍割れの水準は事業価値に対して割安感が強い。継続的なポートフォリオ整理を通じ、収益性改善が進めば株価再評価の余地は大きい。
3167 TOKAIホールディングス ガス 6 4 7 6 5 5.6 ¥1,129 ¥712 9.60% -36.9% TOKAIホールディングスはガス、水、通信など生活に近いサービスを束ねる。地味だが解約されにくい基盤が強みで、派手な成長より安定感が評価の軸になりやすい。
3288 オープンハウスグループ 不動産開発 5 8 3 5 7 5.6 ¥9,078 ¥6,386 9.80% -29.6% オープンハウスグループは首都圏・都市部を中心とした戸建て分譲と買取再販を主軸に、売上高を7年間で2.5倍超に拡大させてきた成長企業。低価格帯の実需向け戸建てに特化した土地仕入れ力と販売網が参入障壁を形成しており、米国不動産事業も成長ドライバーとして機能している。株価収益率は一桁台と割安圏にあり、EPS成長に対するバリュエーション再評価余地が残る。
3445 RS Technologies 半導体 7 6 5 4 6 5.6 ¥7,030 ¥6,135 13.44% -12.7% 株式会社RS Technologiesは半導体材料の供給網に食い込み、工程上の重要度が高い領域で存在感を持つ。需給変動はあるが、顧客の歩留まりに関わるため採用が定着しやすい。
4042 東ソー 総合化学 6 5 5 6 6 5.6 ¥2,635 ¥1,875 10.36% -28.8% 東ソーはクロル・アルカリ(塩素・苛性ソーダ)で国内最大手の地位を持ち、石化・機能材料・バイオサイエンスの3セグメントで安定した収益基盤を構築している。FY2025は売上1兆円超・営業利益989億円と過去2番目の水準に回復し、ゼオライトや高機能ポリマー等の付加価値製品が利益を下支えしている。配当は3年連続増配で株主還元を強化中であり、PBR1倍割れの低バリュエーションは長期投資家にとって一定の安全余裕をもたらしている。
4107 伊勢化学工業 機能性化学・電子材料 7 6 5 4 6 5.6 ¥4,595 ¥1,258 10.10% -72.6% 伊勢化学工業はニッチ素材で存在感を持ち、用途の特殊性が価格だけでは崩れにくい。資源や市況の波は受けるが、供給の希少性が評価の土台になる。
4216 旭有機材 機能性化学・電子材料 6 5 6 6 5 5.6 ¥5,700 ¥4,139 10.10% -27.4% 旭有機材は樹脂バルブや配管材で産業インフラを支える。ニッチでの信頼性は強みだが、設備投資や建設需要の波には左右されやすい。
4452 花王 日用品・化粧品 7 4 7 5 5.6 ¥5,947 ¥4,073 8.49% -31.5% アタック・ビオレ・メリット・ニベア等のブランドポートフォリオで日本の日用品市場を寡占し、小売チャネルとの交渉力・棚配置優位性は国内最高水準。ESG・サステナビリティ経営を製品設計の上流工程から組み込む先進企業として機関投資家評価が高く、三十年超の連続増配はキャッシュ創出力の安定性を証明する。中国・化粧品の構造調整を経て事業ポートフォリオの選択と集中が進めば、利益率の構造的改善と株主還元の継続的拡充が同時実現する段階に入り得る。
4523 エーザイ 医薬品(先発) 5 6 4 5 8 5.6 ¥4,677 ¥2,340 8.57% -50.0% レカネマブ(Leqembi)がアルツハイマー病疾患修飾療法という前例のない市場を開拓しつつあり、診断インフラ整備と処方医経験蓄積が進めば中期的に業績を非線形に押し上げる潜在力を持つ。一方でレンビマの特許崖とレカネマブ普及の不確実性が同時進行する二重構造を抱えており、バイナリー色の強い移行期銘柄として高い不確実性プレミアムを要求する。
4613 関西ペイント 機能性化学・電子材料 6 6 5 5 6 5.6 ¥2,344 ¥2,861 10.10% +22.1% 関西ペイントは国内塗料首位級かつアジア・アフリカを含む世界40カ国超に展開するグローバル塗料メーカーで、自動車用・工業用・建築用の幅広いポートフォリオを持つ。原材料コスト上昇を価格転嫁で克服しつつ売上は直近5年で60%超成長しており、新興国都市化・インフラ更新需要を中長期の成長エンジンとする。現在の株価(約¥2,342)は利益水準の変動性を反映してPER・PBR共に割高感はなく、配当引き上げ継続で株主還元強化姿勢も評価できる。
4617 中国塗料 機能性化学・電子材料 7 4 6 6 5 5.6 ¥3,215 ¥2,797 10.10% -13.0% 中国塗料は船舶向け塗料で独自の技術と顧客関係を持つ。用途特化の強みはあるが、海運市況と造船活動の波を受けやすい。
4928 ノエビアホールディングス 日用品・化粧品 6 4 6 7 5 5.6 ¥4,415 ¥3,369 8.49% -23.7% ノエビアホールディングスは化粧品ブランドを軸に、顧客接点と商品企画で収益を上げる。ブランド力は支えだが、消費マインドと競争環境の変化は受けやすい。
4970 東洋合成工業 機能性化学・電子材料 7 6 5 4 6 5.6 ¥15,820 ¥5,371 10.10% -66.1% 東洋合成工業は電子材料と高純度化学品で、工程品質が厳しい領域に食い込む。ニッチの技術蓄積は強みだが、顧客投資の波と特定用途への依存をどう広げるかが焦点になる。
5805 SWCC 電機・重電 5 7 3 6 7 5.6 ¥16,930 ¥3,435 10.55% -79.7% SWCCは電力インフラ・自動車・通信向けに電線・ケーブルを供給する国内大手メーカーであり、電力網更新需要や電動化トレンドを追い風に収益が拡大している。2025年3月期は営業利益209億円と過去最高水準に達し、配当は5期連続増配と株主還元も強化。ただし自己資本比率が0.4%と極めて低く財務レバレッジリスクには注意が必要であり、バリュエーションは株価純資産倍率ベースで割安感がある一方、ROEの低さが課題として残る。
5844 京都フィナンシャルグループ 地方銀行 6 5 5 6 6 5.6 京都フィナンシャルグループは京都銀行を中核とする地域金融持株会社であり、京都・滋賀・大阪を地盤に富裕層・中堅企業取引で強固な顧客基盤を持つ。日銀の金利正常化局面では利ざや改善が純利益を押し上げる構造的追い風が期待され、2025年3月期に純利益366億円・EPS125円を達成した実績が評価される。配当性向の引き上げ方針と自己株取得を組み合わせた株主還元強化を背景に、現在のPBR水準に対してバリュー投資妙味がある。
5857 AREホールディングス 鉱業・非鉄 6 5 6 5 6 5.6 ¥4,075 ¥3,446 10.01% -15.4% AREホールディングスは貴金属回収とリサイクルを核に、資源循環の流れを取り込む会社だ。資源価格に左右される面はあるが、回収網と精錬ノウハウは簡単に再現しにくい。
5911 横河ブリッジホールディングス 建設・ゼネコン 6 5 6 5 6 5.6 ¥2,959 ¥2,131 8.27% -28.0% 横河ブリッジホールディングスは橋梁や鋼構造物で実績を持ち、社会インフラの更新需要を担う。実装力は強みだが、案件の採算管理と公共投資の流れが評価を左右する。
5991 日本発條 自動車部品 6 5 5 6 6 5.6 日本発條はスプリング・シートフレームで世界トップクラスのシェアを持つ自動車部品メーカーであり、トヨタグループとの深い取引関係が安定した収益基盤を支えている。EV化の進展に伴いスプリング需要の変化というリスクを抱えつつも、軽量化・精密加工技術の高度化で差別化を維持している。2025年3月期には売上8,017億円・営業利益522億円と業績回復が鮮明で、現株価PBR0.6倍台は割安感があり、配当増配も進行中である。
6269 三井海洋開発 石油・天然ガス開発 7 7 3 4 7 5.6 ¥12,420 ¥3,852 10.70% -69.0% 三井海洋開発(MODEC)は浮体式生産貯蔵積出設備(FPSO)の設計・建造・オペレーションに特化した世界屈指の専業メーカーであり、長期リース・オペレーション契約による安定収益モデルが強みである。2019〜2021年に計上した大型案件の損失局面を脱し、2023年以降は売上・利益ともに急回復しており、受注残高の積み上がりが中期的な業績成長を裏付ける。深海油田開発需要のグローバルな拡大とFPSO市場の寡占構造を背景に、バリュエーション面での再評価余地が大きい。
6305 日立建機 機械・産業機器 6 5 5 6 6 5.6 ¥5,679 ¥4,041 10.09% -28.8% 油圧ショベルで世界トップ3に位置する日立建機は、日立製作所から伊藤忠商事・JIC連合への親会社移行によりコーポレートガバナンスの独立性が高まり、資本効率改善と事業選択集中が加速している。北米・東南アジア・アフリカ向けの販売網拡大と鉱山機械事業の強化が中期成長の柱だが、中国建機市場の構造的低迷と親会社移行後の経営刷新コストが近中期の業績変動リスクとして残存する。
6315 TOWA 半導体製造装置 6 7 5 4 6 5.6 TOWAは半導体後工程向け装置で独自技術を持ち、半導体投資の波に乗る会社だ。成長余地はあるが、設備投資サイクルの振れも大きい。
6351 鶴見製作所 機械・産業機器 6 5 6 6 5 5.6 ¥2,159 ¥1,592 10.09% -26.3% 鶴見製作所はポンプを中心にインフラや産業現場を支える。保守更新の厚みは強みだが、設備投資の波と用途構成が成長の見え方を左右する。
6371 椿本チエイン 機械・産業機器 7 4 7 5 5 5.6 ¥2,403 ¥2,100 10.09% -12.6% 椿本チエインはチェーンや搬送で長い実績を持つ産業機器メーカーだ。地味だが現場での置き換えコストがあり、製造業の基盤設備に深く入っている。
6506 安川電機 電機・重電 7 6 4 5 6 5.6 ¥6,367 ¥2,206 10.55% -65.4% サーボモータ・インバータで世界トップクラスのモーションコントロール技術を核心的優位とし、産業ロボット世界四強(ABB・KUKA・ファナック・安川)の一角として自動化メガトレンドの最前線に立つ。EV電池製造ライン・半導体製造装置・AI画像処理ロボットという複数の高成長分野へのエクスポージャーが長期成長余地を支える一方、中国市場依存の高さと中国景気の振れ幅が短中期の業績変動を増幅し、現地ロボットメーカーの急台頭が競合構造を変えつつある。
6617 東光高岳 電機・重電 6 5 6 5 6 5.6 ¥8,110 ¥2,240 10.55% -72.4% 株式会社東光高岳は送配電や電力設備を支える機器を供給し、社会インフラの更新需要に近い位置にいる。景気より制度や投資計画の影響が大きいが、供給側としての粘りはある。
6645 オムロン 電機・重電 7 5 5 5 6 5.6 ¥6,247 ¥3,427 10.55% -45.1% オムロンは産業用制御機器・センサ分野で世界トップクラスのシェアを持ち、製造業のFA(ファクトリーオートメーション)需要の構造的拡大から中長期恩恵を受ける。ヘルスケア事業(血圧計等)も安定収益源として機能し、地政学リスク分散に資するグローバル供給体制を備える。2023〜2025年の業績低迷は在庫調整・中国市場減速が主因であり、反転時には高い営業レバレッジが期待できる。
6807 日本航空電子工業 電子部品 7 5 6 5 5 5.6 ¥2,402 ¥1,985 10.89% -17.4% 日本航空電子工業は高信頼コネクタを軸に航空宇宙や車載など厳しい用途へ入り込む。認証と品質の壁は厚いが、顧客投資の波と景気循環は避けにくい。
6946 日本アビオニクス 航空・防衛 7 6 5 4 6 5.6 ¥6,480 ¥1,291 12.66% -80.1% 日本アビオニクスは高機能な電子機器で防衛や産業用途を支える。ニッチでの技術力は強みだが、案件波動と特定用途への依存を見ておきたい。
6961 エンプラス 精密機器 7 6 5 4 6 5.6 ¥13,750 ¥9,159 10.00% -33.4% 株式会社エンプラスは精密成形や高機能部品で厳しい要求に応え、先端分野へ入り込む部材メーカーだ。技術の厚みはあるが、需要先の投資波動は大きい。
7180 九州フィナンシャルグループ 地方銀行 6 5 5 6 6 5.6 ¥1,259 ¥574 8.96% -54.4% 九州フィナンシャルグループは熊本・鹿児島を地盤とする肥後銀行・鹿児島銀行を傘下に持つ地銀持株会社。金利上昇局面での利ざや改善と九州経済の底堅さを背景に純利益は2019年以来拡大基調にあり、2025年3月期は304億円に達した。PBR1倍割れが続くバリュエーションと配当成長余地が株主還元拡充の潜在アップサイドを形成している。
7189 西日本フィナンシャルホールディングス 地方銀行 6 5 5 6 6 5.6 ¥3,946 ¥2,053 8.96% -48.0% 西日本フィナンシャルホールディングスは九州・山口地区に強固な地盤を持つ地銀持株会社であり、西日本シティ銀行を中核に広域ネットワークを展開する。日銀の政策金利正常化による利ざや改善が収益の追い風となり、EPS・配当ともに右肩上がりの改善傾向が続いている。PBR1倍割れ水準での株主還元強化(増配継続)が下値を支え、金利環境好転局面での評価見直しが期待できるバリュー銘柄である。
7337 ひろぎんホールディングス 地方銀行 6 5 5 6 6 5.6 ¥1,858 ¥937 8.96% -49.6% ひろぎんホールディングスは広島県を地盤とする中国地方最大の地方銀行グループであり、地元製造業・中堅企業との深い取引関係が安定した貸出基盤を形成している。日銀の政策金利正常化による利ざや改善が業績の追い風となり、2025年3月期は純利益358億円と過去最高水準を更新。配当性向の引き上げ方針のもとで株主還元の拡充も期待でき、PBR1倍回復に向けた資本効率改善が中期的なバリュエーション再評価余地を提供する。
7380 十六フィナンシャルグループ 地方銀行 6 5 5 6 6 5.6 ¥2,060 ¥1,230 8.96% -40.3% 十六フィナンシャルグループは岐阜県を中心に東海地方で強固な地盤を持つ地方銀行持株会社であり、製造業集積地の旺盛な資金需要と手数料収入の多様化を成長ドライバーとする。日銀の金利正常化局面において利鞘改善が期待でき、配当利回り水準(約1.7%)と安定した増配姿勢はインカム投資家にも魅力的である。PBR0.5倍台と依然として簿価割れが続いており、資本効率改善策の具体化次第で再評価余地がある。
7476 アズワン 専門卸・流通 6 4 7 6 5 5.6 ¥2,141 ¥1,377 8.18% -35.7% アズワンは研究や医療周辺の消耗品と機器を広く供給し、品ぞろえと物流で強みを持つ。需要は底堅いが、商社機能としての中抜き圧力と価格競争には向き合い続ける必要がある。
7630 壱番屋 外食 6 4 7 6 5 5.6 ¥870 ¥249 8.78% -71.4% 株式会社壱番屋は日常食の外食チェーンとして定番需要を取り込み、商品再現性と運営力で勝負する。生活密着の強さはあるが、外食らしくコスト変動の影響は大きい。
7721 東京計器 精密機器 6 5 6 5 6 5.6 ¥7,850 ¥1,564 10.00% -80.1% 東京計器株式会社は計測や制御の重要機器を手がけ、産業や安全保障に近い領域で存在感を持つ。用途の専門性は高いが、案件の波と投資判断の影響は受けやすい。
7780 メニコン 医療機器 6 5 7 5 5 5.6 ¥1,609 ¥985 9.08% -38.8% メニコンはコンタクトレンズでブランドと継続接点を持ち、消耗品型の安定需要が強みである。医療と日用品の中間にある事業として粘りはあるが、価格競争と製品差別化の維持が重要だ。
7976 三菱鉛筆 日用品・化粧品 6 4 7 6 5 5.6 ¥2,521 ¥1,978 8.49% -21.5% 三菱鉛筆は筆記具ブランドと商品開発力で日常需要をつかむ。成熟市場ではあるが、ブランド力と海外展開の余地が評価の支えになりやすい。
8020 兼松 総合商社 5 6 5 6 6 5.6 ¥2,161 ¥1,618 9.68% -25.1% 兼松は食料・情報・電子・鉄鋼素材・プラントを5本柱とする中堅総合商社で、FY2021〜FY2025の4年間で売上高を約6,500億円から約10,500億円へ約62%拡大し、EPS・配当とも連続増加を達成している。ITソリューションや食料分野での収益基盤が安定しており、ROE水準は低いものの営業利益率は4%前後で底堅い。現株価(¥2,152)は実績PER約13倍、配当利回り約2.4%と割安圏にあり、成長継続と還元強化を背景に緩やかなバリュー拡張が期待できる。
8130 サンゲツ 専門卸・流通 6 4 7 7 4 5.6 ¥2,989 ¥2,307 8.18% -22.8% サンゲツは壁紙や床材など内装材の流通で強い存在感を持つ。品ぞろえと営業網は武器だが、建設関連需要の波を受けるため、成長は景気と改装需要に左右されやすい。
8306 三菱UFJフィナンシャル・グループ メガバンク 7 3 6 7 5 5.6 ¥2,807 ¥1,729 10.89% -38.4% 三菱UFJフィナンシャル・グループは国内最大の金融コングロマリットであり、日本の金利正常化局面において預貸利ザヤの構造的拡大が見込まれる。Morgan Stanleyへの持分投資および東南アジア・フィリピン・インドネシアを中心とした新興国プレゼンスが、国内銀行業の成長制約を部分的に補完する。累進配当方針と明示的な総還元目標は株主還元の視認性を高め、金利正常化の恩恵を享受する局面での評価改善余地を残す。
8316 三井住友フィナンシャルグループ メガバンク 7 5 6 7 3 5.6 ¥5,546 ¥3,743 10.89% -32.5% 三井住友フィナンシャルグループはSMBCを中核に証券・カード・消費者金融・リースを傘下に収め、アジア主要市場への持分投資を通じた地理的分散を実現している。累進配当方針と総還元目標の明示により株主還元の予見可能性は国内銀行セクターで上位に位置する。ROE改善への経営コミットメントと資本効率重視の姿勢は、長期保有に耐えうる構造的な評価軸を提供しうる。
8377 ほくほくフィナンシャルグループ 地方銀行 5 5 6 6 6 5.6 ¥6,077 ¥2,183 8.96% -64.1% ほくほくフィナンシャルグループは北陸銀行・北海道銀行を傘下に持つ地銀持株会社であり、北陸・北海道という二大地盤でのプレゼンスが強固な競争優位を形成している。日銀の金融政策正常化に伴う利上げ局面では貸出・運用利回りの改善が期待でき、純利益は2022年以降増益基調が続く。配当性向の引き上げ傾向と自社株買いを組み合わせた株主還元強化が評価され、PBR1倍回復に向けた資本効率改善が中期的な株価上昇ドライバーとなり得る。
8418 山口フィナンシャルグループ 地方銀行 5 5 6 6 6 5.6 ¥2,640 ¥1,409 8.96% -46.6% 山口フィナンシャルグループは山口・広島・九州を地盤とする中堅地銀持株会社で、傘下に山口銀行・もみじ銀行・北九州銀行を擁する。金利上昇局面において預貸金利鞘の拡大が見込まれ、2025年3月期純利益は353億円と過去最高水準を更新している。配当は連続増配基調にあり、PBR1倍未満という割安水準と金利上昇追い風を背景に、株主価値の改善余地が大きい。
8601 大和証券グループ本社 証券・資産運用 5 5 6 6 6 5.6 ¥1,445 ¥724 13.40% -49.9% 大和証券グループ本社は野村に次ぐ国内第2位の総合証券・投資銀行グループであり、リテール・ホールセール・アセットマネジメントの三本柱を独立路線で維持する。新NISA・iDeCoを起点とした個人マネーの取り込みは中期的な収益基盤の多様化に寄与しうる。野村比で慎重なリスク管理姿勢がダウンサイドを抑制する一方、業績は株式市場環境への感応度が高くサイクリカル性から完全には逃れられない。
8841 テーオーシー 不動産開発 6 4 7 5 6 5.6 ¥1,130 ¥300 9.80% -73.4% テーオーシーは不動産賃貸を軸に複数の周辺事業を持ち、保有資産から安定収益を得る色合いが強い。資産の厚みは魅力だが、周辺事業の混在で評価軸が分かれやすい。
9009 京成電鉄 鉄道 7 6 4 4 7 5.6 ¥1,119 ¥954 7.58% -14.7% 京成電鉄は成田国際空港への直結路線(スカイライナー)を独占的に保有し、インバウンド需要の回復・拡大による恩恵を最も直接的に享受できる鉄道会社である。不動産・流通・ホテル事業を含む多角化事業ポートフォリオがキャッシュフロー安定に貢献するほか、オリエンタルランド株(TDR)の大株主としての含み益が株主価値の重要な裏付けとなっている。現株価¥1,112は過去業績回復トレンドに比して割安感があり、訪日客数の構造的増加が収益拡大のドライバーとなる。
9072 ニッコンホールディングス 陸運(物流) 6 6 5 6 5 5.6 ¥5,453 ¥1,924 8.05% -64.7% ニッコンホールディングスは自動車部品・精密機器向け専門輸送で高いシェアを持ち、顧客との長期契約が安定収益の源泉となっている。物流2024年問題対応や3PL需要拡大を追い風に売上は右肩上がりで推移しており、国内物流再編の受益者として中期的な成長が期待できる。PBR1倍割れ水準で推移しており、配当利回り・増配トレンドを考慮すると相対的な割安感がある。
9202 ANAホールディングス 空運 6 5 7 5 5 5.6 ¥2,838 ¥1,940 9.49% -31.6% 国内幹線における圧倒的ネットワーク密度とLCC子会社群(ピーチ・エアロアジア・ジャパン)による多層的な需要捕捉が強みだが、燃油・為替・地政学の外部変数に収益が大きく左右される構造は不変であり、資本効率の改善ペースが評価の分水嶺となる。インバウンド拡大と航空需要の正常化は追い風だが、機材更新投資(A350・787)に伴うキャッシュアウトが中期的な財務余裕を制約する局面にある。
9302 三井倉庫ホールディングス 陸運(物流) 6 5 6 5 6 5.6 ¥3,852 ¥2,105 8.05% -45.4% 三井倉庫HDは国内主要港湾に隣接した大規模倉庫網と三井グループとの連携を基盤に、3PL事業の拡大と海外物流ネットワーク強化を推進している。コロナ特需後に売上・利益は正常化局面にあるが、国内物流2024年問題への対応や海外拠点拡充により中長期的な収益底上げが期待できる。PBR1倍前後の水準は保有不動産価値も踏まえると割安感があり、配当方針の安定化も評価できる。
9347 日本管財ホールディングス 不動産開発 6 4 7 6 5 5.6 日本管財ホールディングスは不動産管理と建物運営を軸に、景気循環を和らげるストック性を持つ。安定収益を積み上げやすい一方、労務集約型の色合いが残り、急成長より品質維持が評価軸になりやすい。
9432 NTT 通信(固定・統合) 7 5 5 5 6 5.6 ¥150 ¥165 10.82% +9.9% 日本最大の通信インフラ事業者として規制の庇護と国家的インフラ独占を背景に盤石な収益基盤を持つ。固定回線市場の構造的縮小と料金引き下げ圧力を受けながらも、NTTデータ主導のグローバルIT・SI事業拡大とIOWN次世代通信技術への転換投資を両輪に、通信キャリアからテクノロジーコングロマリットへの変容を目指す中長期的転換局面にある。
9468 KADOKAWA メディア・出版・広告 7 6 4 4 7 5.6 ¥3,493 ¥1,042 9.09% -70.2% KADOKAWAは国内最大級のIPホルダーとして、マンガ・ライトノベル・アニメ・ゲームを垂直統合するコンテンツエコシステムを構築している。ドワンゴ(ニコニコ)やニコニコ超会議などファンベースとの強固な接点を持ち、海外向けデジタル配信の急拡大が中長期の収益ドライバーとなる。現株価PBRは市場平均を大きく下回る水準にあり、IP価値の本格開花が進めばバリュエーション再評価余地が大きい。
9699 ニシオホールディングス 人材・ビジネスサービス 6 5 6 5 6 5.6 ¥4,325 ¥4,443 10.37% +2.7% ニシオホールディングスは建機や設備のレンタルで現場の稼働を支える。所有から利用への流れは追い風だが、景気変動と資産回転の管理が収益の質を左右する。
9830 トラスコ中山 専門卸・流通 6 4 7 6 5 5.6 ¥2,236 ¥2,130 8.18% -4.7% トラスコ中山株式会社は現場向け消耗品や工具の流通を担い、調達の手間を減らす仕組みが価値になる。商流企業としての守りはあるが、差別化の維持には物流と品ぞろえの磨き込みが欠かせない。
1719 安藤・間 建設・ゼネコン 5 6 4 6 6 5.4 ¥1,952 ¥1,264 8.27% -35.2% 株式会社安藤・間(旧安藤建設と旧間組が2013年に経営統合)は、国内大手準大手ゼネコンとして土木・建築の両分野で強固な実績を持ち、国内インフラ老朽化更新需要・防災投資拡大を中長期の成長ドライバーとしている。直近FY2025は売上4,252億円・営業利益352億円と収益性が大きく改善しており、自己資本比率の低さという構造的課題を抱えつつも増配基調が続く。PER・PBRともに割安水準にとどまり、インフラ投資サイクルの恩恵を受ける局面では株価再評価余地がある。
1801 大成建設 建設・ゼネコン 6 5 5 5 6 5.4 ¥17,215 ¥5,840 8.27% -66.1% リニア中央新幹線・再開発・海洋インフラを三本柱に安定受注を積み上げるスーパーゼネコン。技術差別化と選別受注戦略により採算性を重視した成長軌道を描く。
1926 ライト工業 建設・ゼネコン 6 5 6 5 5 5.4 ¥3,860 ¥2,496 8.27% -35.3% ライト工業は法面や地盤対策など防災色の強い土木分野で存在感を持つ。公共性の高い需要は支えになるが、受注競争と施工人材の制約は常に意識したい。
1952 新日本空調 建設・ゼネコン 5 4 7 6 5 5.4 ¥3,585 ¥1,580 8.27% -55.9% 新日本空調は空調設備工事と保守で建物の機能を支える。更新需要と保守が安定感を生む一方、請負業として案件採算の管理力が常に問われる。
2002 日清製粉グループ本社 食品 6 5 5 6 5 5.4 ¥1,985 ¥1,521 6.53% -23.4% 日清製粉グループ本社は国内製粉市場でトップシェアを誇り、小麦粉の安定供給インフラとして食品産業に深く組み込まれた堅牢なビジネスモデルを持つ。売上8,500億円規模へ成長しながら営業利益率は5〜6%と食品大手として標準的な水準を維持しており、連続増配継続と自己株買いによる株主還元の着実な改善が評価される。原材料価格の高騰一巡と海外食品事業の収益拡大が中期的な利益成長を支えるカタリストとなる。
2264 森永乳業 食品 6 5 5 6 5 5.4 ¥4,710 ¥4,118 6.53% -12.6% 森永乳業は「森永」ブランドを軸に乳製品・デザート・栄養食品で国内トップクラスの地位を誇る。健康志向の高まりを背景にヨーグルト・機能性飲料が成長を牽引しており、原材料コスト安定化と価格改定効果が利益率改善に寄与する見通しである。時価総額約4,089億円に対してブランド資産と安定収益基盤の評価が高く、配当増配方針も継続している。
2768 双日 総合商社 5 5 6 5 6 5.4 ¥5,690 ¥2,818 9.68% -50.5% 北米・東南アジアを軸とした自動車流通ネットワークと化学品・エネルギー事業の複合収益構造を持つ中堅商社。五大商社に比し規模・信用力で劣後するも、ニッチ領域での専門性と地域密着型ビジネスが差別化要因となる。
2782 セリア 専門店 7 3 7 6 4 5.4 ¥3,360 ¥2,350 8.40% -30.1% セリアは低価格雑貨で高い商品編集力を持ち、日常需要の回転で強い存在感を持つ。価格競争市場に見えても、店づくりと商品提案の差が収益力を分けやすい。
3046 ジンズホールディングス 専門店 6 5 6 5 5 5.4 ¥6,540 ¥3,386 8.40% -48.2% ジンズホールディングスは眼鏡の企画から販売までを一体で回し、ブランドと店舗体験に強みを持つ。日常需要はあるが、消費マインドと競争環境の変化は受けやすい。
3086 J.フロント リテイリング 小売(総合) 5 6 3 6 7 5.4 ¥2,318 ¥893 9.45% -61.4% J.フロント リテイリングは大丸松坂屋百貨店とパルコという異なる集客モデルを持つ複合小売グループであり、コロナ禍からの回復局面で売上・利益ともに急回復している。インバウンド需要の本格復活と富裕層消費の拡大が追い風となり、都心旗艦店の高級ブランド売場強化が収益性向上を牽引する。株価2,286円は業績回復を織り込みつつも割安感が残り、配当利回りと収益改善余地を兼ね備えたバリュー+グロース銘柄として位置づけられる。
3099 三越伊勢丹ホールディングス 専門店 6 6 4 5 6 5.4 ¥3,078 ¥1,445 8.40% -53.1% 三越伊勢丹HDは国内最大手の百貨店グループとして、特に伊勢丹新宿本店が富裕層・インバウンド需要を取り込み、コロナ禍からのV字回復を遂げている。2025年度の営業利益は763億円と過去最高水準に近づき、高付加価値商品へのシフトと外国人客の爆発的増加が強力な追い風となっている。現在の株価は業績回復を反映しつつも、収益性のさらなる改善余地があり、適正水準での評価が続く。
3397 トリドールホールディングス 外食 6 7 3 4 7 5.4 ¥3,965 ¥704 8.78% -82.2% トリドールHDは「丸亀製麺」を中核に国内外で多ブランドを展開する外食グループで、特に海外市場での店舗拡大が成長の主軸となっている。粉もの・うどん業態における製麺工程の内製化と低価格・高品質の価値提供がブランド力の源泉であり、海外ライセンス料収入やグローバル展開の加速が中長期の収益拡大をけん引する。現状のROEや自己資本比率は低水準であり財務規律の改善が課題だが、一貫したキャッシュ創出力を背景に株価の再評価余地は残る。
3443 川田テクノロジーズ 建設・ゼネコン 7 5 5 5 5 5.4 橋梁や鉄構を中心に、高度な構造物を手がける会社である。技術性は高いが、案件採算と受注の波を抱えやすい。
3543 コメダホールディングス 外食 6 4 6 6 5 5.4 ¥3,030 ¥2,149 8.78% -29.1% 株式会社コメダホールディングスはくつろぎの場を提供する喫茶チェーンで、ブランド体験と加盟網が収益の基盤になる。定番力はあるが、外食らしくコストと出店の質が重要だ。
3964 オークネット インターネット・SNS 6 5 6 5 5 5.4 オークネットは中古流通のプラットフォームを通じて、事業者間の取引効率を支える。市場の厚みは強みだが、取引参加者をつなぐ役割だけにとどまると、デジタル競争の中で優位の伸びしろは限られる。
4008 住友精化 機能性化学・電子材料 6 5 6 5 5 5.4 ¥1,209 ¥1,341 10.10% +10.9% 機能材料を軸に、産業用途へ技術を提供する化学会社である。材料技術は強みだが、用途ごとの景気感応度には注意がいる。
4061 デンカ 総合化学 6 5 4 6 6 5.4 ¥4,368 ¥2,055 10.36% -53.0% デンカは電子材料(球状シリカ、放熱材料)・機能性高分子・ライフサイエンス・インフラ素材にまたがる総合化学メーカーで、半導体封止材向け球状シリカフィラーで高いシェアを持つ。2022年ピーク後に営業利益が急減し2025年3月期は最終赤字に転落したが、半導体市場の回復と高付加価値品シフトによって業績改善が見込まれる。現株価4,100円はPBR0.5倍前後で大幅割安感があり、構造改革・電子材料回復が実現すれば株主価値の再評価余地は大きい。
4114 日本触媒 総合化学 6 5 5 5 6 5.4 ¥2,169 ¥1,160 10.36% -46.5% 日本触媒はアクリル酸および吸水性樹脂(SAP)で世界トップクラスのシェアを持ち、紙おむつ・衛生用品向け需需要の長期成長を取り込む構造的優位性を有する。エチレンオキサイド誘導品や電子材料など高付加価値製品への事業シフトが進み、収益の質改善が期待される。現在の株価は割安圏にあり、需要回復局面での利益率改善と配当増を見込める。
4182 三菱瓦斯化学 総合化学 6 5 5 5 6 5.4 ¥4,582 ¥1,488 10.36% -67.5% 三菱瓦斯化学は天然ガス化学を基盤に、メタノール・無水酢酸・過酸化水素など基礎化学品から電子材料・特殊化学品まで幅広い事業ポートフォリオを保有する総合化学メーカーである。エレクトロニクス向け機能材料(BT樹脂・特殊過酸化水素など)は高い参入障壁を持ち、半導体・プリント基板需要の回復が中期的な業績押し上げ要因となり得る。PBR1倍割れの割安水準にあり、株主還元強化と事業ポートフォリオ再編が株価再評価の鍵となる。
4187 大阪有機化学工業 機能性化学・電子材料 6 5 6 4 6 5.4 ¥4,820 ¥2,853 10.10% -40.8% 大阪有機化学工業は特殊アクリルや電子材料向けの機能性素材で、ニッチな用途に深く入り込む化学会社である。用途分散は強みだが、需要の波と顧客認証の切り替わりには注意がいる。
4188 三菱ケミカルグループ 総合化学 6 5 4 5 7 5.4 ¥922 ¥911 10.36% -1.2% MMA(メタクリル酸メチル)世界最大手・半導体材料・機能性化学の高付加価値ポートフォリオを核に、石化事業の分離・構造改革を通じた収益体質の抜本改善を目指す転換局面。改革完遂による利益率向上とナフサ価格連動の低収益事業切り離しが実現すれば、バリュエーション再評価の余地は大きい。
4220 リケンテクノス 機能性化学・電子材料 6 5 6 5 5 5.4 ¥1,679 ¥1,210 10.10% -27.9% 高機能樹脂や複合材料で幅広い産業を支える会社である。材料設計の蓄積は強みだが、景気敏感な用途も抱える。
4324 電通グループ メディア・出版・広告 7 4 5 5 6 5.4 ¥3,045 ¥1,406 9.09% -53.8% 国内広告市場の圧倒的な寡占的地位と深い顧客関係を基盤に安定的なキャッシュを生む一方、海外Dentsu Internationalの構造改革と五輪汚職による信頼毀損の回復度合いが中長期の再評価トリガーとなる。デジタルシフトへの対応力と海外事業の収益正常化が評価の分水嶺だ。
4483 JMDC ITサービス・ソフトウェア 7 5 6 4 5 5.4 ¥3,365 ¥1,232 11.68% -63.4% JMDCは医療データ基盤を握る点で、一般的なSaaSよりもAI時代に残りやすい。分析機能の代替は起こりうるが、基礎データと顧客接点の価値は比較的守られやすい。
4521 科研製薬 医薬品(先発) 6 4 7 6 4 5.4 ¥4,030 ¥3,819 8.57% -5.2% 科研製薬はニッチな疾患領域で存在感を持つスペシャリティ製薬である。専門性は強みだが、製品集中と開発成果への依存度は無視できない。
4526 理研ビタミン 食品 6 4 6 6 5 5.4 ¥2,699 ¥3,003 6.53% +11.3% 食品素材や調味料を通じて、家庭と業務用の需要を支える会社である。ブランドと提案力はあるが、市場は成熟している。
4549 栄研化学 医療機器 6 5 6 5 5 5.4 ¥3,050 ¥2,021 9.08% -33.7% 栄研化学は検査薬や関連機器を通じて医療現場の診断を支える会社で、品質と信頼が競争力の中心である。安定需要はあるが、検査テーマの変化と開発競争を継続的に追う必要がある。
4666 パーク二四(定款上の商号 パーク24) 人材・ビジネスサービス 7 6 3 5 6 5.4 ¥1,814 ¥1,423 10.37% -21.5% パーク24はタイムズブランドによる国内最大規模の駐車場ネットワークと、日本最大のカーシェアリングサービス「タイムズカー」を擁し、ストック型収益モデルで安定したキャッシュフローを創出する。コロナ禍の大幅赤字から急速に回復し、2023〜2025年度の売上は年率10%超で拡大している。現株価PER約19倍は国内交通インフラ関連として過度な割高感はなく、EV充電設備整備やMaaS連携による新収益機会を踏まえると中長期的な価値向上余地がある。
4825 ウェザーニューズ インターネット・SNS 6 5 6 5 5 5.4 ¥2,103 ¥1,028 11.79% -51.1% ウェザーニューズは気象データと予報サービスを提供し、海運や物流などの運行判断も支える。データ基盤は強みだが、一般的な情報配信はAIで代替されやすく、専門性の深さが鍵になる。
4996 クミアイ化学工業 機能性化学・電子材料 6 5 6 5 5 5.4 ¥755 ¥862 10.10% +14.2% クミアイ化学工業は農薬を中心に農業生産を支える化学会社で、認可と販売網が競争力の軸になる。安定需要はあるが、製品サイクルと海外展開の巧拙を継続的に見たい。
5192 三ツ星ベルト 機械・産業機器 6 4 7 5 5 5.4 ¥4,005 ¥2,502 10.09% -37.5% 三ツ星ベルトは産業用ベルトや部材で、装置の安定稼働を支える。派手さはないが交換需要があり、ニッチ部材としての粘りは評価しやすい。
5290 ベルテクスコーポレーション 建設・ゼネコン 6 5 6 5 5 5.4 ¥1,880 ¥1,064 8.27% -43.4% ベルテクスコーポレーションはインフラや建設向けの製品を通じて基盤需要を支える。公共性は強みだが、案件依存の色合いがあり、製品構成の改善が評価を左右しやすい。
5401 日本製鉄 鉄鋼 6 4 5 5 7 5.4 ¥571 ¥667 10.94% +16.8% 日本製鉄は電磁鋼板・高張力鋼での技術的差別化と、ASEAN・インドへの戦略的M&Aによるグローバル分散で、鉄鋼セクターの中では相対的に高い付加価値基盤を有する。一方で鉄鋼需要の景気連動性と水素還元製鉄への巨額投資負担が中期的な財務圧力となり、USスチール買収の帰趨が企業価値の振れ幅を大きく左右する。
5471 大同特殊鋼 鉄鋼 6 5 5 5 6 5.4 ¥1,879 ¥1,075 10.94% -42.8% 大同特殊鋼は国内最大級の特殊鋼メーカーとして、自動車・航空・エネルギー向け高機能鋼材で強固なニッチを持つ。EV化に伴うモーターコア用電磁鋼需要拡大や航空機回復を追い風に中期的な収益改善が見込まれる。PBR約0.5倍台と割安感があり、配当利回り2.5%超の株主還元も評価材料となる。
5832 ちゅうぎんフィナンシャルグループ 地方銀行 5 5 5 6 6 5.4 ちゅうぎんフィナンシャルグループは岡山県を地盤とする中国銀行を中核とする地方銀行持株会社であり、地域密着型のリテール・法人ビジネスで安定した収益基盤を持つ。金利上昇局面における預貸金利鞘の改善が業績の追い風となり、純利益は2023年度から着実に成長している。配当性向の引き上げと自己株取得を組み合わせた株主還元強化方針が評価され、バリュエーション面での見直し余地がある。
6134 FUJI 機械・産業機器 5 5 5 6 6 5.4 ¥6,615 ¥1,989 10.09% -69.9% 株式会社FUJIは表面実装機(マウンター)を中心に産業用ロボット・自動化装置を展開し、国内外の製造業のFA化需要を取り込む。売上1,200〜1,500億円規模で安定した営業利益率10%超を維持しており、EV・半導体投資拡大に伴う設備需要増が中期的な成長ドライバーとなる。PER・PBRともに割高感は薄く、配当利回りは堅実で中長期バリュー投資の対象として評価できる。
6135  牧野フライス製作所 機械・産業機器 7 5 4 5 6 5.4 ¥13,200 ¥8,281 10.09% -37.3% 牧野フライス製作所は金型・航空宇宙・自動車向け高精度マシニングセンタで世界トップクラスのシェアを持ち、製品の高付加価値性と顧客の設備更新需要が安定収益を支える。EV化に伴う金型需要の変容や半導体・航空宇宙分野への展開拡大が中長期の成長ドライバーとなる。現在株価はPER約19倍と割高感は限定的で、設備投資サイクルの回復局面では業績・株価ともに上振れ余地がある。
6178 日本郵政 その他金融(リース・消費者金融) 7 3 5 7 5 5.4 ¥1,856 ¥1,203 10.33% -35.2% 日本郵政は郵便・物流(日本郵便)、銀行(ゆうちょ銀行)、生命保険(かんぽ生命)の三事業を持つ日本最大級のコングロマリットであり、全国約2万4千局の郵便局ネットワークが他社に類を見ない圧倒的な地理的インフラを形成している。政府が過半数株式を保有する一方、物流事業でのEC需要取り込みや保険・金融事業の収益安定化による中期的な収益改善余地がある。配当利回りは安定的に推移しており、高配当・ディフェンシブ銘柄としてのバリュエーション評価が成立しやすい局面にある。
6250 やまびこ 機械・産業機器 6 4 7 6 4 5.4 ¥4,070 ¥2,098 10.09% -48.5% やまびこはチェンソーや刈払機など屋外作業機械でブランドを持つ。ニッチだが根強い需要を持つ一方、更新需要中心で大きな成長加速は起こりにくい。
6332 月島ホールディングス 機械・産業機器 6 5 6 4 6 5.4 ¥3,260 ¥2,096 10.09% -35.7% 月島ホールディングスは水処理や環境設備を軸に、公共と産業の更新需要を取り込む。案件型の波はあるが、社会インフラ寄りの需要は底堅く、運転保守まで含めた継続性が強みになる。
6379 レイズネクスト 建設・ゼネコン 6 4 7 5 5 5.4 ¥2,285 ¥1,575 8.27% -31.1% レイズネクストはプラント保全と工事で稼ぎ、停止できない現場の継続運営を支える。保全需要は粘り強いが、人材と安全品質の維持が競争力そのものになる。
6387 サムコ  半導体製造装置 6 6 5 4 6 5.4 ¥13,410 ¥2,133 16.30% -84.1% サムコは半導体や電子部品向けの加工装置を手がける専業メーカーで、研究開発寄りの技術対応力に特色がある。装置需要の追い風は強いが、設備投資の波と顧客開発テーマへの依存が評価を左右する。
6395 タダノ 機械・産業機器 7 4 6 5 5 5.4 ¥1,358 ¥939 10.09% -30.9% タダノはクレーンで高いブランド力を持つ建設機械メーカーである。製品信頼性は強みだが、建設投資と資源関連投資の波を受ける典型的な資本財でもある。
6420 ガリレイ 機械・産業機器 6 5 6 5 5 5.4 ¥3,465 ¥3,079 10.09% -11.1% ガリレイは冷熱機器を通じて食品流通や外食の基盤を支え、保守を含む継続接点を持つ。更新需要は支えになるが、設備投資の波と原価変動は受けやすい。
6460 セガサミーホールディングス ゲーム・エンタメソフト 7 5 4 5 6 5.4 ¥2,300 ¥1,505 10.21% -34.6% セガの強力なIPポートフォリオ(ソニック・龍が如く・ペルソナ等)とサミーの遊技機事業を擁する複合エンターテインメント企業。ゲーム部門のグローバル展開とデジタル収益化が加速する一方、遊技機市場の構造的縮小が収益の重石となる。Atlus(ペルソナシリーズ)の北米強化と韓国カジノリゾート事業が中長期の成長ドライバー。
6594 ニデック 電機・重電 7 5 4 5 6 5.4 ¥2,607 ¥1,813 10.55% -30.4% 小型精密モータの圧倒的な世界シェアと垂直統合された製造ノウハウを核心的競争優位とするが、HDD需要の構造的縮小・EV駆動モータ事業の収益化遅延・創業者依存のガバナンス構造という三重の構造的課題を抱える。長期的なモータ電動化メガトレンドの恩恵を受けうる一方、中国競合の急速な台頭と事業ポートフォリオ再編の不確実性が20年スパンの持続的収益性を左右する。
6652 IDEC 電機・重電 6 5 6 5 5 5.4 ¥3,425 ¥1,844 10.55% -46.2% IDECは制御機器や安全機器を中心に、工場の自動化と運用安定を支える。現場で使われる部材としての強みはあるが、設備投資の波と競合比較の厳しさは常に付きまとう。
6750 エレコム 家電・AV機器 5 4 6 7 5 5.4 ¥1,626 ¥1,260 11.16% -22.5% エレコムは PC やデジタル機器の周辺商材で幅広い生活接点を持つ。ブランドと品ぞろえは強みだが、商材の入れ替わりが早く、低価格競争にもさらされやすい。
6762 TDK 電子部品 7 5 3 5 7 5.4 ¥2,924 ¥900 10.89% -69.2% MLCCと二次電池の双輪で電装化・スマホ需要を捕捉。ATLを通じApple iPhoneへの独占的電池供給を確立しつつ、EV向けへの拡張余地を持つ垂直統合型部品メーカー。
6814 古野電気 電機・重電 8 4 6 4 5 5.4 ¥6,890 ¥4,200 10.55% -39.0% 古野電気は舶用電子機器で高い認知を持ち、現場実装と保守の価値が大きい。海事領域の特殊性はAI代替を受けにくく、ニッチな強さが光る。
6925 ウシオ電機 電子部品 6 5 6 5 5 5.4 ¥3,366 ¥1,160 10.89% -65.5% ウシオ電機は光源や光学で産業用途に強みを持ち、特定用途での深い実績が武器だ。成長分野への接続はあるが、用途ごとの波も大きい。
6929 日本セラミック 電子部品 6 5 6 5 5 5.4 ¥3,875 ¥2,169 10.89% -44.0% 日本セラミックはセンサーを中心とした電子部品で、産業と民生のさまざまな機器に入り込む。用途分散は利点だが、部品業界らしい価格競争と需要変動の波は避けにくい。
6996 ニチコン 電子部品 5 5 6 5 6 5.4 ¥2,494 ¥936 10.89% -62.5% ニチコンはコンデンサを基盤に蓄電や電力変換の周辺へ広げる電子部品会社である。既存事業は成熟感があるが、電動化と分散電源の波を取り込める余地も持つ。
7004 カナデビア 機械・産業機器 6 5 5 5 6 5.4 ¥1,275 ¥978 10.09% -23.3% カナデビアは環境装置やインフラ関連の実装力を持ち、脱炭素や更新投資の流れを取り込みやすい。案件型の難しさはあるが、社会インフラ寄りの需要はAI代替を受けにくい。
7226 極東開発工業 自動車メーカー 6 5 6 5 5 5.4 ¥2,681 ¥1,335 11.20% -50.2% 極東開発工業は特装車や環境関連設備で社会インフラを支える装置メーカーで、量産車とは違う専門性を持つ。更新需要は底堅いが、景気敏感な設備投資と調達コストの管理が重要になる。
7453  良品計画 専門店 7 5 4 5 6 5.4 ¥3,650 ¥1,545 8.40% -57.7% 「無印良品」ブランドの普遍的訴求力を核に、SPA垂直統合で高い粗利を確保しながらグローバル展開を続ける生活雑貨小売の旗手。中国依存という構造リスクを抱えるが、東南アジア・欧米での成長余地とデジタル会員基盤の深化が中長期の株価再評価を促す。
7458 第一興商 エンタメ・レジャー 6 4 6 6 5 5.4 ¥1,613 ¥1,077 9.20% -33.2% 第一興商はカラオケ機器と店舗運営を組み合わせ、娯楽と法人向け音楽サービスの接点を持つ。体験需要は AI に置き換わりにくいが、消費マインドと出店環境の影響を受けやすい。
7611 ハイデイ日高 外食 6 4 6 6 5 5.4 ¥2,775 ¥1,505 8.78% -45.8% ハイデイ日高は日常使いの外食を低価格帯で支えるチェーンで、運営効率の高さが武器になる。定番需要は強いが、人件費と出店余地のバランスを見極めたい。
7867 タカラトミー エンタメ・レジャー 7 5 5 4 6 5.4 ¥2,630 ¥1,990 9.20% -24.3% タカラトミーは玩具の企画力と有力IPの展開力が収益の核で、デジタルだけでは代替しにくい物理玩具の強みも持つ。ヒット依存はあるが、ブランド資産が波を和らげる。
7917 ZACROS 機能性化学・電子材料 6 5 6 5 5 5.4 ¥1,410 ¥1,138 10.10% -19.3% ZACROSは包装材や高機能フィルムで顧客の製品価値を支える。機能材としての強みはあるが、用途構成と原料環境の変化が採算に影響しやすい。
7943 ニチハ 建設・ゼネコン 6 4 6 6 5 5.4 ¥3,250 ¥2,719 8.27% -16.3% ニチハは外装材を中心に住宅や建築の現場を支える。製品認知はあるが、住宅関連らしく新設着工とリフォーム需要のバランスが評価の軸になりやすい。
7944 ローランド エンタメ・レジャー 6 5 5 6 5 5.4 ¥4,140 ¥3,227 9.20% -22.1% ローランドは電子楽器と音響機器で独自のブランドを築く。創作需要の厚みはあるが、趣味性の高い消費財として景況感と商品鮮度の影響を受けやすい。
7947 エフピコ 機能性化学・電子材料 7 4 7 5 4 5.4 ¥2,367 ¥2,031 10.10% -14.2% 株式会社エフピコは食品包装の規格化と供給網で強みを持ち、日常消費に近い需要で稼働が落ちにくい。環境対応の負担はあるが、回収や再資源化まで含めた仕組みが差別化になる。
7965 象印マホービン 家電・AV機器 6 4 6 6 5 5.4 ¥1,570 ¥655 11.16% -58.3% 象印マホービンは日常家電で高い認知を持ち、生活者に近いブランド力が強みである。定番需要は堅いが、国内家電市場は成熟しており、新鮮さの維持が評価を左右する。
8012 長瀬産業 専門卸・流通 6 5 5 6 5 5.4 ¥1,118 ¥779 8.18% -30.3% 長瀬産業は化学品・機能材料・ライフサイエンスを軸とする専門商社であり、単なる仲介にとどまらず技術提案・ソリューション提供による差別化が競争優位の源泉。直近7期で売上は8000億円前後を安定維持しつつEPS・DPSともに着実な増加基調を示しており、成熟した事業ポートフォリオながら配当成長株としての評価が高まりつつある。時価総額約5176億円・株価1178円水準は業績トレンドに対して依然割安感が残り、配当利回り改善とROE向上施策の進展が株価再評価の鍵となる。
8233 髙島屋 小売(総合) 6 6 4 5 6 5.4 ¥1,901 ¥1,164 9.45% -38.8% 髙島屋は日本最大級の老舗百貨店として、富裕層・インバウンド需要を軸にコロナ禍からの業績回復を着実に遂げており、FY2025には売上5,000億円・営業利益575億円と過去最高水準に迫る。ラグジュアリーブランドの独自仕入れ力と都心一等地立地が差別化の源泉であり、インバウンド消費の持続的拡大と国内富裕層の資産効果による旺盛な消費が成長ドライバーとなる。現在のPER・PBRは百貨店セクター平均並みで特段の割安感はないが、利益成長トレンドが続く間は相対的な投資妙味が維持される。
8276  平和堂 食品スーパー・コンビニ 5 4 7 6 5 5.4 ¥2,606 ¥2,320 7.44% -11.0% 株式会社 平和堂は食品中心の小売で日常需要を支え、店舗運営の再現性が収益の基盤になる。景気耐性はあるが、値入れと人件費の管理が評価を左右しやすい。
8303 SBI新生銀行 地方銀行 5 6 5 5 6 5.4 SBI新生銀行はSBIグループの傘下に入り、デジタル銀行戦略とグループシナジーを梃子に収益構造の転換を図っている。個人向け高利回り預金・カードローン・外貨建て商品など差別化された金融サービスが安定した収益基盤を形成する。現在株価はPBR1倍割れ水準で推移しており、政策金利上昇局面での利ざや改善と自己株買い等の株主還元強化が株価再評価の主要ドライバーとなる。
8366 滋賀銀行 地方銀行 5 5 6 5 6 5.4 ¥1,859 ¥681 8.96% -63.3% 滋賀銀行は滋賀県を主要地盤とする老舗地方銀行で、製造業集積地帯への法人取引と県内トップシェアの預金基盤が安定的な収益を支える。日銀の金融政策正常化による利上げ環境は貸出金利収益の改善につながる可能性が高く、純利益は直近7期で拡大傾向にある。PBR1倍割れが続くバリュエーションは見直しの余地があり、配当利回り面でも一定の魅力を持つ。
8368  百五銀行 地方銀行 5 5 6 6 5 5.4 ¥1,809 ¥541 8.96% -70.1% 百五銀行は三重県を主要基盤とする地方銀行であり、地域での強固な顧客基盤と預貸金シェアに裏打ちされた安定収益が特徴。日銀の金利正常化局面において利ざや改善が進み、純利益は2019年以降一貫して増益トレンドを描いている。PBR1倍割れの水準で配当利回りも相応に高く、バリュー株としての側面も持つ。
8410 セブン銀行 メガバンク 7 4 5 5 6 5.4 ¥271 ¥225 10.89% -17.3% コンビニATM網という物理インフラを独占的に運営し、提携金融機関からの手数料収入で安定収益を上げる特殊銀行。キャッシュレス化という構造的逆風を抱えながらも、インバウンド需要と決済インフラとしての社会的地位が下支えする。
8570 イオンフィナンシャルサービス その他金融(リース・消費者金融) 6 5 4 6 6 5.4 ¥1,505 ¥1,140 10.33% -24.2% イオンフィナンシャルサービスはイオングループの購買データと全国小売網を活かし、クレジットカード・消費者ローン・保険販売を一体運営する非銀行金融の中核企業。2025年度は売上5,333億円と過去最高水準に達し、アジア事業の拡大も続く。株価1,558円は連続増収トレンドと配当53円(利回り約3.4%)を踏まえれば割安感があり、イオン経済圏の深化とデジタル金融強化が中期的なバリュエーション改善ドライバーになりうる。
8630 SOMPOホールディングス 損害保険 6 5 4 6 6 5.4 ¥5,762 ¥1,622 10.63% -71.8% 損保ジャパンを中核に国内損保3メガの一角を占め、Sompo Internationalによる海外比率約4割の収益多様化と、SOMPOケアを軸とした介護事業への構造転換を推進する複合保険グループ。ビッグモーター不正請求問題による信頼毀損と業務停止命令のダメージを抱えるが、正常化後の収益回復力とグローバル展開の蓋然性を見極める局面にある。
8923 トーセイ 不動産開発 6 5 5 5 6 5.4 ¥1,647 ¥1,079 9.80% -34.5% トーセイは不動産再生と運営を組み合わせ、物件の付加価値向上で収益を上げる。回転力は強みだが、不動産市況と金利環境の影響を大きく受けやすい。
8934 サンフロンティア不動産 不動産開発 6 5 5 5 6 5.4 ¥2,605 ¥2,421 9.80% -7.0% サンフロンティア不動産はオフィス再生や運営支援で都市部物件の価値向上を狙う。運営力は強みだが、不動産市況と宿泊需要の変動には左右されやすい。
9045 京阪ホールディングス 鉄道 6 6 4 5 6 5.4 ¥3,282 ¥2,015 7.58% -38.6% 京阪ホールディングスは京都・大阪間の幹線鉄道と沿線不動産・ホテル・レジャー資産を束ねる関西私鉄複合体である。コロナ禍から急回復した訪日需要が京都・伏見・びわ湖エリアの観光資産に直接波及し、鉄道・ホテル・流通の三本柱が同時拡大している。PBRは依然1倍前後と割安圏にあり、不動産含み益の顕在化や資本効率改善策が株価の再評価トリガーとなりうる。
9069 センコーグループホールディングス 陸運(物流) 5 6 4 6 6 5.4 ¥1,869 ¥1,339 8.05% -28.3% センコーグループHDは国内屈指の総合物流企業であり、M&A戦略を軸に売上を過去7年で約1.6倍に拡大してきた。eコマース拡大・物流アウトソーシング需要増を追い風に安定成長が続く一方、PBR低水準・高配当利回りで割安感がある。中期的には物流2024年問題への対応力強化と海外展開が評価余地を生む。
9247 TREホールディングス 人材・ビジネスサービス 6 6 5 4 6 5.4 ¥1,621 ¥1,990 10.37% +22.8% 資源循環と廃棄物処理を軸に、環境対応需要を取り込む会社である。制度追い風はあるが、案件採算と実行力が評価を左右する。
9434 ソフトバンク 通信(モバイル) 7 4 5 5 6 5.4 ¥220 ¥145 9.87% -34.2% 国内移動体通信市場の寡占的地位とヤフー・LINE統合による総合デジタルプラットフォーム化が安定キャッシュフローを支えるが、親会社SBGの財務構造と規制当局の料金引下圧力が株主還元の上限を規定する。
9513 電源開発 電力 6 5 4 6 6 5.4 ¥3,790 ¥3,627 7.80% -4.3% 電源開発(J-POWER)は国内外の大規模水力・石炭・LNG・再エネ電源を保有し、発電専業として安定的なキャッシュフローを創出する。政府が脱炭素化を推進するなか、洋上風力・水素混焼・アンモニア混焼等の次世代電源への転換投資が中長期的な成長ドライバーとなる。PBR0.5倍台の割安水準に放置されており、再エネ関連の事業進捗が評価されれば資産価値の見直しが期待できる。
9533 東邦瓦斯 ガス 7 4 5 6 5 5.4 ¥1,203 ¥601 9.60% -50.0% 中部圏の都市ガスインフラを独占的に保有し、安定的なキャッシュフローを生み出す規制事業者。電力小売・不動産開発への多角化と脱炭素戦略(合成メタン・水素)が中長期の成長ドライバーとなり得る一方、エネルギー自由化による競争激化と原料コスト変動リスクを内包する。配当利回りの安定性と再開発案件によるアップサイドが共存する守備型インカム銘柄。
9536 西部ガスホールディングス ガス 7 3 7 6 4 5.4 ¥2,222 ¥1,701 9.60% -23.5% 都市ガスを中心に地域インフラを支える会社である。需要の安定感は高いが、規制と燃料環境の影響を受けやすい。
9663 ナガワ 建設・ゼネコン 6 5 6 5 5 5.4 ¥5,340 ¥2,250 8.27% -57.9% 仮設建築とモジュール建築を軸に、短工期ニーズへ応える会社である。設置と運用の機動力は強みだが、景気と投資マインドの波は受けやすい。
9672 東京都競馬 不動産開発 6 4 6 6 5 5.4 ¥5,500 ¥4,114 9.80% -25.2% 東京都競馬は公営競技関連施設と保有不動産の活用を組み合わせる。収益源が単一ではない点は支えだが、余暇需要と運営環境の変化には左右されやすい。
9766 コナミグループ ゲーム・エンタメソフト 6 5 5 5 6 5.4 ¥19,130 ¥8,116 10.21% -57.6% メタルギア・桃鉄・eFootballなど強固な独自IPを軸にデジタル収益化を加速させつつ、スポーツクラブ事業との多角化で安定収益を確保。遊技機の構造的縮小リスクを抱えながらも、モバイル課金とDLC展開による高マージンのストック型収益への転換が進む。
9936 王将フードサービス 外食 6 4 7 6 4 5.4 ¥2,850 ¥1,778 8.78% -37.6% 王将フードサービスは日常食としての中華チェーンを全国で展開し、商品力と現場運営で強い再現性を持つ。生活防衛的な需要は支えになる一方、外食らしく人件費と原材料の管理が評価を左右する。
9974 ベルク 食品スーパー・コンビニ 5 4 7 6 5 5.4 ¥6,810 ¥5,866 7.44% -13.9% 株式会社ベルクは食品中心の小売で日常需要を支え、店舗運営の再現性が収益の基盤になる。景気耐性はあるが、値入れと人件費の管理が評価を左右しやすい。
1662 石油資源開発 石油・天然ガス開発 6 4 5 5 6 5.2 ¥2,155 ¥1,635 10.70% -24.2% 石油資源開発(JAPEX)は国内最大級の石油・天然ガスE&P企業であり、国内外の権益を長期保有する資源安全保障の担い手として独自のポジションを持つ。エネルギー価格が高止まりする局面では収益が大幅に改善し、FY2025には純利益812億円・OCF1,308億円と過去最高水準に近い実績を示した。株価は資産価値・資源価格対比で割安感があり、エネルギー安保重視の政策的追い風も期待できる。
1663 K&Oエナジーグループ 石油元売り・ガス 6 4 6 5 5 5.2 ¥4,435 ¥1,727 10.36% -61.0% K&Oエナジーグループは天然ガスと地域エネルギー供給を軸に、生活と産業の基盤を支える。資源と地域供給の強みはあるが、市況と設備負担の影響は受けやすい。
1766 東建コーポレーション 建設・ゼネコン 6 4 6 5 5 5.2 ¥12,850 ¥9,659 8.27% -24.8% 東建コーポレーションは賃貸住宅の建築から仲介管理まで一体で回すモデルを持つ。収益源の多層性は魅力だが、不動産市況と建築需要の波を同時に受ける。
1799 第一建設工業 建設・ゼネコン 6 4 6 5 5 5.2 ¥3,810 ¥2,469 8.27% -35.2% 鉄道周辺を含むインフラ工事で地域基盤を支える会社である。継続需要は堅いが、工事採算と人手確保が評価を左右する。
1882 東亜道路工業 建設・ゼネコン 6 4 6 5 5 5.2 ¥1,627 ¥958 8.27% -41.1% 道路舗装とインフラ補修を中心に、社会基盤の維持を担う会社である。更新需要は堅いが、工事採算と人手確保が重い論点になる。
1939 四電工 建設・ゼネコン 6 4 6 5 5 5.2 ¥2,045 ¥655 8.27% -68.0% 四電工は電気や設備工事を通じて、地域インフラと建物機能を支える専門工事会社である。地場での実績は強みだが、工事採算と受注時期の波は避けにくい。
1941 中電工 建設・ゼネコン 6 4 6 5 5 5.2 ¥4,875 ¥1,812 8.27% -62.8% 中電工は電気設備工事で地域基盤を持ち、インフラや建築設備の更新需要を取り込む会社だ。施工実績は強みだが、業界全体としては成熟色が濃い。
1961 三機工業 建設・ゼネコン 6 4 6 5 5 5.2 ¥2,517 ¥899 8.27% -64.3% 三機工業は空調や搬送を軸にした設備工事で実績を積み、施工品質と顧客基盤が強みの会社だ。景気敏感さは残るものの、更新需要と保守の積み上がりが収益の安定化を支える。
1965 テクノ菱和 建設・ゼネコン 6 4 6 5 5 5.2 ¥6,720 ¥2,595 8.27% -61.4% 株式会社テクノ菱和は空調や設備工事を担い、更新需要と保守を取り込むことで安定性を作る会社だ。施工管理の質は強みだが、人手不足と採算管理の難しさは残る。
1975 朝日工業社 建設・ゼネコン 6 4 6 5 5 5.2 ¥3,750 ¥1,570 8.27% -58.1% 朝日工業社は空調や衛生の設備工事を中心に、建物の機能を支える専門工事会社である。専門性はあるが、案件採算と受注の波を丁寧に見る必要がある。
1982 日比谷総合設備 建設・ゼネコン 6 4 6 5 5 5.2 ¥3,105 ¥1,008 8.27% -67.5% 日比谷総合設備株式会社は空調や設備工事を担い、更新需要と保守を取り込むことで安定性を作る会社だ。施工管理の質は強みだが、人手不足と採算管理の難しさは残る。
2181 パーソルホールディングス 人材・ビジネスサービス 5 6 4 5 6 5.2 ¥237 ¥187 10.37% -21.0% パーソルホールディングスは国内最大級の人材サービスグループとして、派遣・転職・アウトソーシングを網羅するフルラインナップ体制を持ち、労働力不足が深刻化する日本市場で安定した収益基盤を確保している。売上は2019年の9,258億円から2025年の14,512億円へ一貫して拡大しており、国内外の労働市場変化を追い風に中期的な成長余地が残る。株価234円・PER水準は低位に抑えられており、配当増配の継続と事業拡大による業績改善が進めばバリュエーション面での再評価余地が大きい。
2384 SBSホールディングス 陸運(物流) 5 5 6 5 5 5.2 ¥4,510 ¥3,846 8.05% -14.7% SBSホールディングスは物流受託と三PLで企業の供給網を支える。規模化の利点はあるが、物流は人件費と運賃競争の板挟みになりやすく、優位の維持には運営力が要る。
2432 ディー・エヌ・エー インターネット・SNS 5 5 5 5 6 5.2 ¥2,676 ¥2,356 11.79% -11.9% DeNAはモバイルゲームの先駆者として「Mobage」プラットフォームで構築したIPとユーザー基盤を軸に、プロ野球(横浜DeNAベイスターズ)・ヘルスケア・AI活用サービスへと事業多角化を進めている。FY2025は増収かつ黒字転換を達成し、EPS217円・OCF390億円と財務回復が鮮明。株価2,538円はPBR1倍前後で推移しており、事業再構築の成果が本格的に業績へ反映されれば再評価余地は大きい。
2502 アサヒグループホールディングス 飲料 6 5 4 5 6 5.2 ¥1,529 ¥1,195 7.48% -21.9% アサヒグループHDは国内ビール首位のスーパードライを軸に、欧州Peroni・Pilsner Urquell、豪州CUBを取得しグローバルプレミアム戦略を推進する。一方、大型買収に伴う巨額負債が財務を圧迫しており、フリーキャッシュフローによる債務削減ペースが中期的な最大の焦点となる。ニッカウヰスキーやカルピスを含む多角的ブランドポートフォリオは安定収益源だが、ジャパニーズウイスキーブームの持続性と為替変動が収益の振れ幅を左右する。
2607 不二製油 食品 6 4 6 5 5 5.2 ¥3,307 ¥2,910 6.53% -12.0% 不二製油は油脂や植物性素材で食品メーカー向けに強い位置を持つ。消費者向けの派手さはないが、BtoBの配合力と顧客関係が収益の基盤になっている。
2695 くら寿司 外食 6 5 6 4 5 5.2 ¥1,575 ¥609 8.78% -61.3% くら寿司は定番の外食需要をつかむ全国チェーンとして、商品開発と運営の型で集客力を持つ。日常消費に近い強さはあるが、外食らしく人件費と食材調達の管理が評価を左右する。
2737 トーメンデバイス 専門卸・流通 5 5 5 6 5 5.2 ¥16,420 ¥15,745 8.18% -4.1% トーメンデバイスは半導体と電子部品の商流で存在感を持つ。強い供給元との関係は武器だが、商流ビジネスとして需給の波と顧客投資の変動を受けやすい。
2874 横浜冷凍 専門卸・流通 6 4 6 5 5 5.2 ¥1,706 ¥467 8.18% -72.6% 横浜冷凍は食品流通と冷蔵保管を通じて、食のサプライチェーンを支える。物流拠点の強みはあるが、相場と在庫の影響を受けやすい商流でもある。
2914 日本たばこ産業 たばこ 7 3 3 8 5 5.2 ¥5,769 ¥4,010 7.74% -30.5% 国内たばこ独占と海外JTI事業が生み出す圧倒的キャッシュフローを原資に高配当を継続する寡占型キャッシュマシン。ESG逆風・ロシア地政学リスク・紙巻き需要構造減少という三重の重圧を、Ploom拡大と新興国ボリュームで相殺しつつ株主還元を維持する守りの高配当株。
3002 グンゼ アパレル・繊維 5 4 6 6 5 5.2 ¥3,620 ¥1,281 7.98% -64.6% グンゼは繊維を基盤に機能素材や生活関連へ広げ、堅実な事業運営を続ける。安定感はあるが、成熟市場の色が濃く、成長は構成改善の巧拙に左右されやすい。
3076 あいホールディングス インターネット・SNS 5 4 6 6 5 5.2 ¥2,719 ¥2,179 11.79% -19.8% あいホールディングスはセキュリティや周辺機器など複数商材を束ねる持株会社である。事業分散は支えになるが、全社としての強みは各事業の質に左右されやすい。
3087 ドトール・日レスホールディングス 外食 6 4 6 5 5 5.2 ¥2,759 ¥1,779 8.78% -35.5% ドトール・日レスホールディングスは日常使いの飲食業態を複数持ち、立地運営の強さで集客する。定番需要は支えになる一方、外食全般のコスト上昇と競争の強さは重い。
3092 ZOZO 小売(総合) 7 4 5 5 5 5.2 ¥1,029 ¥646 9.45% -37.2% 国内ファッションECで圧倒的なネットワーク効果とブランド集積を持つが、LY Corp傘下による株主還元余地の制約と市場成熟化が上値を抑制する。本業回帰により収益性は安定しているものの、次の成長ドライバーは未確立。
3097 物語コーポレーション 外食 6 5 5 5 5 5.2 ¥4,205 ¥2,004 8.78% -52.3% 物語コーポレーションは郊外型の外食業態を多ブランドで展開し、商品企画と現場運営に強みを持つ。出店余地はあるが、人件費と競争環境の厳しさは常につきまとう。
3191 ジョイフル本田 小売(総合) 5 4 6 6 5 5.2 ¥2,097 ¥1,355 9.45% -35.4% 株式会社ジョイフル本田は住まいや日用品に関わる商材を広く扱い、生活密着の来店需要を支える小売企業だ。大型店の集客力はあるが、消費マインドと競争の影響は受けやすい。
3360 シップヘルスケアホールディングス 医療機器 6 5 6 4 5 5.2 ¥2,266 ¥2,493 9.08% +10.0% シップヘルスケアホールディングス株式会社は医療機器の流通と病院運営周辺の支援を組み合わせ、現場の継続需要に深く入り込む。派手な拡大余地は限られるが、医療現場との接点の厚さが安定性を支える。
3433 トーカロ 機能性化学・電子材料 6 5 6 4 5 5.2 ¥3,285 ¥1,855 10.10% -43.5% トーカロ株式会社は表面改質処理で部材の寿命や性能を支え、顧客設備の中で置き換えにくい役割を担う。需要先の波はあるが、工程に根差した技術が競争力を生む。
3449 テクノフレックス 機械・産業機器 6 4 6 5 5 5.2 ¥5,320 ¥1,320 10.09% -75.2% テクノフレックスは配管や継手の周辺部材で産業インフラを支える。ニッチ性はあるが、案件依存の色もあり、用途拡大の深さが評価の分かれ目になりやすい。
4046 大阪ソーダ 機能性化学・電子材料 6 5 6 4 5 5.2 ¥1,860 ¥906 10.10% -51.3% 大阪ソーダは基礎化学に加え機能材を持つことで、景気敏感さの中にも差別化の余地を持つ。素材業らしい循環性は残るが、用途の多様さが収益の下支えになる。
4095 日本パーカライジング 機能性化学・電子材料 6 4 7 5 4 5.2 ¥1,467 ¥1,156 10.10% -21.2% 日本パーカライジング株式会社は表面処理薬剤で量産工程に食い込み、長い採用実績が強みになる。需要先の景気感応はあるが、工程変更の負担が切替を抑える。
4099 四国化成ホールディングス 機能性化学・電子材料 6 4 6 5 5 5.2 ¥5,280 ¥3,008 10.10% -43.0% 四国化成ホールディングスは機能性材料と建材を持ち、用途分散のある化学メーカーとして底堅さがある。景気循環は受けるが、ニッチ用途での採用実績が支えになる。
4118 カネカ 総合化学 5 5 5 5 6 5.2 ¥4,943 ¥3,253 10.36% -34.2% カネカは塩化ビニル・発泡ポリスチレン等の汎用化学から、医薬品中間体・コエンザイムQ10・バイオ分解性プラスチック(カネカ生分解性ポリマーPHBH)まで手掛ける総合化学メーカーであり、素材の高付加価値化と脱炭素トレンドへの対応が中長期の成長ドライバーとなる。太陽電池用バックシートや電子材料分野での技術蓄積も強みであり、現在のPBR1倍割れ水準は事業ポートフォリオ転換の進展次第でリレーティングの余地がある。
4534 持田製薬 医薬品(先発) 6 4 6 5 5 5.2 ¥3,405 ¥2,912 8.57% -14.5% 持田製薬は医薬品を中心に専門領域で存在感を持つが、パイプラインの厚みと販売力の両方が問われる。医薬品らしく参入障壁はある一方、成長の再現性は個別案件に左右されやすい。
4544 H.U.グループホールディングス 人材・ビジネスサービス 6 4 7 5 4 5.2 ¥3,122 ¥2,397 10.37% -23.2% H.U.グループホールディングスは臨床検査と診断関連を担い、医療の裏側で重要な機能を支える。需要の底堅さは魅力だが、検査の標準化が進むほど価格競争と効率化圧力は残る。
4559 ゼリア新薬工業 医薬品(先発) 6 4 6 5 5 5.2 ¥2,145 ¥2,307 8.57% +7.6% ゼリア新薬工業は医療用と一般用の両輪で展開する中堅製薬で、ブランド品の継続力が収益を支える。安定感はあるが、新薬の厚みと育成力で大手との差がつきやすい。
4578 大塚ホールディングス 医薬品(先発) 7 5 5 5 4 5.2 ¥11,025 ¥7,819 8.57% -29.1% エビリファイ・レキサルティという神経精神系グローバルフランチャイズと、ポカリスエット等の高ブランド機能性食品を併せ持つ複合型ヘルスケア企業。CNS領域での深い開発ノウハウと製品群が持続的な競争優位を形成し、新興国市場での機能性食品拡大が長期成長の柱となる。
4689 LINEヤフー インターネット・SNS 7 5 4 4 6 5.2 ¥440 ¥206 11.79% -53.1% 国内最大級のメッセンジャー・検索・QR決済エコシステムを擁するデジタルプラットフォームホールディングスであり、LINE・Yahoo! JAPAN・PayPayの三軸が相互送客と決済データで競争優位を形成する。ただしSoftBank/NAVER二重支配構造と政府の経営介入圧力が資本効率と経営自律性を恒常的に毀損しており、プレミアム評価の実現には少数株主保護ガバナンスの抜本改善が不可欠である。
4886 あすか製薬ホールディングス 医薬品(先発) 6 4 6 5 5 5.2 ¥2,933 ¥1,927 8.57% -34.3% 医療用医薬を軸に、特定領域へ強みを持つ製薬会社である。専門領域の知見はあるが、主力品依存と開発継続が評価を左右する。
4911 資生堂 日用品・化粧品 6 5 5 5 5.2 ¥3,387 ¥1,149 8.49% -66.1% 日本最大の化粧品メーカーとして百年超の歴史と「SHISEIDO」ブランドの世界的認知を有し、プレステージ(クレ・ド・ポー ボーテ、NARS)へ経営資源を集中する戦略転換中。マスマーケットブランド売却によるポートフォリオ整理を進め、利益率改善と高付加価値領域への特化を同時追求する構造改革フェーズにある。
4917 マンダム 日用品・化粧品 5 4 6 6 5 5.2 ¥3,085 ¥740 8.49% -76.0% 株式会社マンダムは日用品や化粧品をブランドで展開し、消費者接点の強さが収益の土台になる。定番力はあるが、競争と嗜好変化が常に評価を揺らす。
4927 ポーラ・オルビスホールディングス 日用品・化粧品 6 4 5 6 5 5.2 ¥1,294 ¥681 8.49% -47.4% ポーラ・オルビスHDは「POLA」「ORBIS」「THREE」等のブランドポートフォリオと、訪問販売・直営店・ECを組み合わせた多層流通網を持つ国内有力化粧品持株会社。売上・利益は2019年ピーク後に縮小が続き、ROEは0.1%台と資本効率が著しく低い一方、配当維持姿勢(DPS¥52)から株主還元への意識は確認できる。中国・アジアへの越境EC展開と国内ブランド価値向上が株価再評価の鍵であり、現株価PBR水準での慎重な打診買いは検討余地がある。
4956 コニシ 機能性化学・電子材料 6 4 6 5 5 5.2 ¥1,450 ¥1,360 10.10% -6.2% コニシは接着剤と建設補修材を軸に、現場で使われる消耗性の高い材料を提供する。用途の広さは強みだが、建設需要と原料環境の変化を受けやすい。
4985 アース製薬 日用品・化粧品 6 4 6 5 5 5.2 ¥4,610 ¥3,096 8.49% -32.8% アース製薬は虫ケアや衛生周りの日用品で高い認知を持ち、生活に近い需要を取り込む。ブランド力はあるが、季節性と販促競争の影響が収益をぶらしやすい。
5032 ANYCOLOR ゲーム・エンタメソフト 6 6 4 4 6 5.2 ANYCOLORは配信者IPを軸に物販やイベントへ広げるデジタル娯楽企業である。人気IPの創出力は魅力だが、流行の移ろいとプラットフォーム依存が評価を揺らしやすい。
5186 ニッタ 機械・産業機器 6 4 6 5 5 5.2 ¥4,650 ¥3,596 10.09% -22.7% ニッタ株式会社は産業機械向けの重要部材を供給し、採用実績と品質が競争力の源泉になる。ニッチな強みはあるが、設備投資の波は避けにくい。
5273 三谷セキサン 建設・ゼネコン 6 4 6 5 5 5.2 ¥1,708 ¥782 8.27% -54.2% 三谷セキサン株式会社は基礎や土木向けの製品で建設現場を支えるメーカーで、現場採用の実績が強みになる。ニッチな地位はあるが、公共投資や建設需要の波は受けやすい。
5463 丸一鋼管 鉄鋼 5 4 6 6 5 5.2 ¥1,503 ¥736 10.94% -51.0% 丸一鋼管は電縫鋼管(ERW鋼管)で国内首位シェアを誇り、建設・自動車・エネルギー向けの幅広い用途に支えられた安定収益基盤を持つ。原材料コストのパススルー機能と独自の製造プロセス技術が収益の底堅さを担保しており、インフラ更新需要や国内建設投資の持続が中期的な業績下支え要因となる。現在の株価水準はPBR1倍未満であり、配当利回りも相対的に魅力的なバリュー株として評価できる。
5482 愛知製鋼 鉄鋼 6 4 6 5 5 5.2 ¥2,874 ¥1,056 10.94% -63.2% 愛知製鋼は特殊鋼と鍛造部品を軸に、品質要求の高い用途で存在感を持つ。系列需要と素材技術は支えになるが、自動車循環の影響を受けやすく、景気敏感株としての色合いも強い。
5714 DOWAホールディングス 鉱業・非鉄 6 4 5 5 6 5.2 ¥10,180 ¥4,859 10.01% -52.3% DOWAホールディングスは亜鉛製錬を基盤に、貴金属リサイクル・電子材料・環境管理・熱処理の5事業を持つ非鉄複合メーカーである。都市鉱山リサイクルと電子材料向け高純度素材の両輪が構造的成長を支え、資源価格サイクルに左右される部分は残るものの、リサイクル事業の高付加価値化と環境規制追い風が長期的な収益底上げ要因となる。現在の株価水準はPBR1倍前後であり、ROE改善局面への転換が確認されれば再評価余地がある。
5901 東洋製罐グループホールディングス ガラス・セラミックス 6 4 5 6 5 5.2 ¥3,531 ¥1,766 8.48% -50.0% 東洋製罐グループは飲料・食品缶およびPETボトル等の包装容器で国内最大手であり、巨大な設備投資障壁と長期顧客関係がモートを形成している。原材料コスト上昇局面での価格転嫁が進み、営業利益の回復基調が確認されており、安定した配当方針とPBR1倍未満の割安感が下値を支える。
5930 文化シヤッター 建設・ゼネコン 6 4 6 5 5 5.2 ¥1,855 ¥1,433 8.27% -22.8% 文化シヤッター株式会社は建物の開口部や防災周辺を支える製品を提供し、更新需要を取り込むメーカーだ。ブランドと施工網は強みだが、建設需要の波は受けやすい。
6104 芝浦機械 機械・産業機器 6 5 5 5 5 5.2 ¥4,725 ¥2,686 10.09% -43.2% 芝浦機械は成形機や工作機械で製造現場の投資需要を取り込む設備メーカーである。技術蓄積は強みだが、顧客投資の波を受けやすく、受注の質が評価の焦点になりやすい。
6340 澁谷工業 機械・産業機器 6 5 6 4 5 5.2 ¥3,570 ¥3,688 10.09% +3.3% 澁谷工業は包装や充填などの設備を手がけ、食品や医薬などの現場を支える。多様な業界にまたがる強みはあるが、設備投資の波と案件採算には注意が必要だ。
6376 日機装 精密機器 6 5 6 4 5 5.2 ¥2,650 ¥2,146 10.00% -19.0% 日機装は特殊ポンプと医療機器を併せ持ち、産業とヘルスケアの両面に基盤を持つ。ニッチ技術は魅力だが、各事業の景気感応度が異なり、全社としては複雑な評価になりやすい。
6436 アマノ 機械・産業機器 6 4 6 5 5 5.2 ¥3,676 ¥2,681 10.09% -27.1% アマノは勤怠、駐車場、清掃機器など現場密着の機器とサービスを組み合わせる会社だ。顧客業務に入り込む強みはあるが、ソフト寄り領域ではAIや自動化の圧力も無視できない。
6459 大和冷機工業 機械・産業機器 6 4 6 5 5 5.2 ¥1,980 ¥1,095 10.09% -44.7% 大和冷機工業は業務用の冷熱機器を展開し、外食や小売の現場運営を支える。更新需要と保守網は強みだが、設備投資の波と価格比較の強さからは離れにくい。
6473 ジェイテクト 自動車部品 5 5 5 5 6 5.2 ¥1,925 ¥1,162 9.81% -39.6% ジェイテクトは軸受(ベアリング)・ドライブシャフト・操舵システムを中核とする自動車部品大手で、トヨタグループの安定受注基盤を持つ。EV・CASE対応に向けた電動ステアリングや電動アクスル分野への注力が中期成長の柱となる。売上規模に対して営業利益率が低水準にあるため収益改善が課題であり、バリュエーション面では改善余地が大きい。
6486 イーグル工業 機械・産業機器 6 4 6 5 5 5.2 ¥2,936 ¥2,101 10.09% -28.4% イーグル工業株式会社は機械の重要部位を支える部品で量産実績を持ち、品質要求の高い用途に入り込む。認証と信頼は強みだが、自動車や産業機械の波は受けやすい。
6517 デンヨー 電機・重電 6 4 6 5 5 5.2 ¥3,750 ¥2,399 10.55% -36.0% 発電機を中心に、非常用や現場電源の需要を支える会社である。ブランドと品質は強みだが、設備需要の波を受けやすい。
6523 PHCホールディングス 医療機器 6 5 6 4 5 5.2 ¥1,007 ¥829 9.08% -17.7% PHCホールディングスは診断機器や医療関連機器で現場に深く入り込む。医療の継続需要は支えになるが、機器市場としての競争と事業再編の途上感をどう見るかがポイントになる。
6770 アルプスアルパイン 電子部品 6 5 4 5 6 5.2 ¥2,083 ¥1,272 10.89% -39.0% アルプスアルパイン株式会社は、車載向けHMI(ヒューマン・マシン・インターフェース)部品と電子部品を主力に、EV・ADAS時代の操作系モジュール需要を取り込む立場にある。スイッチ・センサ・通信モジュールにおける高いシェアと精密加工技術が参入障壁を形成しており、車載電動化・自動運転普及に伴う単価上昇が中長期の成長ドライバーとなる。現在PBR1倍前後で収益力改善途上ながら、構造改革と車載比率向上が奏功すれば再評価余地がある。
6834  精工技研 電子部品 6 5 6 4 5 5.2 精工技研は光通信や精密加工でニッチ領域に強みを持つ。市場規模は大きくないが、特定用途での品質要求が高く、選ばれ続ける余地がある。
6859 エスペック 電機・重電 6 5 5 5 5 5.2 ¥3,475 ¥2,377 10.55% -31.6% 環境試験装置で製品開発と品質保証を支える会社である。認証と技術蓄積は強みだが、設備投資循環の波は受ける。
6908 イリソ電子工業 電子部品 6 5 5 5 5 5.2 ¥3,310 ¥2,111 10.89% -36.2% 高信頼性の電子部品を通じて、車載や産業機器を支える会社である。認証の壁はあるが、顧客の生産変動を受けやすい。
6941 山一電機 電子部品 6 5 5 5 5 5.2 ¥10,780 ¥1,761 10.89% -83.7% 山一電機は高信頼性コネクタやソケットでニッチポジションを築き、半導体投資の波に連動しやすい。景気循環は大きいが、認証が効く領域では一定の粘着性がある。
7186 横浜フィナンシャルグループ 地方銀行 6 4 5 6 5 5.2 ¥1,490 ¥607 8.96% -59.3% 首都圏最大地銀グループとして横浜・東京の厚い経済基盤を背景に、金利正常化の恩恵を直接享受しながら安定した収益拡大が期待できる。
7261 マツダ 自動車メーカー 5 4 6 5 6 5.2 「走る歓び」を軸にブランドプレミアムを磨くニッチOEM。SkyActivおよびロータリー復活による独自技術路線と、北米・欧州での価格帯上昇が収益構造を改善しつつある一方、中国依存解消と電動化投資の両立が中期の試金石となる。
7278 エクセディ 自動車部品 6 4 5 6 5 5.2 ¥6,020 ¥3,744 9.81% -37.8% エクセディはクラッチ・トルクコンバーター分野で世界トップクラスのシェアを誇る自動車部品メーカー。EVシフトによるトランスミッション需要の長期的な逆風は存在するが、HV向けダンパー・eAxle部品への転換投資を進めており、中期的な収益維持が期待される。2025年3月期は黒字回復を果たし、配当も増額(年250円)しており、PBR約0.8倍圏での仕込みはバリュー的魅力を持つ。
7350 おきなわフィナンシャルグループ 地方銀行 6 4 6 5 5 5.2 ¥5,700 ¥2,991 8.96% -47.5% おきなわフィナンシャルグループは地域密着の預貸と法人取引を基盤に、沖縄圏の資金循環を支える。営業地盤は強みだが、地域景気と金利環境に収益が左右されやすく、派手な成長より安定性を見極めたい。
7456 松田産業 専門卸・流通 6 5 5 5 5 5.2 ¥7,190 ¥6,443 8.18% -10.4% 松田産業株式会社は資源回収と電子材料流通を併せ持ち、循環型の商流で独自性を出しやすい。資源価格の波はあるが、回収網と顧客基盤が差につながる。
7459 メディパルホールディングス 専門卸・流通 6 5 4 6 5 5.2 ¥2,773 ¥2,923 8.18% +5.4% メディパルホールディングスは国内最大級の医薬品卸として全国に張り巡らせた物流・情報インフラを競争優位とする。医薬品市場の安定成長と後発薬シフトによるボリューム拡大が中長期の収益を下支えし、配当性向の引き上げ余地と自社株買いが株主還元の上積みを期待させる。薬価制度のコスト圧力が残るものの、極薄マージンビジネスの構造を承知したうえでも現株価のPBR水準は割安感がある。
7516 コーナン商事 小売(総合) 5 4 6 6 5 5.2 ¥3,995 ¥4,484 9.45% +12.2% コーナン商事株式会社は住まいや日用品に関わる商材を広く扱い、生活密着の来店需要を支える小売企業だ。大型店の集客力はあるが、消費マインドと競争の影響は受けやすい。
7545 西松屋チェーン 小売(総合) 5 4 6 6 5 5.2 ¥1,954 ¥1,189 9.45% -39.1% 株式会社西松屋チェーンは住まいや日用品に関わる商材を広く扱い、生活密着の来店需要を支える小売企業だ。大型店の集客力はあるが、消費マインドと競争の影響は受けやすい。
7581 サイゼリヤ 外食 6 4 5 5 6 5.2 ¥5,180 ¥2,415 8.78% -53.4% 圧倒的低価格ブランドと独自のセントラルキッチン体制で国内外食市場に根を張る一方、利益の大半を中国事業に依存する構造的脆弱性を抱え、中国消費低迷・競争激化が業績の上振れ余地を著しく制限している。
7745 A&Dホロンホールディングス 精密機器 6 5 5 5 5 5.2 ¥3,025 ¥2,068 10.00% -31.6% 計測と検査の機器を通じて、製造現場の精度を支える会社である。技術と顧客認証は強みだが、設備投資循環の影響は受けやすい。
7826 フルヤ金属 鉱業・非鉄 8 5 4 4 5 5.2 ¥8,500 ¥3,069 10.01% -63.9% フルヤ金属は貴金属材料のニッチで存在感を持ち、用途の特殊性と加工ノウハウが強みである。資源価格や顧客投資の波は受けるが、簡単に代替されにくい。
7864 フジシールインターナショナル 製紙・パルプ 6 4 6 5 5 5.2 ¥2,529 ¥1,859 8.92% -26.5% フジシールインターナショナルはラベルや包装で日用品の販売現場を支える。消費財の底堅さはあるが、包装材としての価格圧力と原料変動は受けやすい。
7906 ヨネックス アパレル・繊維 7 5 5 4 5 5.2 ¥2,601 ¥1,472 7.98% -43.4% ヨネックスはラケットスポーツとゴルフで独自のブランドを築き、競技者向けの信頼が強い。競技人口の波はあるが、性能志向の製品は価格だけで置き換えにくい。
7956 ピジョン 日用品・化粧品 6 3 7 6 4 5.2 ¥1,745 ¥1,107 8.49% -36.6% ピジョン株式会社は育児用品で強いブランド認知を持ち、品質と安全性が重視される商材で選ばれやすい。出生動向は重石だが、海外展開と高付加価値品の浸透が評価軸になる。
7972 イトーキ 日用品・化粧品 6 5 5 5 5 5.2 ¥2,893 ¥1,844 8.49% -36.3% イトーキはオフィス家具に加え空間提案を行い、働く場の変化に対応している。ブランドと提案力はあるが、オフィス投資の景気感応度は残る。
8014 蝶理 総合商社 5 4 6 6 5 5.2 ¥4,235 ¥2,455 9.68% -42.0% 蝶理は繊維と化学品を軸に商流を束ねる専門商社で、長い顧客関係と提案力が強みになる。商社らしく景気敏感な面はあるが、単純な仲介からどこまで価値を積み上げられるかが要点だ。
8037 カメイ 専門卸・流通 5 4 6 6 5 5.2 ¥3,345 ¥3,537 8.18% +5.7% カメイはエネルギーや生活周辺を含む多面的な商流で地域需要を支える。分散は強みだが、事業の広さゆえに収益の芯が見えにくくなりやすい。
8117 中央自動車工業 自動車部品 5 4 6 6 5 5.2 ¥1,853 ¥1,354 9.81% -26.9% 中央自動車工業は自動車関連の周辺商材とサービスで販売店や整備網を支える。顧客接点はあるが、商材比較の進みやすい領域だけに、独自提案の深さが重要になる。
8131 ミツウロコグループホールディングス 総合商社 5 4 6 6 5 5.2 ¥1,992 ¥1,258 9.68% -36.8% ミツウロコグループホールディングスはエネルギーと生活周辺の商流を握り、地域の基盤需要を支える。安定感はあるが、価格転嫁と事業の選択が収益の質を左右しやすい。
8153 モスフードサービス 外食 6 4 6 5 5 5.2 ¥3,895 ¥1,072 8.78% -72.5% モスフードサービスは独自ブランドで日常外食の支持を持つ。ブランド力はあるが、外食としての人件費や店舗運営の難しさは変わらず、成長より品質維持が先に問われやすい。
8218 コメリ 専門店 6 3 7 6 4 5.2 ¥3,375 ¥3,335 8.40% -1.2% コメリは地方商圏に根差したホームセンター網で独自のポジションを築く。日用品と住関連の底堅さはあるが、人口動態と競争環境の中で大きな成長物語は描きにくい。
8399 琉球銀行 地方銀行 6 4 6 5 5 5.2 ¥2,466 ¥1,304 8.96% -47.1% 琉球銀行は沖縄を地盤に預貸と法人取引を担う地域金融機関で、地場経済との結びつきが強い。地域性は魅力でもあり制約でもあり、成長より地盤の質と景気耐性が重要になる。
8511 日本証券金融 その他金融(リース・消費者金融) 7 3 7 6 3 5.2 ¥2,189 ¥818 10.33% -62.6% 日本証券金融は信用取引を支える資金貸借の要所を担う、市場インフラ寄りの金融会社である。収益は市場活動の濃淡に左右されるが、機能そのものの重要性は高い。
8604 野村ホールディングス 証券・資産運用 6 5 4 5 6 5.2 ¥1,229 ¥669 13.40% -45.6% 野村ホールディングスは日本最大の総合証券グループであり、国内「貯蓄から投資へ」シフトとNISA恒久化を背景とした個人資産流入の構造的追い風を直接受ける主要受益者である。ホールセール部門ではグローバル株式・FICC・投資銀行業務を展開し、市場ボラティリティが高い局面でのトレーディング収益拡大が業績上振れの主要ドライバーとなる。Lehman欧州・アジア部門の買収を起点とした海外プレゼンスは競合国内証券との差別化軸だが、アルケゴス損失等の過去のリスク管理失敗が示す収益変動リスクは依然として評価上の割引要因となっている。
8715 アニコム ホールディングス 損害保険 6 5 6 4 5 5.2 ¥1,473 ¥362 10.63% -75.4% アニコム ホールディングスはペット保険を軸に、継続契約型の収益基盤を築いている。独自性はあるが、保険ゆえの損害率管理と周辺サービスの広がりが評価の鍵になる。
8850 スターツコーポレーション 不動産開発 6 4 6 5 5 5.2 ¥4,680 ¥4,158 9.80% -11.2% スターツコーポレーションは不動産仲介、管理、建設を組み合わせた総合サービス型の会社だ。生活接点に近い事業が多く、単一開発依存よりは安定感がある。
8919 カチタス 不動産開発 6 5 5 4 6 5.2 ¥3,165 ¥1,207 9.80% -61.9% カチタスは中古住宅の再生と販売を標準化して回す実務力に特色がある。新築依存ではない点は強みだが、金利や消費者心理の影響は受けやすい。
9024 西武ホールディングス 鉄道 6 6 3 4 7 5.2 ¥4,022 ¥2,861 7.58% -28.9% 西武ホールディングスは首都圏西部の鉄道網を基盤に、ホテル・レジャー・不動産を垂直統合した複合インフラ企業である。コロナ禍からの観光需要回復とインバウンド急増がホテル・スキー場・球場収益を押し上げ、FY2025の純利益は2,582億円と過去最高水準に達した。低自己資本比率という財務的脆弱性を抱えるものの、都市内不動産の含み益・再開発余地とブランド資産は市場評価以上のポテンシャルを示唆する。
9025 鴻池運輸 陸運(物流) 6 4 6 5 5 5.2 ¥2,839 ¥2,389 8.05% -15.9% 鴻池運輸は物流に加え現場請負や周辺業務も担い、顧客オペレーションへ深く入り込む。関係性は強みだが、人手依存と景気の波は受けやすい。
9031 西日本鉄道 鉄道 7 4 6 4 5 5.2 ¥2,904 ¥1,742 7.58% -40.0% 西日本鉄道は鉄道に加え不動産や流通も持つ沿線型の企業で、地域インフラとしての価値が残る。人口動態の逆風はあるが、物理インフラはAIで置き換わりにくい。
9037 ハマキョウレックス 陸運(物流) 6 4 6 5 5 5.2 ¥1,744 ¥1,456 8.05% -16.5% 株式会社ハマキョウレックスは荷主の物流機能を担い、現場運営の品質と継続取引で収益を積み上げる。地味だが粘着性はある一方、人手確保の難しさが常に付きまとう。
9039 サカイ引越センター 陸運(物流) 6 4 6 5 5 5.2 ¥2,887 ¥2,418 8.05% -16.3% サカイ引越センターは引越運営のブランドと現場力で強みを持つ。AI に代替されにくい実地サービスだが、人手依存が大きく、需要の季節性も強い。
9048 名古屋鉄道 鉄道 7 5 4 4 6 5.2 ¥1,760 ¥1,310 7.58% -25.5% 名古屋鉄道は愛知・岐阜・三重をカバーする444kmの路線網を持ち、名古屋都市圏で事実上の独占的地位を誇る。コロナ禍からの旅客回復が進み、FY2025に売上・営業利益ともにコロナ前水準を大幅に上回り復活を示した。鉄道インフラ整備・名鉄名古屋駅前再開発など大型プロジェクトが中長期の収益底上げ要因となる一方、株価は実質資産価値・再開発余地に対して依然割安と評価できる。
9068 丸全昭和運輸 陸運(物流) 6 4 6 5 5 5.2 ¥7,950 ¥5,679 8.05% -28.6% 丸全昭和運輸は総合物流に加え重量物や現場対応が求められる分野にも強みを持つ。実務力は差別化要因だが、物流全体としては景気と人手の制約を受けやすい。
9104  商船三井 海運 6 5 4 5 6 5.2 LNG船世界最大級の船隊と長期契約が安定キャッシュフローの柱。ドライバルク・タンカー・自動車船・コンテナ(ONE)の多層構造でサイクルリスクを分散しながら、脱炭素移行の橋渡し需要(LNG・水素・アンモニア輸送・洋上風力ケーブル敷設)という長期テーマを内包する国内海運三社寡占の一角。
9267 Genky DrugStores 専門店 5 5 7 4 5 5.2 ¥3,635 ¥2,132 8.40% -41.4% Genky DrugStoresは日用品と食品を軸に、生活防衛需要を取り込む。日常需要の強さは魅力だが、価格競争と出店効率の差が評価を大きく分けやすい。
9357 名港海運 海運 6 4 6 5 5 5.2 港湾物流と倉庫を通じて、国際貨物の流れを支える会社である。立地と実務力は強みだが、景気と貿易量の変動を受けやすい。
9404 日本テレビホールディングス メディア・出版・広告 6 4 6 5 5 5.2 ¥2,988 ¥1,644 9.09% -45.0% 日本テレビホールディングスは国内最大手の地上波テレビ局を中核に、映画・動画配信・不動産など多角的な収益基盤を持つ。広告市況の回復とデジタル転換(Hulu国内運営)によるサブスク収益拡大が中期的な成長ドライバーとなる。PBR約0.6倍と割安水準にある一方、安定した配当継続と自己株買いを含む株主還元強化への期待も残存する。
9729 トーカイ 人材・ビジネスサービス 6 4 6 5 5 5.2 ¥2,596 ¥1,789 10.37% -31.1% 医療や介護の周辺業務を支えるサービス会社である。生活インフラ寄りの安定感はあるが、人手依存の領域では採算管理が重要になる。
9746  TKC ITサービス・ソフトウェア 6 3 7 6 4 5.2 ¥3,595 ¥2,787 11.68% -22.5% TKCは会計事務所向けと自治体向けの業務システムで高い粘着性を持つ。制度対応と顧客基盤は強みだが、AI が入力補助や業務自動化を進めるほど、周辺機能の価格決定力には注意が要る。
9960 東テク 専門卸・流通 5 4 6 6 5 5.2 ¥3,945 ¥1,912 8.18% -51.5% 東テクは空調や設備機器の商流と施工支援を担い、更新需要の厚い分野に立つ。中間流通への圧力はあるが、現場対応と保守接点が価値を支えやすい。
1407 ウエストホールディングス 再生可能エネルギー 5 6 4 4 6 5.0 ¥2,980 ¥894 15.42% -70.0% 株式会社ウエストホールディングスは再生可能エネルギーの開発と施工を進め、制度変化を事業機会に変える会社だ。追い風はあるが、政策依存と案件採算の波には注意が要る。
1762 髙松コンストラクショングループ 建設・ゼネコン 5 4 6 5 5 5.0 ¥3,510 ¥1,898 8.27% -45.9% 髙松コンストラクショングループは建設事業を束ね、分散受注で安定感を高めている。守りはあるが、建設業らしく人手不足と採算管理の難しさは避けられない。
1773 ワイ・ティー・エル・コーポレーション・バーハッド 建設・ゼネコン 5 5 5 5 5 5.0 ワイ・ティー・エル・コーポレーション・バーハッドはマレーシアを本拠地とする多角的インフラ企業で、鉄道・電力・通信・セメント・ホスピタリティ事業を幅広く展開している。東証スタンダード市場に上場する外国株として、ASEAN成長圏のインフラ需要取り込みと安定配当が投資の軸となる。財務データが限定的なため定量評価には制約があるものの、長期インフラ案件による安定キャッシュフローが評価ポイントである。
1833 奥村組 建設・ゼネコン 5 4 7 5 4 5.0 ¥6,110 ¥2,184 8.27% -64.3% 奥村組は土木や建築で安定した受注基盤を持つが、建設業らしく採算管理が価値を左右する。更新投資の追い風はある一方、利益の伸びは案件構成次第になりやすい。
1885 東亜建設工業 建設・ゼネコン 6 4 6 4 5 5.0 ¥2,854 ¥1,381 8.27% -51.6% 東亜建設工業は海洋土木や港湾で特色を持つ建設会社で、一般建築とは違う専門性がある。ニッチ性は強みだが、公共投資や大型案件の波も受けやすい。
1946 トーエネック 建設・ゼネコン 6 4 6 5 4 5.0 ¥2,433 ¥860 8.27% -64.6% トーエネックは電設工事で中部圏の基盤を持ち、更新投資や設備需要が支えになる。工事会社らしく人員確保と採算管理が評価の中心になる。
1959 クラフティア 建設・ゼネコン 5 5 4 5 6 5.0 ¥9,535 ¥4,014 8.27% -57.9% クラフティアは電気・管工事を主軸とする設備工事大手として、国内インフラ老朽化更新と省エネ改修需要を安定的に取り込む。売上4,700億円超の規模と多拠点施工網が参入障壁となり、収益の安定性は同業他社比で高い。PER水準は割安感があるが、低ROEと自己資本率の薄さが評価を抑制しており、還元拡充や財務改善が株価再評価の鍵となる。
2201 森永製菓 食品 6 4 7 4 4 5.0 ¥2,650 ¥3,039 6.53% +14.7% 森永製菓は定番ブランドを多数持つ食品企業で、日常消費の底堅さが強みである。高成長は描きにくいが、ブランドの蓄積と商品改良が安定感を支える。
2208 ブルボン 食品 6 3 6 6 4 5.0 ¥2,903 ¥2,127 6.53% -26.7% 菓子を中心に日常消費を支える食品会社である。ブランド資産はあるが、市場成熟と販促競争の影響を受けやすい。
2593 伊藤園 飲料 6 4 7 4 4 5.0 ¥2,836 ¥2,296 7.48% -19.0% 伊藤園は茶系飲料の強いブランドを持ち、日常消費の底堅さが事業を支える。需要は安定的だが市場成熟が進んでおり、大きな成長よりもブランド維持と効率改善が重要になる。
2602 日清オイリオグループ 食品 5 3 7 6 4 5.0 ¥1,797 ¥1,595 6.53% -11.2% 日清オイリオグループは食用油を中心に日常の食卓と外食を支える。需要の安定性は大きな魅力だが、原料市況の影響を受けやすく、高成長株というより守りの質が問われる。
2659 サンエー 食品スーパー・コンビニ 6 3 7 6 3 5.0 ¥3,205 ¥2,358 7.44% -26.4% 株式会社サンエーは地域密着の食品小売と商業施設運営を組み合わせ、生活動線の中に深く入り込む。地域集中の制約はあるが、日常需要に近い売上構成が安定感を生む。
2685 アンドエスティHD 専門店 5 5 5 5 5 5.0 ¥3,070 ¥2,299 8.40% -25.1% アンドエスティHDはファッション領域でブランド運営と販売基盤を持つ。企画力は強みだが、消費マインドとトレンド変化の影響を強く受けやすい。
2692 伊藤忠食品 専門卸・流通 5 3 7 6 4 5.0 ¥12,930 ¥6,498 8.18% -49.7% 伊藤忠食品は食品流通の中核を担う大手卸で、調達力と物流網を強みにする。食品需要は底堅いが、中間流通としての価格圧力と再編圧力は続きやすい。
2760 東京エレクトロンデバイス 専門卸・流通 5 5 5 5 5 5.0 ¥3,700 ¥1,966 8.18% -46.9% 東京エレクトロンデバイスは半導体と電子部品の商流を握り、設計支援も組み合わせて顧客接点を深める。需要追い風はあるが、商社色が残る以上、供給制約と顧客投資の波を受けやすい。
2805 ヱスビー食品 食品 6 3 7 5 4 5.0 ¥4,450 ¥3,625 6.53% -18.5% ヱスビー食品は香辛料と加工食品で家庭内需要をしっかり押さえる。派手な成長はないが、定番ブランドの強さと継続需要で守りのある食品株として見やすい。
2811 カゴメ 食品 6 4 7 4 4 5.0 ¥2,557 ¥2,017 6.53% -21.1% カゴメは野菜飲料や加工食品で強いブランドを持ち、健康志向との相性が良い。需要は底堅いが、国内では成熟感もあり着実型の評価が妥当だ。
3036 アルコニックス 総合商社 5 5 5 5 5 5.0 ¥2,610 ¥1,221 9.68% -53.2% 非鉄を中心とした商流と事業投資を担う会社である。商流網はあるが、市況と案件選別の巧拙が収益を左右しやすい。
3048 ビックカメラ 専門店 5 5 4 6 5 5.0 ¥1,617 ¥1,243 8.40% -23.1% ビックカメラは首都圏・主要都市の大型家電量販店として高い認知度と集客力を誇り、ビックポイントを軸とした顧客囲い込みと、コジマ・ソフマップを含むグループ展開で規模の優位を持つ。家電需要の安定性とインバウンド消費回復が追い風となる一方、営業利益率は3%台と低く、EC競合との価格競争が収益性の課題。現在のPER15倍前後は同業比やや割安であり、配当性向4割を維持する株主還元姿勢とあわせて中長期の保有候補となりうる。
3116 トヨタ紡織 自動車部品 5 4 5 6 5 5.0 ¥2,280 ¥2,390 9.81% +4.8% トヨタ紡織はトヨタグループ向け自動車内装部品(シート・ドアトリム・天井)を中心に年間約2兆円規模の売上を誇る中堅サプライヤーである。トヨタとの深い系列関係が安定受注の礎となる一方、EV化・軽量化対応や海外現地生産拡大による成長余地が残る。現在株価はPER約23倍水準で過去利益水準に対して割高感があるが、配当利回り約3.9%は相対的に魅力的である。
3197 すかいらーくホールディングス 外食 5 6 4 5 5 5.0 ¥2,975 ¥548 8.78% -81.6% すかいらーくHDはガスト・バーミヤン・しゃぶ葉など多彩なブランドを擁する国内最大級のファミリーレストランチェーンであり、コロナ禍の赤字から着実に回復し2025年3月期には営業利益300億円を達成した。人流回復とデジタル・デリバリー強化による客数増、値上げによる客単価改善が収益を押し上げており、中期的にはコスト構造改革と国内外食市場での規模優位が継続的な利益成長を支える。現在株価は回復途上の業績に対して妥当水準にあり、配当再開・増配方針がインカム投資家にも訴求する。
3498 霞ヶ関キャピタル 不動産開発 5 6 4 4 6 5.0 ¥6,400 ¥4,496 9.80% -29.8% 霞ヶ関キャピタルは開発力と投資家向け組成力を武器に不動産案件を回す。成長の絵は描きやすいが、市況や資金環境の変化で評価の振れも大きい。
3549 クスリのアオキホールディングス 専門店 5 7 4 3 6 5.0 ¥3,849 ¥1,479 8.40% -61.6% クスリのアオキHDは北陸・甲信越を地盤に食品構成比を高めた独自フォーマットで競合との差別化を図り、年間50〜60店の出店ペースで売上高5,000億円台へ成長中。調剤薬局の併設率向上と食品売場の拡充による客数増が中期収益の柱であり、PER水準は業界平均比で割安感がある。人口減少が進む地方市場でも食品需要の安定性を背景に一定の既存店維持力が期待できる。
3765 ガンホー・オンライン・エンターテイメント ゲーム・エンタメソフト 5 4 5 6 5 5.0 ガンホーはゲームIPの運営力と収益化で実績を持つが、ヒットの持続性が企業価値を大きく左右する。娯楽市場の競争は激しく、次の柱を継続して育てられるかが重要だ。
3950 ザ・パック 製紙・パルプ 5 4 6 5 5 5.0 ¥1,331 ¥745 8.92% -44.0% 包装資材を通じて、流通と食品の現場を支える会社である。継続需要はあるが、素材コストと需要構成の変化を受けやすい。
4044 セントラル硝子 ガラス・セラミックス 5 4 5 6 5 5.0 ¥4,235 ¥3,692 8.48% -12.8% セントラル硝子はガラスと化学の基礎素材で幅広い産業を支える。基盤事業の安定感はあるが、市況と用途構成の変動が収益の波を生みやすい。
4045 東亞合成 機能性化学・電子材料 6 4 6 5 4 5.0 ¥1,719 ¥1,360 10.10% -20.9% 東亞合成株式会社は接着材と機能材で日常用途から産業用途まで広く入り込み、ニッチでの粘りがある。成熟分野も多いが、高付加価値品の構成比を高められるかが評価軸になる。
4206 アイカ工業 機能性化学・電子材料 6 4 6 5 4 5.0 ¥3,403 ¥3,016 10.10% -11.4% アイカ工業は建装材と化成品を持ち、住空間や商業空間の更新需要に支えられる。現場密着の提案力はあるが、景気敏感さと成熟感も併せ持つ。
4464 ソフト99コーポレーション 日用品・化粧品 5 4 6 6 4 5.0 ¥3,600 ¥1,605 8.49% -55.4% カーケア用品を中心に、身近なメンテナンス需要を支える会社である。ブランドはあるが、汎用品では比較のしやすさが増している。
4471 三洋化成工業 機能性化学・電子材料 5 4 6 5 5 5.0 ¥5,130 ¥3,920 10.10% -23.6% 三洋化成工業は機能性化学品を幅広く持つが、事業の広さは評価の難しさにもつながる。用途分散は支えになる一方、何が強い柱なのかを明快に示せるかが重要だ。
4587 ペプチドリーム バイオ・後発 7 6 4 2 6 5.0 ¥1,146 ¥278 11.08% -75.8% ペプチドリーム株式会社は創薬基盤を外部連携で広げる研究開発型企業で、独自技術の厚みが評価の中心になる。将来性は大きいが、成果の時期と商業化の確実性には幅がある。
4633 サカタインクス 機能性化学・電子材料 5 4 6 5 5 5.0 ¥2,332 ¥1,668 10.10% -28.5% サカタインクスは印刷インキを基盤に、機能材料へも広がる化学メーカーである。安定需要はあるが、主力市場の成熟感と原料負担をどう吸収するかが評価の分かれ目になる。
4967 小林製薬 日用品・化粧品 7 4 3 5 6 5.0 ¥5,905 ¥4,151 8.49% -29.7% 「あったらいいな」の発想でニッチ市場を独占する製品開発力と強固なブランド資産を持つが、紅麹事件による信頼棄損と特別損失の影響から回復過程にある中堅消費財メーカー。
4997 日本農薬 機能性化学・電子材料 6 4 5 5 5 5.0 ¥964 ¥596 10.10% -38.2% 農薬を軸に作物保護の需要を支える会社である。登録や開発の壁はあるが、規制と競争の両方に向き合う必要がある。
5076 インフロニア・ホールディングス 建設・ゼネコン 5 5 4 5 6 5.0 ¥2,272 ¥1,332 8.27% -41.4% インフロニア・ホールディングスは前田建設工業を中核に据え、建設・ゼネコン事業に加えてPPP/PFIによるインフラ運営・維持管理まで垂直統合した稀少なビジネスモデルを持つ。国内インフラ更新需要と防災・強靭化投資の長期的拡大が収益基盤を下支えし、コンセッション事業の積み上げが将来の安定キャッシュフローを創出する。現在のPBR水準は資産価値に対して割安感があり、ROE改善余地を考えると中長期の再評価余地が大きい。
5423 東京製鐵 鉄鋼 5 4 5 6 5 5.0 ¥1,657 ¥1,413 10.94% -14.7% 東京製鐵は電炉を軸にした独立系鉄鋼メーカーで、スクラップ活用と機動的な操業が特色である。環境面の追い風はあるが、市況と需給の影響を受ける点は素材株らしい。
5943 ノーリツ 建設・ゼネコン 5 4 6 5 5 5.0 ¥2,425 ¥917 8.27% -62.2% ノーリツは給湯や住設機器で家庭の更新需要を支える。生活密着の需要は底堅いが、住宅関連らしく新設着工の波と競争環境の影響を受けやすい。
6036 KeePer技研 人材・ビジネスサービス 5 5 5 5 5 5.0 ¥2,946 ¥2,695 10.37% -8.5% カーケアを中心に、店舗網とブランドで需要を取る会社である。体験品質は強みだが、景気と出店競争の影響は受けやすい。
6474 不二越 機械・産業機器 6 4 5 5 5 5.0 ¥5,310 ¥3,277 10.09% -38.3% 株式会社不二越は機械、工具、部品をまたぐ総合メーカーで、幅広い用途で存在感を持つ。技術の裾野は広いが、景気や設備投資の波は受けやすい。
6627 テラプローブ 半導体 6 6 4 3 6 5.0 ¥11,530 ¥3,783 13.44% -67.2% テラプローブは半導体の検査受託を担う後工程企業で、顧客認証と品質対応が重要な役割を果たす。需要テーマの恩恵は受けやすいが、顧客集中と稼働率の振れが大きい。
6651 日東工業 電機・重電 6 4 6 5 4 5.0 ¥4,855 ¥2,916 10.55% -39.9% 日東工業株式会社は電力の末端を支える受配電設備に強く、設備更新や省力化投資の需要を取り込みやすい。派手な成長産業ではないが、現場での信頼性が重要な市場にいる。
6800 ヨコオ 電子部品 6 5 5 4 5 5.0 ¥4,645 ¥1,271 10.89% -72.6% ヨコオは高機能な電子部品を通じて通信や産業用途を支える。用途の広がりは強みだが、採用サイクルと顧客需要の変動で業績の波が出やすい。
6875 メガチップス 半導体 6 4 5 5 5 5.0 メガチップスは半導体設計の知見を持つが、案件の継続性と顧客構成で評価がぶれやすい。AI需要の恩恵を自動的に受ける立場ではなく、選別的に見たい。
6947 図研 ITサービス・ソフトウェア 6 4 6 5 4 5.0 ¥4,530 ¥2,449 11.68% -45.9% 図研は設計現場向けのソフトを提供し、電子機器開発の上流工程に深く入り込む。業務への埋め込みは強みだが、設計支援もAIによる自動化が進みやすく、堀は過信できない。
6952 カシオ計算機 家電・AV機器 6 3 5 6 5 5.0 ¥1,654 ¥474 11.16% -71.3% カシオ計算機は電卓・Gショック・電子楽器など独自ブランドを世界展開する老舗メーカーで、Gショックを中心としたウォッチ事業がキャッシュカウとして機能している。近年は営業利益が2020年ピーク比で半減するなど収益力の低下が顕著であり、スマートフォン普及による電卓・関数電卓市場の縮小と競合激化が逆風となっている。株価は過去最高から大幅に下落しており、Gショック高付加価値化・教育向けデジタル製品の需要回復が実現すれば見直し余地がある。
6976 太陽誘電 電子部品 6 4 5 4 6 5.0 ¥6,663 ¥2,104 10.89% -68.4% MLCC世界三位の寡占プレイヤーとして参入障壁は高いが、スマホ需要低迷と村田・サムスン電機との規模格差が収益の重石。AI/データセンター向け高容量MLCCへのシフトが中期の反転トリガーとなる。
7003 三井E&S 機械・産業機器 5 6 5 3 6 5.0 三井E&Sは商船造船から撤退し、艦艇・官公庁向け特殊船舶と港湾クレーン・エンジン事業に特化した構造改革を断行。防衛費増額の政策追い風と造船需要の回復を背景に、2023年度以降3期連続黒字転換を実現し財務の底打ちを確認。ただし自己資本比率は依然0.4%と極めて薄く、収益の安定化と財務基盤の再構築が株価評価の鍵を握る。
7105 三菱ロジスネクスト 機械・産業機器 6 5 5 4 5 5.0 三菱ロジスネクストは物流現場で使われる産業車両を提供し、保守を含む継続接点を持つ。物流需要は支えになるが、設備投資の波と競争環境は受けやすい。
7130 ヤマエグループホールディングス 専門卸・流通 5 4 6 5 5 5.0 食品や住宅関連の流通を束ねる総合卸である。物流網と取引関係は強みだが、卸売は利幅が薄く構造的な高成長は描きにくい。
7224 新明和工業 航空・防衛 6 4 6 5 4 5.0 ¥2,583 ¥1,234 12.66% -52.2% 新明和工業は特装車と航空機関連を柱に、ニッチな輸送機器分野で存在感を持つ。公共性の高い用途が支えになる一方、事業領域が広く、全社の収益力は受注の偏りを受けやすい。
7381 CCIグループ 地方銀行 5 4 6 5 5 5.0 ¥1,014 ¥685 8.96% -32.5% CCIグループは地域金融を軸とする基盤型の事業で、短期的には金利環境の恩恵を受けやすい。長期では地域需要の伸び悩みとデジタル競争が評価の重しになりやすい。
7384 プロクレアホールディングス 地方銀行 5 4 6 5 5 5.0 プロクレアホールディングスは地域銀行の持株会社として、地場の預貸と法人支援を束ねる。統合の意義はあるが、地域経済の伸びと組織運営の改善が評価の鍵になる。
7419 ノジマ 専門店 4 7 3 5 6 5.0 ¥1,249 ¥1,170 8.40% -6.3% ノジマは関東地盤の家電量販店を核に、通信販売代理・金融・フィットネスなど異業種M&Aで売上規模を急拡大してきた成長企業。2025年3月期は売上8,534億円と過去最高を更新し、事業ポートフォリオの多様化が進む。自己資本比率は極めて低いためレバレッジリスクは高いが、EPS・配当は一貫して増配基調にあり、株価PERは約11倍と業績成長に対し割安感が残る。
7731 ニコン 精密機器 6 4 4 6 5 5.0 ¥1,881 ¥386 10.00% -79.5% ニコンはFPD/半導体露光装置と産業用カメラ・ロボットビジョンを軸とする精密光学メーカー。半導体装置分野での技術蓄積と医療・産業向けポートフォリオ転換が中長期の成長ドライバーとなりうる。直近FY2025の営業利益急落(24億)は構造改革コストを反映しており、正常化後の収益回復余地がバリュエーション上の潜在アップサイドをもたらす。
7740 タムロン 精密機器 6 3 6 6 4 5.0 ¥1,022 ¥1,028 10.00% +0.5% タムロンは交換レンズで高い設計力を持つ光学メーカーである。写真文化の成熟は逆風だが、ニッチな高付加価値光学で勝ち切れる余地を残す。
7994 オカムラ 日用品・化粧品 6 4 6 5 4 5.0 ¥2,459 ¥2,538 8.49% +3.2% オカムラはオフィス家具と空間提案で法人需要を押さえるが、景気と働き方の変化に影響を受けやすい。設計提案と施工連携は強みだが、爆発的な成長物語は描きにくい。
8022 美津濃 アパレル・繊維 6 4 6 5 4 5.0 ¥3,315 ¥1,699 7.98% -48.8% 美津濃はスポーツ用品の老舗ブランドで、競技分野ごとの信頼が強みだ。ブランド力はあるが、世界規模で見ると競争相手も強く、成長の伸び代は限られやすい。
8032 日本紙パルプ商事 専門卸・流通 5 4 6 5 5 5.0 ¥1,117 ¥858 8.18% -23.2% 日本紙パルプ商事株式会社は産業材や機械周辺の流通機能を担い、幅広い顧客接点を持つ商社だ。品ぞろえと物流は強みだが、価格競争が強く、景気の揺れを受けやすい。
8051 山善 専門卸・流通 5 4 6 5 5 5.0 ¥1,568 ¥1,127 8.18% -28.1% 株式会社山善は産業材や機械周辺の流通機能を担い、幅広い顧客接点を持つ商社だ。品ぞろえと物流は強みだが、価格競争が強く、景気の揺れを受けやすい。
8057 内田洋行 専門卸・流通 5 4 6 5 5 5.0 ¥2,053 ¥1,737 8.18% -15.4% 内田洋行は教育とオフィス向けの機器販売や設計支援を束ね、案件型で収益を積み上げる。需要基盤はあるが、公共案件の波とハード販売の同質化に注意がいる。
8059 第一実業 総合商社 5 4 6 5 5 5.0 ¥3,175 ¥1,964 9.68% -38.1% 第一実業は産業機械や設備の商流を担う専門商社で、現場に近い提案力で収益を積み上げる。商流の厚みはあるが、景気循環と設備投資の波を避けにくい。
8074 ユアサ商事 専門卸・流通 5 4 6 5 5 5.0 ¥5,910 ¥4,814 8.18% -18.6% ユアサ商事は機械と産業材を束ねる商社として、現場に近い提案力で存在感を持つ。商流の厚みは強みだが、商社らしく景気循環と顧客投資の波を避けにくい。
8098 稲畑産業 専門卸・流通 5 4 6 6 4 5.0 ¥3,920 ¥3,451 8.18% -12.0% 稲畑産業株式会社は化学品と電子材料の流通を軸に、商流だけでなく供給調整や顧客開拓でも役割を持つ。中抜き圧力はあるが、分野横断のネットワークと現場対応力が下支えになる。
8179 ロイヤルホールディングス 外食 5 4 6 5 5 5.0 ¥1,358 ¥302 8.78% -77.8% ロイヤルホールディングス株式会社は外食や周辺サービスを束ねる運営会社で、立地とブランドの組み合わせが価値の中心になる。需要は戻りやすいが、事業の幅広さが強みにも難しさにもなる。
8198 マックスバリュ東海 食品スーパー・コンビニ 5 4 7 5 4 5.0 ¥3,475 ¥3,509 7.44% +1.0% マックスバリュ東海は食品を中心とした日常需要を地域で支える。安定感は高いが、食品小売らしく粗利管理と商圏競争の差が業績を分けやすい。
8283 PALTAC 専門卸・流通 6 3 7 5 4 5.0 PALTACは日用品流通で圧倒的な物流機能を持つ中核卸だ。中抜き圧力のある業界にいても、即納と広域配送の価値は簡単には消えにくい。
8388 阿波銀行 地方銀行 5 4 6 5 5 5.0 ¥6,160 ¥3,044 8.96% -50.6% 阿波銀行は地域金融の基盤を持つ典型的な地方銀行で、金利環境の変化が収益に効きやすい。地盤の強さはあるが、人口動態とデジタル競争の逆風は長く残る。
8550  栃木銀行 地方銀行 5 4 6 5 5 5.0 ¥959 ¥213 8.96% -77.8% 栃木銀行は地域の個人と法人を支える地場銀行で、預貸と関係性の深さが収益基盤になる。安定感はあるが、地域経済の厚みと金利環境に業績が左右されやすい。
8739 スパークス・グループ 証券・資産運用 5 4 5 6 5 5.0 ¥2,039 ¥1,030 13.40% -49.5% 資産運用を中核とする独立系の金融会社である。ブランドと運用哲学は強みだが、市況と資金流入の変動を受けやすい。
8750 第一ライフグループ 生命保険 5 5 4 5 6 5.0 ¥1,439 ¥899 11.10% -37.5% 国内生保3メガの一角として安定した国内収益基盤を持ちながら、米Protective Lifeを中核に豪州TAL・インドStar Healthへの出資を通じた海外多角化を進める。日本の金利正常化は予定利率上昇コストと運用利回り改善の二面性を持ち、EV(エンベディッドバリュー)拡大の鍵は海外成長の実行力と国内金利環境の均衡にある。
8892 エスコン 不動産開発 5 5 4 5 6 5.0 ¥1,166 ¥665 9.80% -42.9% エスコンは不動産開発と資産回転を通じて収益を積み上げる。案件創出力は評価材料だが、不動産市況と資金環境の変化が業績の振れ幅を大きくしやすい。
9090 AZ-COM丸和ホールディングス 陸運(物流) 6 5 5 4 5 5.0 ¥907 ¥712 8.05% -21.5% AZ-COM丸和ホールディングスは物流運営の現場力で商流を支える。物流の重要性は高いが、人手と運賃、顧客集中の管理が成長余地を左右する。
9303 住友倉庫 陸運(物流) 6 3 7 5 4 5.0 ¥3,765 ¥2,025 8.05% -46.2% 住友倉庫は倉庫、港湾、国際物流を組み合わせた安定感のある物流会社だ。派手な成長はないが、拠点と顧客基盤が長く効くタイプの事業である。
9433 KDDI 通信(モバイル) 7 4 5 6 3 5.0 ¥2,529 ¥2,457 9.87% -2.8% 日本3大通信キャリアの一角として高い参入障壁と安定キャッシュフローを持つ一方、政府の料金引き下げ圧力という構造的逆風に晒されている。ローソン・au PAY・Telehouseを軸に非通信領域への多角化を進め、コア事業の収益安定性と新領域の成長余力を組み合わせた複合型企業への転換を図る局面にある。
9678 カナモト 人材・ビジネスサービス 6 4 6 5 4 5.0 ¥4,715 ¥3,216 10.37% -31.8% カナモトは建機レンタルを軸に地域密着の営業網を築く。資産回転と現場対応力が競争力になる一方、建設投資の波を強く受ける景気敏感なモデルでもある。
9842 アークランズ 小売(総合) 5 4 7 5 4 5.0 ¥1,787 ¥1,431 9.45% -19.9% アークランズは住まいと日用品を軸に、地域密着で来店需要を支える。生活密着の安定感はあるが、品ぞろえ競争と出店効率の差が評価を分けやすい。
9887 松屋フーズホールディングス 外食 6 4 6 4 5 5.0 ¥5,110 ¥1,901 8.78% -62.8% 松屋フーズホールディングスは日常食の外食チェーンとして、手頃さと提供速度を武器にする。生活密着の強さはあるが、人件費と食材の変動が収益を大きく左右する。
9984 ソフトバンクグループ 証券・資産運用 6 6 3 5 5 5.0 Arm経由でAI半導体エコシステムの中枢を握る投資持株会社。Vision Fundの傷跡とレバレッジ構造が重石だが、Armのモート深化とStargate参画により「AIインフラの黙示録的賭け」を体現する銘柄。孫正義の意思決定集中が最大の非財務リスク。
1820 西松建設 建設・ゼネコン 5 4 6 5 4 4.8 ¥5,729 ¥3,274 8.27% -42.9% 西松建設は土木と建築の実績を持つ準大手ゼネコンで、更新投資需要が底支えになる。受注環境は比較的安定しても、利益率は案件採算と人件費の管理力で大きく変わる。
1835 東鉄工業 建設・ゼネコン 6 3 6 5 4 4.8 ¥5,520 ¥2,665 8.27% -51.7% 東鉄工業株式会社は鉄道関連工事で厚い実績を持ち、保守更新が続くインフラ需要に支えられる。受注産業の波はあるが、安全性が最優先される領域での実績が参入障壁になる。
1871 ピーエス・コンストラクション 建設・ゼネコン 5 4 5 5 5 4.8 ¥2,683 ¥1,111 8.27% -58.6% ピーエス・コンストラクションは土木と建築の施工で更新需要を取り込む建設会社である。現場力は支えになるが、建設業らしく受注競争と人手不足の影響を受けやすい。
1879 新日本建設 建設・ゼネコン 5 4 5 5 5 4.8 新日本建設は建設と開発を組み合わせ、施工力と不動産収益の両輪を持つ。組み合わせの妙はあるが、建設採算と不動産市況の双方を受ける点には注意がいる。
1893 五洋建設 建設・ゼネコン 5 5 3 5 6 4.8 ¥1,830 ¥552 8.27% -69.9% 五洋建設は国内屈指の海洋土木技術を持ち、港湾・護岸・洋上風力基礎工事において高い競争力を誇る。国内インフラ老朽化更新需要と洋上風力発電の拡大が中長期の受注を支える構造的追い風となっている。PBR0.6倍台と割安感があり、株主還元の継続性も評価できるが、直近のOCF悪化と自己資本比率の低さがリスクとして残る。
2004 昭和産業 食品 5 3 6 6 4 4.8 ¥3,010 ¥2,479 6.53% -17.7% 昭和産業は製粉や食品素材を通じて、日常の食を支える総合食品会社である。需要の底堅さはあるが、成熟市場であり原料と価格転嫁の巧拙が評価を左右する。
2109 DM三井製糖 食品 5 3 6 6 4 4.8 ¥3,255 ¥1,590 6.53% -51.1% DM三井製糖は砂糖を中心に食品素材を展開し、生活必需に近い需要を持つ食品会社である。安定需要は魅力だが、成熟市場であり原料や価格競争の影響を受けやすい。
2160 ジーエヌアイグループ バイオ・後発 5 7 3 2 7 4.8 ジーエヌアイグループは創薬の成果が大きく価値を左右するバイオ企業である。成功時の上振れは大きいが、開発進捗や規制判断への依存が強く、評価の振れ幅も大きい。
2270 雪印メグミルク 食品 6 3 6 5 4 4.8 ¥3,175 ¥3,254 6.53% +2.5% 雪印メグミルク株式会社は乳製品で強い認知を持ち、冷蔵流通と販路の厚さが競争力につながる。国内需要の伸びは大きくないが、ブランドと商品開発が収益の安定に効く。
2281 プリマハム 食品 5 3 7 5 4 4.8 ¥2,477 ¥2,475 6.53% -0.1% プリマハムは加工食品と食肉で日常の食卓需要を支える。生活必需に近い強さはあるが、原料調達と価格競争の影響を受けやすく、大きな成長より安定運営が評価軸になりやすい。
2282 日本ハム 食品 5 5 4 5 5 4.8 ¥6,568 ¥4,013 6.53% -38.9% 日本ハムは国内食肉市場でトップクラスのブランド力を持ち、ハム・ソーセージから生鮮肉まで幅広い製品ラインナップを展開する総合食品メーカーである。北米・豪州・アジアへの海外事業拡大と、国内での高付加価値製品シフトが中期の成長ドライバーとなる。現在の株価は営業利益率の低さを映した割安水準にあり、構造改革による収益改善が実現すれば再評価余地がある。
2296 伊藤ハム米久ホールディングス 食品 5 4 5 6 4 4.8 ¥4,915 ¥4,333 6.53% -11.8% 伊藤ハム米久HDは国内食肉加工業界2強の一角であり、伊藤ハムと米久の統合によるブランドポートフォリオと全国流通網を持つ。原材料コストの上昇と国内消費停滞を背景に利益率が漸減傾向にあるが、連続増配と安定キャッシュフローにより長期保有向けの守備的銘柄として評価できる。現在のPBR水準は低く割安感があるが、ROEの低さが再評価への障壁となっている。
2337 いちご 不動産開発 5 4 4 5 6 4.8 ¥488 ¥170 9.80% -65.1% いちご株式会社は不動産の運用と再生を組み合わせ、資産回転と価値向上で収益を作る。金利や市況の影響は受けるが、案件選別と運営力が差になりやすい。
2733 あらた 専門卸・流通 6 3 6 5 4 4.8 あらたは日用品流通を担う大手卸で、広い物流網と小売接点が事業の土台である。安定需要はあるが、商材の同質化と価格交渉の厳しさから高い成長は描きにくい。
2742 ハローズ 食品スーパー・コンビニ 5 4 6 5 4 4.8 ¥3,975 ¥3,645 7.44% -8.3% 日常食品を軸に地域の生活需要を支えるスーパーである。安定需要は魅力だが、価格競争と人件費上昇の圧力が強い。
3106 倉敷紡績 アパレル・繊維 5 4 6 5 4 4.8 ¥9,620 ¥2,565 7.98% -73.3% 倉敷紡績は繊維を基盤にしつつ周辺分野へ広げる老舗素材企業である。事業の幅は支えになるが、成熟分野の比重が高く、全社としての成長像は描きにくい。
3107 ダイワボウホールディングス 専門卸・流通 5 4 6 5 4 4.8 ¥3,403 ¥2,757 8.18% -19.0% ダイワボウホールディングスは法人向けIT流通の規模と商流を握ることが強みだ。需要は底堅いが、中間流通としての立場ゆえに高い成長や強い価格支配力は持ちにくい。
3148 クリエイトSDホールディングス 専門店 5 4 7 4 4 4.8 ¥3,290 ¥2,162 8.40% -34.3% クリエイトSDホールディングスは生活必需品と調剤の接点を持つ地域密着型の小売で、防御力が比較的高い。成長は着実型だが、生活導線に近い強みは残りやすい。
3612 ワールド アパレル・繊維 5 4 5 5 5 4.8 ¥1,519 ¥1,196 7.98% -21.3% ワールドはブランド運営と流通の再構築で存在感を持つアパレル企業である。企画力と販路は強みだが、消費の気分に左右されやすく、持続的な成長は商品構成の巧拙にかかる。
4028 石原産業 機能性化学・電子材料 5 4 5 5 5 4.8 ¥3,285 ¥2,382 10.10% -27.5% 石原産業株式会社は化学素材を軸に、多様な産業の生産を支える素材メーカーだ。用途ごとの競争力に差があり、市況と製品構成の両方が評価を左右する。
4047 関東電化工業 機能性化学・電子材料 5 5 4 4 6 4.8 ¥1,856 ¥940 10.10% -49.3% 関東電化工業は基礎化学と高機能材料の両面を持ち、電池や半導体周辺のテーマにも関わる化学会社である。素材テーマの期待はあるが、市況性と製品ミックスの振れを丁寧に見たい。
4189 KHネオケム 機能性化学・電子材料 5 5 4 4 6 4.8 ¥2,743 ¥2,146 10.10% -21.8% KHネオケムは基礎化学と高機能素材の中間に位置する化学会社で、用途の広い原料を供給する。景気敏感な面はあるが、高付加価値分野への広がりが評価の分かれ目になる。
4272 日本化薬 総合化学 5 4 6 5 4 4.8 日本化薬は機能化学、モビリティ周辺、医薬などを持つ多角化企業だ。個別領域には強みがあるが、全体としては成熟事業の集合に近い。
4503 アステラス製薬 医薬品(先発) 5 5 4 5 5 4.8 ¥2,300 ¥1,246 8.57% -45.8% イクスタンジ特許崖の乗り越えに戦略的命運がかかる。ベオーザ・Izervay・GCTという三層の次世代軸が揃い始めたが、いずれも商業的証明はこれから。統合M&Aコストと収益性の橋渡し期間にある移行期銘柄。
4680 ラウンドワン エンタメ・レジャー 6 5 4 4 5 4.8 ¥866 ¥661 9.20% -23.6% ラウンドワンは屋内レジャーを一体運営する現場力が強みで、体験消費はAIに置き換わりにくい。景気や客足の波は受けやすいが、独自企画と店舗運営の巧拙が収益差につながりやすい。
4974 タカラバイオ 医療機器 6 5 5 3 5 4.8 ¥1,142 ¥210 9.08% -81.6% タカラバイオ株式会社は研究用試薬やバイオ関連基盤を提供し、生命科学の現場需要に支えられる。技術の独自性はあるが、研究投資の波と成果の時期には幅がある。
5021 コスモエネルギーホールディングス 石油元売り・ガス 4 4 4 6 6 4.8 ¥3,951 ¥2,494 10.36% -36.9% コスモエネルギーHDは国内石油元売り4位として製油所の高稼働と石油化学を組み合わせた収益基盤を持ち、ENEOSや出光との競争環境の中でも安定したリファイニングマージンを享受している。中期的には再生可能エネルギー事業(洋上風力等)の拡大と石油探鉱事業の収益貢献により収益源の多様化を進める。現在の株価水準はPBR1倍前後と資産価値に近く、増配継続と自社株買いの株主還元強化が下値支持力になる。
5411 JFEホールディングス 鉄鋼 4 3 8 4 5 4.8 ¥1,765 ¥1,125 10.94% -36.3% 国内鉄鋼2位。電磁鋼板・高張力鋼・厚板に強みを持つが、中国ダンピング・脱炭素規制・シクリカル景気の三重苦が重くのしかかる局面。
5703 日本軽金属ホールディングス 鉱業・非鉄 5 4 5 5 5 4.8 ¥2,928 ¥1,788 10.01% -38.9% 日本軽金属ホールディングスはアルミの圧延や加工を通じて幅広い産業に供給する。素材と加工の組み合わせは強みだが、原料市況と景気循環の影響は避けにくい。
5715 古河機械金属 鉱業・非鉄 5 4 5 5 5 4.8 ¥4,280 ¥1,378 10.01% -67.8% 古河機械金属株式会社は資源と機械周辺をまたぐ事業を持ち、景気局面によって収益の重みが変わりやすい。保有資産の厚みはあるが、全体としては循環色が強い。
5741 UACJ 鉱業・非鉄 5 5 4 4 6 4.8 ¥2,800 ¥1,240 10.01% -55.7% UACJは国内アルミ圧延最大手として自動車・缶・建材など幅広い需要に応える。EV化による自動車軽量化ニーズの高まりがアルミ需要を構造的に押し上げ、中期的な販売数量拡大が見込まれる。一方で収益性は市況・原材料コストに左右されやすく、財務基盤の強化と高付加価値品へのシフトが株価再評価の鍵となる。
6016 ジャパンエンジンコーポレーション 機械・産業機器 6 5 4 3 6 4.8 ¥12,030 ¥3,179 10.09% -73.6% ジャパンエンジンコーポレーションは舶用エンジンを中心に、海運の動力を支える専門メーカーである。ニッチな技術性は強みだが、受注の波と次世代燃料対応の投資負担が重い。
6101 ツガミ 機械・産業機器 6 4 5 4 5 4.8 ¥5,460 ¥4,038 10.09% -26.0% ツガミは小型精密分野に強い工作機械メーカーで、製造業の自動化需要を取り込む立場にある。景気循環の波は受けるが、加工精度の要求が高い領域での存在感はある。
6498 キッツ 機械・産業機器 5 4 6 5 4 4.8 ¥2,227 ¥906 10.09% -59.3% 株式会社キッツは流体制御の基幹部品を幅広い産業に供給し、更新需要と設備投資の両方を取り込む。目立ちにくい部材だが、品質と認証の積み重ねが競争力になる。
6588 東芝テック 電機・重電 5 4 6 5 4 4.8 ¥3,095 ¥1,740 10.55% -43.8% 東芝テックは POS や複合機など店舗と業務現場の機器を支える。顧客接点は強みだが、ハード中心の競争とソフトの価格圧力が同時にかかりやすい。
6727 ワコム 家電・AV機器 6 4 5 5 4 4.8 ¥752 ¥492 11.16% -34.6% ワコムはデジタル入力機器で強いブランドを持ち、クリエイターや教育分野で存在感がある。入力体験の強さは魅力だが、端末側の進化や汎用化で堀は徐々に薄まりやすい。
7181 かんぽ生命保険 生命保険 6 3 4 6 5 4.8 ¥1,559 ¥1,248 11.10% -19.9% かんぽ生命は旧郵政グループの巨大顧客基盤と日本郵便の約2万拠点を通じた販売網を持ち、国内生命保険市場における構造的な参入障壁を享受する。不正販売問題からの信頼回復と中期経営計画に基づく収益改善が進む中、配当利回りは相対的に安定しており、低成長でもキャッシュリターン重視の投資家に訴求する。バリュエーションは解約・金利リスクを織り込んだ水準にあり、金利上昇局面では運用益改善によるアップサイドが期待できる。
7242 カヤバ 自動車部品 6 4 5 5 4 4.8 ¥4,560 ¥3,546 9.81% -22.2% カヤバは油圧機器と自動車向け部品を持ち、ものづくりの実装力が強みである。景気循環と自動車構造転換の両方にさらされるため、強気一辺倒では見にくい。
7250 太平洋工業 自動車部品 5 4 6 5 4 4.8 太平洋工業はタイヤバルブや車体部品で自動車生産を支える量産部品メーカーである。量産対応力と顧客認証は強みだが、業界全体の電動化と調達圧力の中では差別化の持続性を見極めたい。
7282 豊田合成 自動車部品 5 4 5 5 5 4.8 ¥4,659 ¥2,563 9.81% -45.0% 豊田合成はトヨタ系の自動車ゴム・樹脂部品メーカーとして、エアバッグやステアリングホイールなど安全部品で強固な地位を持つ。EV・電動化シフトへの対応として車室内安全部品やLEDデバイス事業を育成しており、中長期の需要変化にも対応できるポジションにある。現在株価は業績回復途上のPBR1倍前後で推移しており、業績安定化に伴う株主還元拡充が期待される局面にある。
7287 日本精機 自動車部品 5 4 6 4 5 4.8 ¥2,550 ¥1,012 9.81% -60.3% 日本精機株式会社は車載表示や計測系で完成車メーカーとの関係を築く部品企業だ。認証と量産対応は強みだが、自動車生産の波と技術移行の圧力を受けやすい。
7483 ドウシシャ 専門卸・流通 4 4 5 6 5 4.8 ¥3,245 ¥1,590 8.18% -51.0% ドウシシャは生活雑貨や季節商材を企画販売する商社で、商品企画の回転力が収益を左右する。軽やかな運営は魅力だが、ヒット依存と価格競争は避けにくい。
7512 イオン北海道 食品スーパー・コンビニ 5 3 7 5 4 4.8 ¥851 ¥444 7.44% -47.8% イオン北海道は食品を軸とした生活密着小売で、地域の日常需要を押さえる。成長の角度は高くないが、防御力のある需要と大手基盤が評価の土台になる。
7552 ハピネット 専門卸・流通 5 4 5 5 5 4.8 ¥2,631 ¥1,638 8.18% -37.8% ハピネットは玩具や映像、ホビーの流通で強い接点を持つが、ヒット依存の波は避けにくい。商流の厚さはある一方、デジタル化やIP の移り変わりへの対応力が重要になる。
7595 アルゴグラフィックス ITサービス・ソフトウェア 4 4 6 6 4 4.8 ¥1,356 ¥1,067 11.68% -21.3% アルゴグラフィックスはIT基盤や設計周辺の支援で企業の業務を支える。顧客深耕は強みだが、単純な導入支援や運用の一部は AI と自動化で価値が薄れやすい。
7609 ダイトロン 専門卸・流通 5 4 5 5 5 4.8 ¥3,840 ¥1,964 8.18% -48.8% 電子機器と部材を扱う技術商社である。顧客接点は強みだが、流通機能だけでは差別化が薄まりやすい。
7739 キヤノン電子 電子部品 5 4 6 5 4 4.8 キヤノン電子は精密生産と電子機器の実装力を持つが、親会社グループとの関係や製品構成の変化が評価を左右しやすい。量産の安定感はある一方、成長像はやや描きにくい。
8016 オンワードホールディングス アパレル・繊維 5 4 5 5 5 4.8 ¥746 ¥489 7.98% -34.4% オンワードホールディングスは複数ブランドを束ねるアパレル企業で、商品企画と販路運営が競争力の源泉である。知名度は強みだが、流行変化と在庫管理の難しさから自由ではない。
8066 三谷商事 専門卸・流通 5 4 6 5 4 4.8 ¥2,740 ¥1,992 8.18% -27.3% 三谷商事は建材や情報機器、エネルギーを束ねる地域密着型の専門商社で、商材の幅が景気の波を和らげる。中間流通への圧力は続くが、現場対応と取引関係の深さが残存価値を支える。
8129 東邦ホールディングス 専門卸・流通 5 5 4 5 5 4.8 ¥4,352 ¥3,373 8.18% -22.5% 東邦ホールディングスは医薬品専門卸の大手として、全国規模の物流・配送ネットワークと医療機関・薬局への深い取引関係を強みに安定収益を確保している。後発医薬品の普及や病院再編に伴う調剤需要拡大が中長期の追い風となり、コスト管理の改善余地も残る。PBR水準は低く、配当増配の継続により株主還元強化が進めばバリュー解消の余地がある。
8154 加賀電子 専門卸・流通 5 4 5 6 4 4.8 ¥4,340 ¥3,304 8.18% -23.9% 加賀電子は電子部材の流通を軸に製造支援も組み合わせる商社で、単なる中抜き以上の機能を持つ。とはいえ流通の宿命として景気循環と価格競争は受けやすい。
8278 フジ 食品スーパー・コンビニ 5 3 7 5 4 4.8 ¥2,053 ¥1,497 7.44% -27.1% フジは地域密着の食品スーパーとして日常消費を支える。生活必需の安定感は魅力だが、食品小売は競争が激しく、規模の経済と運営力が差を生む世界である。
8387 四国銀行 地方銀行 5 3 6 6 4 4.8 ¥2,552 ¥1,400 8.96% -45.1% 四国銀行は地域の資金需要を支える金融機関である。安定収益の基盤はあるが、地域経済の厚みと収益源の多様化が中長期の評価を左右しやすい。
8524 北洋銀行 地方銀行 5 4 5 5 5 4.8 ¥981 ¥433 8.96% -55.8% 北洋銀行は北海道最大の地方銀行として、道内屈指の預金・貸出シェアを背景に安定した利鞘収益を確保している。金利上昇局面においては資金利益の改善が期待され、2025年3月期には純利益が206億円と過去7期で最高水準に達した。PBR0.4倍台の低バリュエーションと増配姿勢を踏まえると、長期的な株主還元拡充余地は大きい。
8584 ジャックス その他金融(リース・消費者金融) 5 4 5 6 4 4.8 ¥4,055 ¥2,733 10.33% -32.6% ジャックスは信販とカードを軸に個人向け与信で存在感を持つ。提携網は強みだが、金利環境や貸倒動向に左右されやすく、事業の質は景気と規制の影響を受けやすい。
8595 ジャフコ グループ 証券・資産運用 5 5 4 5 5 4.8 ¥2,191 ¥902 13.40% -58.8% ジャフコ グループは未上場投資と出口戦略で収益を上げるが、投資成果の波が大きい。情報整理はAIで平準化しやすく、真の差は案件発掘と支援力に残る。
8628 松井証券 証券・資産運用 4 4 6 6 4 4.8 ¥917 ¥327 13.40% -64.3% 松井証券は個人向けネット証券として明確な立ち位置を持つが、手数料競争と商品同質化の圧力が強い。AIによる情報提供の民主化も進みやすく、差別化の源泉は限定される。
8876 リログループ 不動産開発 6 5 3 4 6 4.8 リログループは法人向け転勤・社宅管理アウトソーシングで国内トップシェアを誇り、企業の人事コスト削減ニーズを取り込む安定収益基盤を持つ。福利厚生・旅行・国際事業への多角化により収益源の分散が進んでおり、企業の働き方改革・グローバル化が中長期の追い風となる。ROEと自己資本比率の低さは課題だが、直近FY2025のEPS・OCF改善が評価転換の契機となりうる。
8877 エスリード 不動産開発 5 4 5 5 5 4.8 ¥5,580 ¥3,744 9.80% -32.9% 分譲マンション開発を軸に、賃貸管理も持つ不動産会社である。地域での実行力は強みだが、市況と金利の影響を受けやすい。
9010 富士急行 鉄道 6 4 5 4 5 4.8 ¥2,359 ¥731 7.58% -69.0% 富士急行は鉄道と観光施設を組み合わせ、移動とレジャーの体験価値を持つ。地域資産の魅力は強みだが、観光需要の波と天候要因を受けやすく、安定性はインフラ専業ほど高くない。
9101 日本郵船 海運 5 4 4 5 6 4.8 ¥5,571 ¥2,428 8.31% -56.4% 日本郵船は国内海運最大手の一角として、コンテナ船をONE(Ocean Network Express)に集約しつつ、LNG船・LPG船・自動車船では世界トップクラスのシェアを保有する。エネルギー輸送セグメントが長期契約に裏打ちされた安定キャッシュフローを提供する一方、コンテナ運賃市況に依存するONEの持分利益が典型的シクリカル特性を生む。コロナ特需後の運賃正常化フェーズにおける利益剥落を消化しつつも、LNG船の需要拡大・エネルギー転換期の輸送需要を取り込む構造的ポジションが中長期の評価軸となる。
9401 TBSホールディングス メディア・出版・広告 5 4 5 5 5 4.8 ¥5,667 ¥1,300 9.09% -77.1% TBSホールディングスは国内民放キー局の中でもドラマ・バラエティのコンテンツ競争力が高く、IPの2次利用やサブスク配信への展開により収益多様化を進めている。不動産事業(赤坂周辺)が安定収益源として機能しており、広告景気変動の緩衝材となっている。PBR1倍割れ水準に長く放置されてきたが、株主還元強化と資産活用による企業価値向上に対する市場の期待が高まっている。
9409 テレビ朝日ホールディングス メディア・出版・広告 5 4 5 5 5 4.8 ¥3,230 ¥1,509 9.09% -53.3% テレビ朝日HDは「ドラえもん」「クレヨンしんちゃん」等の強力アニメIPと全国系列ネットワークを持つ地上波テレビ局持株会社。広告収入依存の構造的逆風が続くなか、IPコンテンツのデジタル展開やABEMAとの協調によるストリーミング収益拡大が中期的な再評価トリガーとなり得る。現在のPER約12倍・配当利回り約1.9%はセクター内で相対的に割安で、IP資産に比してバリュエーションに下値余地は限定的。
9413 テレビ東京ホールディングス メディア・出版・広告 5 4 5 5 5 4.8 ¥3,995 ¥1,785 9.09% -55.3% テレビ東京ホールディングスは放送とコンテンツ展開で独自色を持つ。番組資産は魅力だが、広告市場の波と視聴行動の変化にどう向き合うかが重要である。
9418 U-NEXT HOLDINGS インターネット・SNS 5 5 5 4 5 4.8 ¥1,540 ¥1,081 11.79% -29.8% U-NEXT HOLDINGSは継続課金の会員基盤を持ち、映像配信と周辺サービスを束ねる運営力が強みだ。だがコンテンツ調達力が重要な市場であり、規模だけでは守り切れない面もある。
9616 共立メンテナンス ホテル・観光 6 5 4 4 5 4.8 ¥2,394 ¥1,379 9.93% -42.4% 共立メンテナンスは寮とホテルの運営を持ち、生活と宿泊の現場サービスに根ざした収益基盤がある。AIで代替しにくい一方、人手と運営品質が業績を大きく左右する。
9744 メイテックグループホールディングス 人材・ビジネスサービス 5 4 6 6 3 4.8 ¥3,076 ¥1,864 10.37% -39.4% メイテックグループは製造業向けの技術者派遣で深い顧客接点を持つが、人材需給と単価交渉が収益を左右する。AIが一部の設計やソフト作業を置き換える可能性もあり、評価は中立寄りが妥当だ。
9832 オートバックスセブン 専門卸・流通 5 3 6 6 4 4.8 ¥1,515 ¥804 8.18% -47.0% オートバックスセブンはカー用品販売と整備接点を持ち、自動車保有後の需要に深く関わる。物販だけなら競争が強いが、サービス接点をどう厚くするかで評価は変わる。
9869 加藤産業 専門卸・流通 5 3 7 6 3 4.8 ¥5,980 ¥5,511 8.18% -7.8% 加藤産業株式会社は食品流通の中核を担い、小売の棚を支える物流と調達機能に強みを持つ。成長は緩やかでも、生活必需に近い商流で安定感がある。
9882 イエローハット 専門卸・流通 5 3 6 6 4 4.8 ¥1,497 ¥960 8.18% -35.8% イエローハットはカー用品の商流と店舗網で自動車保有後の需要を押さえる。需要の土台はあるが、車用品の比較容易化や整備の競争で強い成長物語は描きにくい。
1720 東急建設 建設・ゼネコン 5 4 5 4 5 4.6 ¥1,428 ¥875 8.27% -38.7% 東急建設は都市部案件やグループ接点を持つ建設会社で、再開発や更新需要を取り込みやすい。受注基盤はあるが、建設業として採算変動と人手制約は重い。
1860 戸田建設 建設・ゼネコン 4 5 4 5 5 4.6 ¥1,443 ¥498 8.27% -65.4% 戸田建設は中堅ゼネコンとして官公庁・民間双方に幅広い受注基盤を持ち、建築・土木・エンジニアリングを網羅する総合力が強み。国内インフラ更新需要や再開発案件の増加を背景に受注残は積み増し傾向にあり、2025年3月期は営業利益266億円と近年最高水準を回復。配当は増配基調を維持しており、PBR1倍割れの修正余地を含め中長期的な株主価値向上が期待できる。
1968 太平電業 建設・ゼネコン 5 3 6 5 4 4.6 ¥2,953 ¥1,104 8.27% -62.6% 太平電業株式会社は発電設備の保守と工事に強く、停止が許されにくい設備で継続需要を確保しやすい。設備投資の波はあるが、現場経験の蓄積が参入障壁になる。
2784 アルフレッサホールディングス 専門卸・流通 5 4 4 5 5 4.6 ¥2,344 ¥2,311 8.18% -1.4% アルフレッサHDは国内最大級の医薬品卸売グループであり、全国規模の物流・配送インフラと深い医療機関・薬局との取引関係を強固な競争優位として持つ。少子高齢化と後発医薬品普及が長期的な構造変化をもたらすなか、業界再編と物流効率化による収益改善余地が残る。現在の株価水準はPBR・PER共に低位で推移しており、中長期での還元強化を前提とした割安バリュー投資の側面がある。
3050 DCMホールディングス 専門店 5 3 7 5 3 4.6 ¥1,484 ¥1,141 8.40% -23.1% DCMホールディングスは生活補修や住まい周りの需要を押さえるが、ホームセンター業態は成熟している。生活密着の安定性はある一方、成長の天井は低めに見たい。
3104 富士紡ホールディングス アパレル・繊維 5 3 6 5 4 4.6 ¥3,955 ¥1,320 7.98% -66.6% 富士紡ホールディングス株式会社は繊維を軸にしながら産業材や周辺事業も持つ老舗企業で、地味だが粘り強い基盤を持つ。派手な成長は描きにくいが、事業の組み合わせが守りになる。
3201 日本毛織 アパレル・繊維 5 3 6 5 4 4.6 ¥1,798 ¥1,198 7.98% -33.4% 日本毛織株式会社は繊維を軸にしながら産業材や周辺事業も持つ老舗企業で、地味だが粘り強い基盤を持つ。派手な成長は描きにくいが、事業の組み合わせが守りになる。
3591 ワコールホールディングス アパレル・繊維 6 3 6 5 3 4.6 ¥4,677 ¥1,431 7.98% -69.4% ワコールは長いブランド蓄積と販売網を持つが、国内需要の成熟と好みの変化に向き合う局面が続く。ブランド再構築が進めば底堅さはあるものの、成長期待は抑えて見るべきだ。
3861 王子ホールディングス 製紙・パルプ 5 4 4 5 5 4.6 ¥829 ¥438 8.92% -47.2% 王子ホールディングスは国内製紙最大手として圧倒的な市場シェアを持ち、段ボール・包装材など生活インフラ需要に支えられた安定的な収益基盤を有する。電子商取引の拡大による段ボール需要増加や、アジア新興国でのパッケージング需要の取り込みが中期的な成長ドライバーとなる。株価は低PBRに位置し、バリュー投資家にとって割安感のある水準だが、収益性の改善が評価の鍵となる。
3941 レンゴー 製紙・パルプ 5 5 3 5 5 4.6 ¥1,240 ¥857 8.92% -30.9% レンゴーは国内最大手の段ボール・包装材メーカーであり、森林資源から段ボール原紙・加工品まで一貫生産する川上川下統合モデルを持つ。EC需要拡大を背景とした段ボール需要増を取り込む一方、原燃料コスト変動リスクと低自己資本比率が課題で、価格転嫁力と収益安定性の向上が株価再評価の鍵を握る。PER約10倍台の割安水準にあり、配当利回り約2.4%の安定還元も魅力。
4043 トクヤマ 総合化学 5 4 5 4 5 4.6 ¥4,313 ¥1,660 10.36% -61.5% トクヤマは基礎化学を土台にしつつ、電子材料など高付加価値分野も持つ。事業の幅は強みだが、コモディティ色の残る領域が全体の評価を抑えやすい。
4547 キッセイ薬品工業 医薬品(先発) 5 4 6 4 4 4.6 ¥4,370 ¥1,123 8.57% -74.3% キッセイ薬品工業株式会社は特定領域に強みを持つ中堅製薬で、研究開発と営業基盤の両立が評価の軸になる。主力品の競争環境は厳しいが、領域深耕が守りの厚さにつながる。
4765 SBIグローバルアセットマネジメント 証券・資産運用 4 4 5 6 4 4.6 ¥602 ¥248 13.40% -58.9% 資産運用支援と金融商品の提供を行う会社である。ネット接点は強みだが、金融商品の低価格化で差別化は難しくなりやすい。
4776 サイボウズ ITサービス・ソフトウェア 5 4 6 4 4 4.6 ¥2,185 ¥1,113 11.68% -49.1% サイボウズは業務基盤ソフトで顧客の日常運用に深く入り込む。定着力は強みだが、AI によるアプリ自作や競合サービスの進化が、今後の単価と成長率に圧力をかけやすい。
5233 太平洋セメント ガラス・セラミックス 5 4 4 5 5 4.6 ¥3,618 ¥2,784 8.48% -23.0% 太平洋セメントは国内セメント市場で首位シェアを持ち、国土強靭化・インフラ老朽化更新需要を背景に安定した収益基盤を誇る。2023年の赤字を乗り越え、原燃料コスト転嫁と価格改定が奏功し2025年3月期は営業利益778億円と回復軌道に乗った。PBR1倍割れが続く割安水準にあり、建設需要の底堅さと増配傾向が株主価値向上の鍵となる。
5842 インテグラル その他金融(リース・消費者金融) 5 5 4 4 5 4.6 ¥3,650 ¥1,719 10.33% -52.9% インテグラルは投資先の変革支援まで踏み込む運用会社で、案件選別と経営支援が価値の源泉になる。人の判断に依る部分が大きく、AI が調査を効率化しても投資成果そのものの再現性は慎重に見たい。
5975 東プレ 自動車部品 5 4 5 5 4 4.6 ¥2,405 ¥2,604 9.81% +8.3% 東プレはプレス加工と車体部品を軸に、自動車の量産現場を支えるメーカーである。加工技術と量産対応は強みだが、顧客の調達力が強く、業界再編や電動化の変化を受けやすい。
6349 小森コーポレーション 機械・産業機器 6 3 5 5 4 4.6 ¥1,565 ¥1,133 10.09% -27.6% 印刷機械を中心に、産業向け装置を提供する会社である。技術と保守網は強みだが、需要は顧客投資と媒体構造の変化に左右される。
6670 MCJ 家電・AV機器 4 4 6 5 4 4.6 ¥2,187 ¥744 11.16% -66.0% MCJはパソコン需要を取り込む組立販売で機動力があるが、製品差別化は限定的で競争は激しい。AI対応端末の追い風はあっても、長期の護城河は厚くない。
7148 FPG その他金融(リース・消費者金融) 4 4 5 6 4 4.6 ¥1,549 ¥1,658 10.33% +7.1% FPGは航空機や不動産を絡めた金融商品組成で存在感を持つが、需要は景況感と税制環境に左右されやすい。金融設計の巧みさはある一方、AI による説明や提案の代替圧力も無視できない。
7177 GMOフィナンシャルホールディングス その他金融(リース・消費者金融) 4 4 5 6 4 4.6 ¥1,096 ¥363 10.33% -66.9% GMOフィナンシャルホールディングス株式会社は個人向け金融取引の基盤を提供し、手数料環境と顧客接点の厚みが収益を左右する。デジタル適性は高いが、競争と規制の両面で厳しい。
7184  富山第一銀行 地方銀行 5 3 6 5 4 4.6 ¥2,570 ¥1,008 8.96% -60.8% 富山第一銀行は地域密着の金融機関として預貸と決済を支える。基盤の安定感はあるが、地方銀行としての成長余地は大きくなく、地域経済の厚みが評価の土台になる。
7220 武蔵精密工業 自動車部品 5 4 5 4 5 4.6 ¥5,420 ¥1,026 9.81% -81.1% 武蔵精密工業は駆動系部品の量産力と加工技術を基盤に、自動車の変化に対応してきた。既存領域の成熟圧力がある一方、電動化向けでどこまで事業の軸足を移せるかが評価の分かれ目になる。
7296 エフ・シー・シー 自動車部品 5 3 6 6 3 4.6 ¥3,425 ¥2,066 9.81% -39.7% エフ・シー・シーは二輪と四輪の駆動系部品で実績を持つ。量産認証は強みだが、二輪比率の高さと電動化の潮流は長期の見方を難しくする。
7322 三十三フィナンシャルグループ 地方銀行 5 2 6 6 4 4.6 ¥1,659 ¥535 8.96% -67.8% 三十三フィナンシャルグループは地域金融再編の流れの中で基盤を固めた地方銀行グループである。再編効果は期待できるが、地域銀行としての成長制約はなお大きい。
7389 あいちフィナンシャルグループ 地方銀行 4 5 3 5 6 4.6 株式会社あいちフィナンシャルグループは愛知県を主要地盤とする地方銀行持株会社であり、中京圏の製造業・中小企業向け融資を中核とする安定した預貸ビジネスを展開している。純利益は3期連続増益基調にあり、配当も段階的に引き上げられているが、自己資本比率の極めて低さと金利環境への依存が課題であり、バリュエーションは解散価値水準で放置されている。金利上昇局面では利ざや改善が期待され、地域経済の回復とともに中期的な収益拡大余地を有する。
7744 ノーリツ鋼機 精密機器 5 4 5 4 5 4.6 ¥2,044 ¥1,424 10.00% -30.4% ノーリツ鋼機は事業構成の変化を重ねてきた持株色のある企業で、評価軸が単純ではない。ニッチ事業の積み上げで改善余地はあるが、輪郭の分かりやすさには欠ける。
7868 広済堂ホールディングス 人材・ビジネスサービス 5 4 5 4 5 4.6 ¥647 ¥163 10.37% -74.8% 広済堂ホールディングスはエンディング関連を軸に、人材や周辺支援も持つ多角化企業である。生活に根ざした需要はあるが、事業のまとまりと収益品質をどう高めるかが評価の分かれ目になる。
8061 西華産業 専門卸・流通 4 4 6 5 4 4.6 ¥3,050 ¥967 8.18% -68.3% 西華産業は産業機械や素材の商流を担い、顧客の設備投資を支える。取引基盤はあるが、商社としての色合いが強く、案件の質と景況感が評価を左右しやすい。
8097 三愛オブリ 石油元売り・ガス 5 3 6 5 4 4.6 ¥2,322 ¥1,360 10.36% -41.4% 三愛オブリ株式会社はエネルギー供給や周辺サービスを地域に根差して展開し、継続取引の厚みが強みになる。需要は底堅いが、市況と制度の影響を受けやすい。
8133 伊藤忠エネクス 石油元売り・ガス 5 3 6 6 3 4.6 ¥2,021 ¥1,130 10.36% -44.1% 伊藤忠エネクスはエネルギー流通の現場網を持つが、需要構造は成熟しており脱炭素の長期逆風も受ける。安定収益の面はある一方、成長物語は描きにくい。
8237 松屋 小売(総合) 5 3 5 5 5 4.6 ¥1,629 ¥198 9.45% -87.8% 百貨店運営を中心に、都心立地の集客力を生かす会社である。資産性は支えだが、小売事業は消費マインドと競争の影響を受けやすい。
8337 千葉興業銀行 地方銀行 5 3 6 5 4 4.6 ¥2,147 ¥1,214 8.96% -43.4% 株式会社千葉興業銀行は地域金融として地場企業と個人に密着し、預金基盤と関係性が強みになる。安定感はあるが、人口動態と地域経済の制約は重い。
8344 山形銀行 地方銀行 4 3 6 6 4 4.6 ¥2,515 ¥1,014 8.96% -59.7% 地域金融を通じて、地元の資金循環を支える銀行である。地盤は強みだが、人口動態とデジタル化の圧力は重い。
8345 岩手銀行 地方銀行 5 3 6 5 4 4.6 ¥1,940 ¥543 8.96% -72.0% 株式会社岩手銀行は地域金融として地場企業と個人に密着し、預金基盤と関係性が強みになる。安定感はあるが、人口動態と地域経済の制約は重い。
8346 東邦銀行 地方銀行 5 2 6 6 4 4.6 ¥693 ¥257 8.96% -63.0% 東邦銀行は地域金融の中核として長い顧客基盤を持つ。安定感はあるが、地域銀行として成長余地は限られ、金利環境の恩恵をどこまで持続的価値に変えられるかが問われる。
8360  山梨中央銀行 地方銀行 5 2 6 6 4 4.6 ¥5,370 ¥1,662 8.96% -69.1% 山梨中央銀行は地域金融の中核として預金基盤と取引網を持つ。金利正常化は追い風だが、地域人口と貸出需要の伸び悩みは長期課題として残る。
8392 大分銀行 地方銀行 5 3 6 5 4 4.6 ¥2,132 ¥894 8.96% -58.1% 大分銀行は地域の資金需要と決済基盤を支える地方銀行である。預貸の安定感はあるが、人口動態と地域経済の伸び悩みが長期評価の重荷になりやすい。
8393 宮崎銀行 地方銀行 5 3 6 5 4 4.6 ¥1,952 ¥1,096 8.96% -43.9% 宮崎銀行は地場経済に根差した金融機関として預貸と決済を担う。地域密着は強みだが、成長余地は大きくなく、地元景気の変動が評価に直結しやすい。
8395 佐賀銀行 地方銀行 4 3 6 6 4 4.6 ¥5,080 ¥2,985 8.96% -41.2% 地域金融を担い、法人と個人の資金循環を支える銀行である。地盤密着は強みだが、成長制約とデジタル化の圧力は残る。
8411 みずほフィナンシャルグループ メガバンク 5 4 4 5 5 4.6 ¥6,771 ¥2,701 10.89% -60.1% 旧興銀由来の法人融資基盤と国内メガバンク地位を核に安定的な収益を確保するが、システム障害履歴に起因する信頼毀損リスクと海外展開の相対的な遅れが中長期的な競争力格差を生む構造にある。
8522  名古屋銀行 地方銀行 4 3 6 6 4 4.6 ¥5,830 ¥2,748 8.96% -52.9% 名古屋銀行は中京圏の地盤を持つ地域銀行で、全国の中でも比較的事業環境に恵まれやすい。とはいえ業態としては地銀であり、長期の成長制約からは逃れにくい。
8544  京葉銀行 地方銀行 4 3 6 6 4 4.6 ¥2,111 ¥808 8.96% -61.7% 京葉銀行は千葉地盤の地域金融機関で、首都圏周辺の需要を取り込める地の利がある。とはいえ業態としては地銀の制約から大きくは外れない。
8566 リコーリース その他金融(リース・消費者金融) 5 3 6 6 3 4.6 ¥5,960 ¥2,298 10.33% -61.4% リコーリース株式会社は設備導入を支える金融機能を持ち、安定的な契約収入を積み上げやすい。金利や信用コストの影響は受けるが、回収管理と顧客基盤が評価の軸になる。
8600 トモニホールディングス 地方銀行 5 2 6 6 4 4.6 ¥889 ¥618 8.96% -30.5% トモニホールディングスは地域銀行の持株会社として地盤を固める。再編による効率化余地はあるが、地域成長の制約と銀行業の同質性は重い。
8871 ゴールドクレスト 不動産開発 5 4 5 4 5 4.6 ¥3,320 ¥1,325 9.80% -60.1% ゴールドクレストは都市型マンション開発で存在感を持つが、用地取得と販売環境の影響が大きい。保有資産の価値はある一方、循環色の強い不動産株として評価は慎重に置きたい。
9003 相鉄ホールディングス 鉄道 6 3 6 4 4 4.6 ¥2,688 ¥1,583 7.58% -41.1% 相鉄ホールディングスは鉄道を軸に不動産や流通を組み合わせた都市型インフラ企業だ。沿線価値が土台になる一方、人口動態と固定費の重さが長期課題として残る。
9020 東日本旅客鉄道 鉄道 6 4 4 4 5 4.6 ¥3,645 ¥1,682 7.58% -53.9% 首都圏最大の旅客鉄道網と駅ナカ・不動産を組み合わせた複合都市インフラ企業。新幹線・在来線の安定キャッシュフローを基盤に、Suicaの決済プラットフォーム化と高輪ゲートウェイ等の大規模再開発が新たな価値軸を形成。地方路線の構造赤字と設備投資の重さが慢性的な利益押し下げ要因。
9166 GENDA エンタメ・レジャー 5 6 4 2 6 4.6 GENDAはアミューズメント施設や周辺領域を束ね、娯楽需要を運営力で広げる会社である。機動力は魅力だが、景気と消費マインドの影響を受けやすく、拡大の質を見極めたい。
9504 中国電力 電力 6 4 3 4 6 4.6 ¥899 ¥1,130 7.80% +25.7% 中国電力は中国地方の地域独占電力会社であり、規制料金体系による安定した収益基盤を持つ。2023年度の大幅赤字からV字回復を果たし、電気料金値上げ効果と島根原子力発電所の再稼働期待が中期的な収益改善を後押しする。現在の株価は回復途上の業績に対して割安感があり、原発再稼働・再エネ拡大が実現すれば株主還元の段階的な引き上げも期待できる。
9519 レノバ 再生可能エネルギー 5 6 4 2 6 4.6 ¥1,160 ¥787 15.42% -32.1% レノバは再生可能エネルギー発電の開発と運営を担い、長期テーマ性の強い事業を持つ。成長期待は高いが、案件進捗と資金負担の重さから変動も大きい。
9601 松竹 エンタメ・レジャー 6 3 5 4 5 4.6 ¥10,460 ¥2,266 9.20% -78.3% 松竹株式会社は映像や舞台などの知的財産を軸にした娯楽企業で、作品資産とブランドが価値の源泉になる。魅力的な資産は強いが、ヒット依存と構造変化も抱える。
9759 NSD ITサービス・ソフトウェア 5 4 6 5 3 4.6 ¥2,686 ¥1,825 11.68% -32.0% NSDは企業向けのシステム開発と保守運用を持つが、汎用的な開発作業はAIで単価圧力を受けやすい。既存顧客との継続案件は強みでも、成長評価は慎重に置きたい。
9824 泉州電業 専門卸・流通 4 4 6 5 4 4.6 ¥6,230 ¥2,962 8.18% -52.5% 泉州電業は電設資材の商流を握り、設備や建設の現場を支える。顧客接点は強みだが、商材比較の進みやすい業界だけに、利幅の維持は容易ではない。
9948 アークス 食品スーパー・コンビニ 5 3 7 5 3 4.6 ¥3,375 ¥2,596 7.44% -23.1% 株式会社アークスは地域の食品需要に深く結び付いた小売で、景気後退局面でも需要が崩れにくい。地域人口の伸びは限られるが、運営効率と統合効果が収益の鍵になる。
9987 スズケン 専門卸・流通 5 5 3 5 5 4.6 ¥5,404 ¥4,732 8.18% -12.4% スズケンは国内医薬品卸の大手4社の一角として、全国的な物流インフラと深い医療機関ネットワークを擁する。医療費の増加・後発品拡大・病院統合再編を追い風に安定した売上成長が見込まれる一方、超薄利体質(営業利益率1.5%前後)の構造改善がバリュエーション再評価の鍵となる。PBR1倍割れ状態にあり、配当増額や自己株取得など株主還元強化が進めば株価の触媒となりうる。
1419 タマホーム 建設・ゼネコン 5 3 4 6 4 4.4 ¥3,630 ¥2,072 8.27% -42.9% タマホームは注文住宅を中心に、知名度と販売網で個人需要を捉える住宅会社である。ブランド力はあるが、金利と消費心理の変化に敏感で、成長より需給の見極めが重要だ。
1515 日鉄鉱業 鉱業・非鉄 5 4 4 5 4 4.4 ¥2,515 ¥967 10.01% -61.6% 日鉄鉱業株式会社は資源権益と鉱山運営を持ち、資源価格の追い風を受ける局面では収益が膨らみやすい。市況依存は強いが、実物資産を押さえていること自体が価値の源泉になる。
2001 ニップン 食品 5 3 7 4 3 4.4 ¥2,617 ¥2,008 6.53% -23.3% ニップンは製粉と加工食品の安定需要を持つが、業態としては成熟している。生活必需の強さはある一方、成長期待は抑えめに見るのが自然だ。
2117 ウェルネオシュガー 食品 4 3 6 5 4 4.4 ¥2,639 ¥996 6.53% -62.3% 基礎的な甘味素材と周辺食品素材を担う会社である。日常需要の安定感はあるが、成熟市場で差別化は限られやすい。
2146 UTグループ 人材・ビジネスサービス 4 4 5 5 4 4.4 ¥184 ¥60 10.37% -67.3% UTグループは人材供給を通じて現場の稼働を支える。需給逼迫は追い風だが、人材依存のモデルである以上、景況変動と自動化の進展の双方を見ておきたい。
2154 オープンアップグループ 人材・ビジネスサービス 4 4 5 5 4 4.4 ¥1,761 ¥596 10.37% -66.2% オープンアップグループは技術者派遣を軸に企業の人材不足に応えるが、人材需給と単価の影響を強く受ける。AI による設計補助や開発効率化も長期的には需要構造を変えうる。
2175 エス・エム・エス 人材・ビジネスサービス 4 5 5 4 4 4.4 ¥1,759 ¥941 10.37% -46.5% エス・エム・エスは医療介護領域で求人や情報サービスを展開し、業界特化の接点を持つ。需要テーマは強いが、マッチングや情報整理は AI による代替圧力も受けやすい。
2379 ディップ 人材・ビジネスサービス 4 3 5 6 4 4.4 ¥1,824 ¥1,135 10.37% -37.8% ディップは求人情報と採用支援で企業と求職者をつなぐ。集客力は強みだが、求人作成や選考支援の一部は AI による効率化の影響を受けやすい。
2590 ダイドーグループホールディングス 飲料 5 3 5 5 4 4.4 ¥2,519 ¥1,243 7.48% -50.7% 飲料を中心に、独自ブランドと販売網で需要を取る会社である。認知度はあるが、飲料市場は成熟しており競争も激しい。
2678 アスクル 小売(総合) 5 4 5 4 4 4.4 ¥1,172 ¥899 9.45% -23.3% アスクルは法人向け通販と物流基盤を強みに、日用品や事務用品の調達を支える。利便性は高いが、検索起点の購買や価格比較が進みやすく、AIによる購買代行も脅威になりうる。
2726 パルグループホールディングス アパレル・繊維 5 4 5 4 4 4.4 ¥1,495 ¥815 7.98% -45.5% パルグループホールディングスはアパレルと雑貨で企画力とブランド運営力を持つ。流行に左右される業種だが、商品回転と販促の巧拙が収益差を生みやすい。
3387 クリエイト・レストランツ・ホールディングス 外食 5 6 3 3 5 4.4 ¥726 ¥135 8.78% -81.4% クリエイト・レストランツHDはショッピングセンター(SC)内フードコート・レストランゾーンへの多業態出店を核とし、国内最大規模の外食テナント運営ノウハウを持つ。コロナ禍の大幅赤字から急回復しており、売上は過去最高水準の1,564億円(FY2025)に到達。インバウンド需要拡大やSCリニューアル需要を追い風に中期的な増収増益が期待されるが、自己資本比率の低さ(0.3%)と薄利構造が財務リスクとして残る。現在の株価713円・時価総額3,034億円はPER約54倍水準であり、成長期待が先行する割高感がある。
3569 セーレン アパレル・繊維 5 3 5 5 4 4.4 ¥3,260 ¥2,072 7.98% -36.4% セーレン株式会社は繊維由来の加工技術を軸に、衣料よりも高機能部材へ軸足を広げてきた。景気感応はあるが、素材提案力が単純な縫製競争から距離を取らせている。
4041 日本曹達 総合化学 5 3 5 5 4 4.4 ¥3,660 ¥2,029 10.36% -44.6% 日本曹達株式会社は複数の化学分野にまたがる事業を持ち、特定市場への依存をやや和らげている。とはいえ素材産業らしい市況感応は残り、評価は品目構成の改善力に左右される。
4208 UBE 総合化学 5 4 5 4 4 4.4 ¥2,388 ¥1,752 10.36% -26.6% UBEは化学と周辺素材を抱える総合型で、事業の幅が安定感につながる一方、成熟事業の重さも残る。高付加価値化がどこまで進むかが評価の軸になる。
4373 シンプレクス・ホールディングス ITサービス・ソフトウェア 5 4 6 4 3 4.4 ¥937 ¥536 11.68% -42.8% シンプレクス・ホールディングスは金融向けの高難度案件に強いが、開発やコンサルの一部はAIで単価圧力を受けやすい。上流に寄れる限りは強いが、甘い評価は置きにくい。
4592 サンバイオ バイオ・後発 4 7 2 1 8 4.4 サンバイオは再生医療の実用化に賭ける開発型企業である。成功時の価値創出余地は大きいが、事業基盤は限定され、評価は開発と承認の進展に強く依存する。
4634 artience 機能性化学・電子材料 5 4 5 4 4 4.4 ¥3,995 ¥2,842 10.10% -28.9% artience株式会社は色材や包装向けの機能材を広く持つが、成熟用途では価格競争にも向き合う必要がある。採算の良い領域へ軸足を移せるかが評価の分かれ目になる。
4665 ダスキン 人材・ビジネスサービス 5 2 7 5 3 4.4 ¥3,933 ¥1,210 10.37% -69.2% 株式会社ダスキンは清掃や衛生の現場サービスを広く持ち、対面と物理作業が欠かせない領域で需要を維持しやすい。大きな成長産業ではないが、ブランドと顧客接点が底堅い。
4722 フューチャー ITサービス・ソフトウェア 4 4 5 5 4 4.4 ¥1,561 ¥1,173 11.68% -24.9% フューチャー株式会社は上流設計とシステム実装を組み合わせる知的サービス企業で、顧客の重要業務に入り込めるかが価値の源泉になる。関係の深さは強みだが、AI による内製化圧力は無視できない。
4887 サワイグループホールディングス バイオ・後発 5 3 6 5 3 4.4 ¥2,102 ¥837 11.08% -60.2% サワイグループは後発薬の供給力で社会的役割を持つが、薬価制度と品質責任の重さが収益性を縛りやすい。需要の底堅さはある一方、構造的な伸びは限定的だ。
5161 西川ゴム工業 自動車部品 5 4 5 4 4 4.4 ¥3,190 ¥1,139 9.81% -64.3% 西川ゴム工業は自動車向けのゴム製品で量産車の快適性と機能を支える。取引基盤は強みだが、量産部品らしく価格圧力と電動化対応の巧拙が評価を左右する。
5301 東海カーボン ガラス・セラミックス 5 4 5 4 4 4.4 ¥1,190 ¥713 8.48% -40.1% 東海カーボンは炭素材料を幅広く手がける素材企業で、用途分散が強みだ。半面、市況や景気の波から完全には自由になれない。
5331 ノリタケ ガラス・セラミックス 5 4 5 4 4 4.4 ¥3,555 ¥1,589 8.48% -55.3% ノリタケ株式会社は工業用途に根差した砥石やセラミックスを持ち、ものづくりの現場で継続需要を確保しやすい。景気感応は残るが、用途の広さが下支えになる。
5727 東邦チタニウム 鉱業・非鉄 5 5 4 3 5 4.4 ¥3,785 ¥503 10.01% -86.7% 東邦チタニウムはチタン素材に特化した素材メーカーで、用途の広がりと市況の両面を受ける。ニッチ性はあるが、需給バランス次第で収益が大きく揺れる。
5851 リョービ 自動車部品 5 4 5 4 4 4.4 ¥2,599 ¥2,189 9.81% -15.8% ダイカストや加工品を通じて、車載と産業用途を支える会社である。加工技術はあるが、量産部品として価格圧力を受けやすい。
5970 ジーテクト 自動車部品 5 4 5 4 4 4.4 ¥1,834 ¥1,933 9.81% +5.4% 車体部品を中心に量産供給する会社である。生産技術はあるが、量産部品として価格圧力と需要変動を受けやすい。
6013 タクマ 機械・産業機器 5 4 5 4 4 4.4 ¥2,818 ¥1,011 10.09% -64.1% 株式会社タクマは廃棄物処理と熱利用を結ぶ環境プラントで存在感を持ち、更新需要が途切れにくい領域にいる。受注産業らしい波はあるが、運営や保守まで含む関係が収益の粘りを生む。
6023 ダイハツインフィニアース 自動車部品 5 4 5 4 4 4.4 ¥3,395 ¥1,050 9.81% -69.1% ダイハツインフィニアースは自動車関連のものづくりで顧客の生産を支える。系列や量産対応は支えになるが、業界再編と電動化の流れの中で、事業の立ち位置を磨けるかが重要になる。
6209 リケンNPR 自動車部品 5 4 5 4 4 4.4 リケンNPRは自動車向けの基幹部品を中心に量産実績を持つ。品質認証は強みだが、既存内燃系の成熟と調達圧力の中で、転換の進み具合が重要になる。
6804 ホシデン 電子部品 4 4 5 5 4 4.4 ¥2,821 ¥2,020 10.89% -28.4% ホシデンは電子部品の供給を通じて幅広い機器需要に関わる。量産対応力はあるが、顧客在庫調整や製品世代の変化で収益が振れやすい。
7236 ティラド 自動車部品 5 4 5 4 4 4.4 ¥14,500 ¥6,134 9.81% -57.7% 熱交換器を中心に、車載と周辺機械向け部品を供給する会社である。量産実績は強みだが、生産変動と価格交渉の影響は大きい。
7279 ハイレックスコーポレーション 自動車部品 5 4 5 4 4 4.4 ¥2,718 ¥2,280 9.81% -16.1% ハイレックスコーポレーションは自動車の制御系部品で量産車を支える部品メーカーで、取引実績と品質対応が強みである。量産部品らしく価格圧力と構造変化の影響を強く受ける点は重い。
7283 愛三工業 自動車部品 5 4 5 4 4 4.4 ¥1,734 ¥1,670 9.81% -3.7% 愛三工業は量産部品で自動車生産を支える部品メーカーである。顧客認証は強みだが、既存部品の成熟と調達圧力の中で、転換力が問われやすい。
7292 村上開明堂 自動車部品 5 4 5 4 4 4.4 ¥6,770 ¥4,699 9.81% -30.6% 車載ミラーを中心に外装部品を供給する会社である。認証と品質対応は強みだが、量産部品として価格圧力は強い。
7485 岡谷鋼機 専門卸・流通 5 3 6 5 3 4.4 岡谷鋼機株式会社は長い商流と取引網を持つ独立系商社で、素材と設備をまたぐ調整力が競争力になる。市況影響は受けるが、単なる中継にとどまらない関係構築が強みだ。
7981 タカラスタンダード 日用品・化粧品 5 3 6 5 3 4.4 ¥3,050 ¥1,591 8.49% -47.8% タカラスタンダード株式会社は耐久性を訴求しやすい住宅設備ブランドを持つが、住宅市場全体の勢いには左右される。製品特性の分かりやすさが価格競争の緩和に効く。
8194 ライフコーポレーション 食品スーパー・コンビニ 5 3 7 4 3 4.4 ¥2,520 ¥2,383 7.44% -5.4% ライフコーポレーションは生活密着の食品スーパーで、日常需要の安定性が高い。防御力はあるが、薄利業態で成長と収益性の両立は簡単ではない。
8219 青山商事 アパレル・繊維 4 3 5 6 4 4.4 ¥784 ¥394 7.98% -49.8% 青山商事は紳士服の専門店網で高い知名度を持つが、主力市場は成熟している。固定客と認知度は支えになる一方、来店動機をどう更新するかが課題だ。
8282 ケーズホールディングス 専門店 4 3 4 6 5 4.4 ¥1,856 ¥934 8.40% -49.7% ケーズホールディングスは「がんばらない経営」を標榜し、チラシ広告費を抑えた低コスト運営と長期定修・延長保証による顧客ロイヤルティで差別化する地方密着型家電量販チェーンである。コロナ特需の反動で利益が圧縮されているが、白物家電・エアコン更新需要や省エネ補助金の恩恵で中期的な回復余地がある。現在の株価は低ROEと利益低迷を相当程度織り込んだ水準にあり、増配継続姿勢と安定FCFがダウンサイドを限定する。
8361  大垣共立銀行 地方銀行 4 2 6 6 4 4.4 ¥7,090 ¥2,083 8.96% -70.6% 大垣共立銀行は地域の法人個人基盤を持つ伝統的な地銀だ。事業の安定感はあるが、成長より守りの色が濃い業態である。
8367 南都銀行 地方銀行 4 2 6 6 4 4.4 ¥1,619 ¥567 8.96% -64.9% 南都銀行は奈良地盤の地域銀行で、堅実さが先に立つ事業構造だ。長期の成長余地は限られるが、守りの収益基盤は持つ。
8370 紀陽銀行 地方銀行 4 2 6 6 4 4.4 ¥4,200 ¥2,114 8.96% -49.7% 紀陽銀行は地域密着の預貸基盤を持つ地銀で、守りの強さが先に立つタイプだ。長期の成長余地は限られるが、金利環境の変化は収益改善の材料になる。
8381 山陰合同銀行 地方銀行 4 2 6 6 4 4.4 ¥1,887 ¥1,128 8.96% -40.2% 山陰合同銀行は地域の預貸基盤を持つ地銀で、金利環境の変化が追い風にも逆風にもなりやすい。地域密着の強みはあるが、長期では人口動態と競争環境が重くのしかかる。
8386 百十四銀行 地方銀行 4 2 6 6 4 4.4 ¥2,360 ¥888 8.96% -62.4% 百十四銀行は四国地盤の地域金融機関で、守りの事業構造が中心だ。収益改善余地はあっても、長期の成長加速を期待するタイプではない。
8421 信金中央金庫 その他金融(リース・消費者金融) 6 2 7 4 3 4.4 信金中央金庫は協同組織の中央機能として安定的な資金基盤を持ち、一般の地域金融とは異なる役割を担う。守りは厚いが、成長より安定運営の色合いが強い。
8698 マネックスグループ 証券・資産運用 4 4 5 4 5 4.4 ¥685 ¥101 13.40% -85.3% マネックスグループはネット証券を土台にデジタル資産周辺へ広げる金融会社である。オンライン基盤は強みだが、手数料競争と市況依存が大きく、収益の質はまだ安定し切らない。
8714 池田泉州ホールディングス 地方銀行 4 2 6 6 4 4.4 ¥914 ¥398 8.96% -56.4% 池田泉州ホールディングスは関西地盤の地域金融グループで、規模の安定感はある。だが業態としては地銀の延長線上にあり、長期の成長制約は重い。
9075 福山通運 陸運(物流) 5 4 5 4 4 4.4 ¥5,320 ¥3,249 8.05% -38.9% 福山通運株式会社は全国の路線網と法人顧客基盤を持つ物流会社で、景気循環の中でも一定の輸送需要を取り込む。労務制約は重いが、ネットワーク維持そのものが参入障壁になる。
9201 日本航空 空運 4 5 3 4 6 4.4 ¥2,626 ¥1,106 9.49% -57.9% ANAと並ぶ国内二強の一角として、インバウンド急回復とビジネス需要正常化を背景に収益が本格的な回復軌道に乗っている。二〇一〇年の経営破綻からアメーバ経営で再生した財務規律と、ZIPAIR・スプリング日本を擁するLCCプラットフォームが中長期の競争力を支える一方、原油価格・為替・地政学リスクへの感応度が高いシクリカル特性から業績の振れ幅は大きく、低燃費機材更新への継続的な設備投資負担が財務の制約要因となる。
9506 東北電力 電力 6 4 3 4 5 4.4 東北電力は東北6県・新潟の地域独占電力会社であり、規制料金制度に守られた安定した収益基盤を持つ。2023年度の大幅赤字から2024・2025年度は大幅黒字に回帰しており、電気料金値上げ効果と燃料費低減が業績改善を牽引している。再生可能エネルギー強化・脱炭素戦略により長期的な事業ポートフォリオの転換が進む一方、PBR1倍割れの低バリュエーションは割安感を示唆する。
9507 四国電力 電力 6 3 4 4 5 4.4 ¥1,518 ¥1,527 7.80% +0.6% 四国電力は四国4県をテリトリーとする地域独占電力会社であり、規制料金制度に支えられた安定収益基盤を持つ。2022〜2023年の燃料費高騰による赤字局面を脱し、2024・2025期は大幅な収益回復を実現、現株価は回復益を十分に織り込んでいない水準にある。伊方原子力発電所の安定稼働と再生可能エネルギーへの投資加速が中長期の利益改善ドライバーとなる。
9508 九州電力 電力 6 4 3 4 5 4.4 ¥1,752 ¥1,251 7.80% -28.6% 九州電力は九州7県に電力を供給する地域独占事業者であり、川内・玄海原子力発電所の再稼働により燃料費コストが大幅に低減し、2024・2025年度と連続黒字を回復した。再生可能エネルギーの出力制御問題への対応と電力自由化環境下での競争圧力が課題だが、電力需要の安定性と設備投資サイクルを踏まえると現在の株価は割安感がある。中期的には原発フル稼働と電力需要増(データセンター・半導体工場)が利益の底上げを期待させる。
9708 帝国ホテル ホテル・観光 6 3 5 3 5 4.4 株式会社帝国ホテルは宿泊と接客品質を核にした老舗ブランドで、信頼感と立地が価値の中心になる。固定費は重いが、上質な顧客体験は簡単には置き換わりにくい。
9716 乃村工藝社 建設・ゼネコン 4 4 5 5 4 4.4 ¥1,124 ¥446 8.27% -60.3% 株式会社乃村工藝社は展示や空間づくりを支える企画施工会社で、実績と運営力が受注の土台になる。創造性は強みだが、制作工程の一部は AI による圧力を受けやすい。
9956 バローホールディングス 食品スーパー・コンビニ 5 3 6 5 3 4.4 ¥3,555 ¥3,047 7.44% -14.3% 株式会社バローホールディングスは生活必需に近い小売を束ね、日常需要の安定を取り込みやすい。多業態運営の複雑さはあるが、地域密着と仕入れ力が守りになる。
9997 ベルーナ 小売(総合) 4 4 5 5 4 4.4 ¥891 ¥523 9.45% -41.3% 通販と総合小売を軸に、幅広い生活商材を届ける会社である。顧客接点は厚いが、ネット競争と AI を使った販促の同質化で差が縮みやすい。
1861  熊谷組 建設・ゼネコン 5 3 5 4 4 4.2 ¥1,545 ¥627 8.27% -59.4% 熊谷組は土木建築の総合力を持つゼネコンで、公共と民間の両方を手がける。実績はあるが、業界全体としては成熟し、採算管理が評価を大きく左右する。
2157 コシダカホールディングス エンタメ・レジャー 5 4 4 4 4 4.2 ¥1,001 ¥863 9.20% -13.8% カラオケを中心とした余暇サービス会社である。認知度と運営力はあるが、消費マインドと人手不足の影響を受けやすい。
3222 ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス 食品スーパー・コンビニ 4 2 7 4 4 4.2 ¥831 ¥506 7.44% -39.1% ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングスは食品スーパーの統合体として日常消費を支える。守りの強さはあるが、競争の厳しい食品小売で統合効果をどこまで利益に変えられるかが鍵である。
3762 テクマトリックス ITサービス・ソフトウェア 4 4 5 4 4 4.2 ¥1,815 ¥1,058 11.68% -41.7% 業務ソフトと周辺サービスを提供する会社である。特定領域の知見は強みだが、AI による開発効率化と代替圧力を強く受ける。
3865 北越コーポレーション 製紙・パルプ 4 3 5 5 4 4.2 ¥922 ¥449 8.92% -51.3% 北越コーポレーションは紙と関連素材を展開し、産業用途との接点も持つ。生産基盤はあるが、紙需要の成熟と市況の波が評価を抑えやすい。
4005 住友化学 総合化学 5 4 3 3 6 4.2 ¥508 ¥336 10.36% -33.8% 基礎化学・農薬・エネルギー機能材料・医薬の四事業を擁する国内総合化学大手だが、住友ファーマのラツーダ特許切れ後の急減収とRabigh合弁の慢性的損失が連結損益を圧迫。中核の農薬・半導体材料は安定収益を持つものの、ポートフォリオ全体の再構築と財務修復が評価の前提条件となっている。
4553 東和薬品 バイオ・後発 4 4 5 4 4 4.2 ¥3,910 ¥2,626 11.08% -32.8% 東和薬品株式会社は後発医薬品を軸に医療費抑制の流れを取り込める一方、価格改定と供給責任の重さを抱える。規模の利益はあるが、収益の質は制度運営の影響を受けやすい。
4676 フジ・メディア・ホールディングス メディア・出版・広告 4 3 4 5 5 4.2 ¥3,928 ¥816 9.09% -79.2% フジ・メディア・HDはフジテレビを中核に放送・デジタル・不動産・ライブエンタテイメント等を束ねる複合メディア持株会社。視聴率低迷と広告収入の構造的縮小が課題だが、保有不動産(お台場)と豊富なコンテンツIPがバランスシートの下支えとなる。株価は解散価値に近い水準で推移しており、リストラ進展や株主還元強化が実現すれば割安感が顕在化する潜在的バリュー株。
4819 デジタルガレージ インターネット・SNS 4 4 5 4 4 4.2 ¥2,617 ¥733 11.79% -72.0% デジタルガレージは決済とマーケティング、投資を組み合わせた事業を持つが、領域の広さは裏返すと焦点の弱さにもなる。特にデジタル施策や支援領域はAIによる内製化圧力を受けやすく、評価は甘く置きにくい。
5232 住友大阪セメント ガラス・セラミックス 5 3 5 4 4 4.2 ¥3,982 ¥2,391 8.48% -40.0% 住友大阪セメントは建設とインフラの土台を担う素材企業で、需要の基礎性は強い。重厚長大らしく市況やエネルギー負担の影響は大きく、評価は守りと循環の両面で見る必要がある。
6080 M&Aキャピタルパートナーズ 人材・ビジネスサービス 4 4 4 5 4 4.2 ¥3,400 ¥1,508 10.37% -55.7% M&Aキャピタルパートナーズは成約支援に特化した仲介会社で、案件発掘力と営業力が収益を左右する。高収益化しやすい半面、景況感と競争激化に加え、AIによる業務代替の圧力も見逃せない。
6330 東洋エンジニアリング 建設・ゼネコン 5 4 4 3 5 4.2 東洋エンジニアリングは大型プラントの設計と建設で経験を持つが、案件採算の振れが大きい。技術力はあるものの、案件型特有の難しさから評価は守りよりも選別が重要になる。
6707 サンケン電気 半導体 5 5 4 2 5 4.2 サンケン電気株式会社は電源半導体の設計と量産ノウハウを持ち、車載や産業用途の採用が進めば改善余地が大きい。需要波と顧客集中の影響は受けやすく、実行力の持続が問われる。
6995 東海理化電機製作所 自動車部品 5 3 5 4 4 4.2 ¥2,964 ¥2,137 9.81% -27.9% 東海理化電機製作所は自動車の内装や操作系で存在感を持つ部品メーカーだ。既存領域の強みはあるが、電動化と自動車設計の変化にどう適応するかが重要になる。
7157 ライフネット生命保険 損害保険 4 5 5 3 4 4.2 ¥1,800 ¥254 10.63% -85.9% ライフネット生命保険株式会社はオンラインを軸に保険販売を進め、軽い販売体制で顧客を広げることを目指す。効率性は魅力だが、保険そのものは差別化しにくく競争は強い。
7172 ジャパンインベストメントアドバイザー 証券・資産運用 4 4 4 5 4 4.2 ¥2,102 ¥833 13.40% -60.4% ジャパンインベストメントアドバイザーは投資案件の組成と助言で収益を上げるが、需要は投資意欲に大きく左右される。知見はある一方、調査や提案の一部はAIで代替されやすく、評価は慎重に置きたい。
7222 日産車体 自動車メーカー 5 3 5 4 4 4.2 ¥1,001 ¥341 11.20% -66.0% 日産車体株式会社は完成車周辺の生産を担い、親密な取引関係と量産対応で存在感を持つ。安定した役割はあるが、自動車需要の波と顧客依存は重い。
7313 テイ・エス テック 自動車部品 5 3 5 5 3 4.2 ¥1,760 ¥1,303 9.81% -26.0% テイ・エス テックは自動車シートで主要顧客との深い関係を持つが、顧客集中と電動化対応が課題になる。安定受注はある一方、強い成長ストーリーは描きにくい。
7599 IDOM 専門店 4 4 4 4 5 4.2 ¥1,339 ¥1,043 8.40% -22.1% 株式会社IDOMは中古車の買取販売を軸に、在庫回転と接客力で勝負する小売企業だ。需要はあるが、市況と信頼の両方を丁寧に管理する必要がある。
7685 BuySell Technologies 専門卸・流通 4 5 5 3 4 4.2 ¥3,280 ¥752 8.18% -77.1% 株式会社BuySell Technologiesは出張買取と再販の運営力を磨き、リユース需要の拡大を追い風にできる。集客競争は激しいが、オペレーションの整備が進むほど差が出やすい。
8078 阪和興業 専門卸・流通 4 4 3 5 5 4.2 ¥1,684 ¥1,592 8.18% -5.4% 阪和興業は鉄鋼・金属を中核とする独立系専門商社で、国内外に張り巡らせた流通ネットワークと在庫機能が強みである。資源・建設・製造業の需要回復局面では在庫売却益と取扱量拡大が業績を押し上げる構造を持つ。現在株価はPBR1倍割れ水準にあり、自己資本比率の低さはトレードオフながら、配当性向引き上げと資本効率改善を両立できれば株価の上方修正余地は十分にある。
8173 上新電機 専門店 4 3 5 5 4 4.2 ¥2,921 ¥2,457 8.40% -15.9% 家電量販を軸に、生活家電需要を支える小売会社である。店舗接点はあるが、価格比較の激しい市場で差を保つのは容易でない。
8214 AOKIホールディングス アパレル・繊維 4 3 5 5 4 4.2 ¥1,493 ¥664 7.98% -55.5% AOKIホールディングスは紳士服を軸に生活関連の店舗網を持つが、主力市場は成熟している。店舗運営の幅は支えになる一方、消費者行動の変化に合わせた業態の更新力が問われる。
8336 武蔵野銀行 地方銀行 4 3 5 5 4 4.2 ¥2,390 ¥932 8.96% -61.0% 武蔵野銀行は地元密着の預貸基盤を持つ地方銀行で、短期的には金利環境の変化が収益に効く。長期では地域人口とデジタル競争が重く、強気には寄せにくい。
8358 スルガ銀行 地方銀行 4 4 3 5 5 4.2 ¥2,217 ¥895 8.96% -59.6% スルガ銀行は静岡・神奈川を地盤とする地方銀行で、シェアハウス問題後の経営再建フェーズを経て収益回復軌道にある。EPSは2022年の35円から2025年の107円へ急回復し、配当も段階的に拡大しており、再建の成果が数字に表れている。ただし自己資本比率が極めて低水準(0.1%)であり、財務基盤の脆弱性と過去の不祥事に起因するレピュテーションリスクが依然として株価の重石となっている。
8572 アコム その他金融(リース・消費者金融) 4 4 3 5 5 4.2 ¥494 ¥271 10.33% -45.2% アコムは三菱UFJフィナンシャル・グループ傘下の消費者金融大手で、強固な顧客基盤と親会社の信用力を背景に安定した収益を確保している。過払い金返還請求の正常化により財務負担が軽減しつつあり、中長期的には融資残高の回復と利息収入の増加が期待される。現在の株価はPBR水準が割安圏にあり、配当利回り面でも一定の評価が可能である。
8616 東海東京フィナンシャル・ホールディングス 証券・資産運用 4 3 5 5 4 4.2 ¥692 ¥205 13.40% -70.4% 東海東京フィナンシャル・ホールディングスは対面証券を軸に地域金融との接点を持つ。営業基盤はあるが、市場環境依存が強く、ネット証券との競争下で構造的な優位は厚くない。
9119 飯野海運 海運 4 3 4 6 4 4.2 ¥1,508 ¥941 8.31% -37.6% 飯野海運は海運と関連資産を組み合わせるが、海運市況の波を強く受ける。船腹運用の巧拙は重要でも、業界全体としては景気と需給の影響から逃れにくい。
9627 アインホールディングス 専門店 5 3 6 4 3 4.2 ¥5,511 ¥3,295 8.40% -40.2% 株式会社アインホールディングスは調剤薬局の運営力と立地網を持ち、医療アクセスに近い需要を取り込む。制度変更の影響は受けるが、現場運営の積み重ねが差別化の軸になる。
9722 藤田観光 ホテル・観光 4 5 4 3 5 4.2 ¥2,013 ¥973 9.93% -51.7% 藤田観光はホテルとレジャーの運営で需要回復の恩恵を受けやすいが、稼働率と運営品質の波も大きい。AI に置き換わりにくい現場サービスだが、人手と景況感の影響は重い。
9757 船井総研ホールディングス 人材・ビジネスサービス 3 3 6 6 3 4.2 ¥1,114 ¥753 10.37% -32.4% 船井総研ホールディングスは企業向けの経営支援や提案力を強みにしてきた。顧客接点はあるが、助言や資料化の一部は AI による代替圧力が強く、従来型モデルのままでは評価が伸びにくい。
2317 システナ ITサービス・ソフトウェア 3 3 6 5 3 4.0 ¥433 ¥198 11.68% -54.3% システナは受託開発と運用支援を幅広く手掛ける独立系の IT サービス企業である。顧客基盤は広いが、人月型の色合いが残り、AI による内製化や開発効率化の進展が単価と需要の重荷になりやすい。
2730 エディオン 専門店 4 3 5 5 3 4.0 ¥2,121 ¥1,132 8.40% -46.6% エディオンは実店舗の相談力と工事連携を持つが、家電小売はECと価格比較にさらされ続ける。生活インフラ需要は残る一方、構造的な高成長は見込みにくい。
3186 ネクステージ 専門店 4 4 4 4 4 4.0 ¥3,650 ¥1,393 8.40% -61.8% ネクステージは中古車販売で店舗網と集客力を伸ばしてきた。回転率と運営力が鍵の業態であり、需要はあるが景気や信用環境の影響を受けやすい。
3863 日本製紙 製紙・パルプ 4 3 5 4 4 4.0 ¥1,451 ¥1,220 8.92% -15.9% 日本製紙は紙と周辺素材を束ねる総合製紙会社で、資源循環と生活必需の接点を持つ。需要構造の変化と市況要因が重く、変革の進み方が評価を左右する。
3880 大王製紙 製紙・パルプ 4 3 5 4 4 4.0 ¥966 ¥522 8.92% -45.9% 大王製紙は家庭紙を含む生活接点のある紙需要を持つ一方、紙全体としての成熟圧力からは逃れにくい。生活関連の底堅さはあるが、構造転換の進捗が重要になる。
3993 PKSHA Technology ITサービス・ソフトウェア 4 5 4 3 4 4.0 ¥3,345 ¥643 11.68% -80.8% PKSHA Technologyは対話や予測のソフトを企業向けに提供し、業務自動化の需要を取り込む。テーマ性は強いが、生成AIの進化で機能の同質化と価格圧力も強まりやすい。
4384 ラクスル インターネット・SNS 4 4 5 3 4 4.0 ¥1,890 ¥1,237 11.79% -34.6% ラクスルは印刷や集客支援のオンライン化で商流を変えてきた。利便性は強みだが、プラットフォーム競争に加え、デザインや制作の一部は AI で価値が薄れやすい。
4565 ネクセラファーマ バイオ・後発 4 6 2 1 7 4.0 ネクセラファーマは研究開発色の強い創薬企業で、提携やパイプラインの進展が価値を左右する。上振れ余地は大きいが、不確実性も極めて高く、安定事業としては見にくい。
5440 共英製鋼 鉄鋼 4 3 4 5 4 4.0 ¥1,825 ¥1,365 10.94% -25.2% 電炉を軸に建設向け鋼材を供給する会社である。循環型素材としての意義はあるが、市況と需要の波を大きく受ける。
5449 大阪製鐵 鉄鋼 4 3 4 5 4 4.0 ¥2,545 ¥480 10.94% -81.1% 大阪製鐵は電炉系の鋼材を中心に、建設や土木向け需要を支える素材会社である。地域需要の下支えはあるが、市況と原料環境に左右されやすい典型的な循環株でもある。
5803 フジクラ 電機・重電 4 5 3 3 5 4.0 AI・データセンター投資の爆発的拡大を海底光ファイバと高密度光ケーブルで直接取り込む寡占的インフラサプライヤー。古河電工・住友電工との三社寡占が価格交渉力を担保し、FlexFiber等の技術優位が長期契約を固定化する。
6632 JVCケンウッド 家電・AV機器 4 3 5 4 4 4.0 ¥1,096 ¥504 11.16% -54.0% JVCケンウッドは民生音響と業務用無線を併せ持つ電機企業である。ブランド資産は残るが、民生機器の競争は厳しく、全社としては選択と集中の質が問われる。
8309 三井住友トラストグループ 生命保険 5 4 3 4 4 4.0 ¥5,406 ¥2,869 11.10% -46.9% 国内信託銀行の圧倒的な寡占的地位と、新NISA・年金運用拡大という構造的追い風が重なり、フィービジネスの安定成長が続く。資産管理・相続・不動産という高参入障壁の複合事業が長期的な競争優位を支える。
8585 オリエントコーポレーション その他金融(リース・消費者金融) 4 3 4 5 4 4.0 ¥1,004 ¥442 10.33% -56.0% オリエントコーポレーションは信販とカードで広い顧客接点を持つ。提携網はあるが、与信コストと競争環境の影響を受けやすく、長期では慎重な見方が要る。
9501 東京電力ホールディングス 電力 4 6 4 2 4 4.0 ¥633 ¥747 7.80% +18.0% 配当停止・巨額負債・政府管理という三重の制約下にあり、インカム投資家には非適格。再稼働という単一触媒への集中リスクを認識した上でのテーマ投資として位置づけられる銘柄。
9505 北陸電力 電力 5 3 5 4 3 4.0 ¥887 ¥913 7.80% +2.9% 北陸電力株式会社は地域の基幹インフラとして需要基盤を持ち、供給責任の重い事業で安定した存在感を保つ。政策や燃料の変動は大きいが、地域密着の供給網が土台になる。
9509 北海道電力 電力 5 3 5 4 3 4.0 ¥998 ¥1,026 7.80% +2.7% 北海道電力株式会社は広域の送配電網と地域顧客基盤を持つ電力会社で、需要が大きく崩れにくい生活インフラを担う。燃料調達や政策の影響は受けるが、供給責任の重さと地域密着の運営基盤が収益の土台になる。
9682 DTS ITサービス・ソフトウェア 3 3 6 5 3 4.0 ¥989 ¥470 11.68% -52.5% DTSは受託開発と運用保守を広く担う独立系 SI で、顧客基盤の広さが支えになる。一方で、従来型の人月モデルは AI による自動化と内製化の圧力を受けやすい。
1911 住友林業 建設・ゼネコン 4 4 3 3 5 3.8 ¥1,309 ¥1,261 8.27% -3.7% 国内住宅市場の構造的縮小を米国・豪州の海外住宅事業で補完し、垂直統合された木材バリューチェーンが参入障壁を形成。米国第三位ビルダーとしてのスケールと調達優位が中長期の利益成長を牽引する。
2121 MIXI ゲーム・エンタメソフト 4 3 5 4 3 3.8 ¥2,603 ¥1,991 10.21% -23.5% 株式会社MIXIはゲームやコミュニティ運営のヒット依存を抱えつつ、周辺領域への展開力が問われる。ユーザー時間の奪い合いが激しい市場で、継続的に支持される体験を作れるかが重要だ。
2127 日本M&Aセンターホールディングス 人材・ビジネスサービス 4 2 5 6 2 3.8 ¥656 ¥477 10.37% -27.2% 日本M&Aセンターホールディングスは中小企業の事業承継需要を捉える一方、案件探索や資料作成、初期マッチングはAIで代替が進みやすい。仲介の質が問われる時代ほど、従来型の量的拡大には慎重であるべきだ。
2329 東北新社 メディア・出版・広告 4 3 4 4 4 3.8 ¥598 ¥134 9.09% -77.7% 映像制作とコンテンツ周辺事業を持つ会社である。権利資産は強みだが、制作領域は AI による内製化と単価低下の圧力を受けやすい。
2492 インフォマート ITサービス・ソフトウェア 3 3 5 5 3 3.8 インフォマートは企業間の受発注や業務連携をデジタル化する基盤を提供する。継続利用は強みだが、AI による業務自動化や周辺機能の自作が広がる中で、価値の再定義が欠かせない。
4004 レゾナック・ホールディングス 機能性化学・電子材料 4 4 3 3 5 3.8 日立化成統合により半導体パッケージ材料で世界トップシェアを確立。AIサーバー・先端ノード需要が構造的追い風となり、高付加価値材料ポートフォリオへの転換が加速する局面にある。
4180 Appier Group インターネット・SNS 4 5 4 2 4 3.8 ¥997 ¥420 11.79% -57.9% Appier Groupは広告と顧客分析のソフトを提供し、企業のデジタル施策を支える。AI活用の先行感はあるが、生成AIで機能の一般化が進む領域でもあり、期待をそのまま高評価にはしにくい。
4290 プレステージ・インターナショナル 人材・ビジネスサービス 4 3 4 4 4 3.8 ¥684 ¥342 10.37% -49.9% 業務受託と顧客対応支援を広く担う会社である。運営品質は強みだが、AI による自動化と内製化の圧力を強く受けやすい。
4686 ジャストシステム ITサービス・ソフトウェア 5 2 7 3 2 3.8 ¥3,745 ¥2,022 11.68% -46.0% ジャストシステムは日本語入力や教育向けソフトで認知を持つが、AIエージェントが文章作成や学習支援を代替しやすい領域に近い。既存顧客基盤は残る一方、成長と見通しは慎重に見るべきだ。
4784 GMOインターネット インターネット・SNS 4 4 5 3 3 3.8 ¥671 ¥368 11.79% -45.1% GMOインターネット株式会社はネット利用の土台を支えるサービス群を持つが、低価格化と機能のコモディティ化に向き合い続ける必要がある。AIで制作や運用の手間が下がるほど、周辺サービスの価格決定力は試される。
6197 ソラスト 人材・ビジネスサービス 4 3 5 4 3 3.8 ¥1,111 ¥286 10.37% -74.2% ソラストは医療事務受託と介護を柱に、社会保障領域の運営を支えるサービス会社である。需要は底堅いが、労務集約性に加えてAIで置き換わる業務も多く、成長の質は慎重に見たい。
6361 荏原製作所 機械・産業機器 4 4 3 3 5 3.8 ¥5,750 ¥1,168 10.09% -79.7% 半導体設備投資サイクルとAI/データセンター需要の双発エンジンが、CMP・ガスアブストラクション装置およびAI液冷ポンプの売上を中長期で押し上げる。風水力・環境の安定収益基盤がダウンサイドを下支えし、ポートフォリオ全体のボラティリティを抑制する構造を持つ。
6503 三菱電機 電機・重電 4 4 3 3 5 3.8 ¥6,460 ¥956 10.55% -85.2% 防衛・データセンター電力インフラ・FAの三重構造が国策追い風を受け、パワー半導体とエレベーターの高参入障壁が長期キャッシュフローを下支えする総合重電の本命。
6701 日本電気 ITサービス・ソフトウェア 4 4 3 3 5 3.8 ¥4,200 ¥930 11.68% -77.9% 官公庁・通信インフラに深く根ざした社会基盤ITプロバイダーとして、AI時代の大容量データ伝送を支える海底ケーブルと顔認証世界最高水準の生体認証技術を両輪に、国内外で構造的成長が続く。
6703 沖電気工業 電機・重電 5 3 4 3 4 3.8 ¥3,415 ¥877 10.55% -74.3% 沖電気工業は公共や金融向けのシステム実績を持ち、社会インフラ寄りの事業基盤を持つ。長い取引関係は武器だが、成長市場の中心にいるわけではなく、収益改善の継続性が問われる。
6902 デンソー 自動車部品 4 4 3 4 4 3.8 ¥1,919 ¥1,062 9.81% -44.7% デンソーは世界第2位の自動車部品サプライヤーとして、電動化・ADAS・サーマルマネジメントの構造的成長を取り込む位置にある。トヨタグループとの深い垂直統合がコスト優位と受注安定性を担保しつつ、非トヨタOEMへの多様化が集中リスクを漸進的に低減する。累進配当・自社株買いによる株主還元規律と10%超のROE持続が、長期保有の合理性を支持する。
7014 名村造船所 航空・防衛 4 4 3 3 5 3.8 ¥3,980 ¥1,524 12.66% -61.7% 名村造船所は造船の受注産業であり、船価や需給サイクルの影響を強く受ける。受注好転時の収益インパクトは大きいが、事業の安定性は高くない。
7211 三菱自動車工業 自動車メーカー 3 4 5 3 4 3.8 ¥307 ¥274 11.20% -10.6% ASEAN特化の小型OEM。日産連合の傘下で開発コストを分担しつつトライトン・アウトランダーPHEVで新興国需要を取り込む構造だが、規模の非効率と連合依存が収益の上限を画する。
7269 スズキ 自動車メーカー 4 4 3 3 5 3.8 ¥1,808 ¥1,077 11.20% -40.4% インド乗用車市場で約四割のシェアを持つマルチ・スズキを中核に、世界最速級の成長市場を内側から取り込む構造的優位性を持つ。日本国内では軽自動車トップクラスのブランド力を維持しつつ、インド中間層の所得拡大が長期的な需要拡大エンジンとなる。
7412 アトム 外食 4 3 4 4 4 3.8 アトムは外食ブランドを多面展開し、日常消費と集客施策で需要を取り込む。知名度はあるが、外食らしく運営効率とブランド再生の巧拙が収益を大きく左右する。
8242 エイチ・ツー・オー リテイリング 小売(総合) 4 2 5 5 3 3.8 ¥2,316 ¥920 9.45% -60.3% エイチ・ツー・オー リテイリングは百貨店と食品を抱える流通グループで、地域密着と不動産性が強みだ。だが百貨店業態そのものは構造的に強い成長を望みにくい。
8273 イズミ 小売(総合) 5 2 5 4 3 3.8 ¥933 ¥591 9.45% -36.6% 株式会社イズミは地域の生活導線を押さえる商業施設運営に強みを持つが、総合小売は消費分散とEC圧力にさらされやすい。地域密着の運営力が守りになる一方、成長余地は限定されやすい。
9517 イーレックス 電力 4 4 3 3 5 3.8 ¥1,029 ¥463 7.80% -55.0% 電力供給を軸に、発電と小売を組み合わせる会社である。電力需要は安定だが、燃料環境と調達条件の変動を強く受けやすい。
9603 エイチ・アイ・エス ホテル・観光 4 4 4 3 4 3.8 ¥1,073 ¥554 9.93% -48.3% 旅行手配を中核に、海外渡航やレジャー需要を取り込む会社である。ブランドはあるが、景気と外部環境の変化を大きく受けやすい。
9861 吉野家ホールディングス 外食 5 3 4 3 4 3.8 ¥3,209 ¥775 8.78% -75.9% 株式会社吉野家ホールディングスは日常使いの外食ブランドを持ち、手早さと価格訴求で来店を確保しやすい。原材料や人件費の圧力は強いが、ブランド再編と運営改善が見直し余地を左右する。
2124 ジェイエイシーリクルートメント 人材・ビジネスサービス 3 3 4 5 3 3.6 ¥847 ¥476 10.37% -43.9% 株式会社ジェイエイシーリクルートメントは人材紹介を中心に、企業と候補者の橋渡しを行うサービス企業だ。関係性と知見は強みだが、AI による探索と初期選別の自動化で価値の再定義を迫られやすい。
3103 ユニチカ アパレル・繊維 4 3 4 3 4 3.6 ユニチカ株式会社は繊維や機能材を軸にした素材企業で、用途ごとの細かな競争力が事業の重みを決める。旧来分野の重さは残るが、機能材へ寄れるほど見方は変わりやすい。
3994 マネーフォワード ITサービス・ソフトウェア 3 5 5 2 3 3.6 マネーフォワードはバックオフィス向けSaaSで強い知名度を築いたが、AIエージェントの普及が価値提案を揺らしやすい領域にいる。顧客基盤は強みでも、機能の内製化や価格圧力にどう耐えるかが長期評価の核心だ。
4443 Sansan ITサービス・ソフトウェア 3 4 5 3 3 3.6 Sansanは営業接点のデータ化を進める SaaS 企業だが、情報整理や入力支援の領域は AI による代替圧力を受けやすい。顧客基盤はあるものの、プロダクトの粘りをどう高めるかが焦点だ。
4506 住友ファーマ 医薬品(先発) 5 4 2 2 5 3.6 ¥1,613 ¥646 8.57% -60.0% 住友ファーマは大日本住友製薬が2023年に社名変更した中堅製薬企業で、CNS(中枢神経系)・腫瘍・再生細胞医療の3領域に集中するスペシャリティファーマである。主力品の特許切れや開発費拡大により2024年3月期に大規模赤字を計上したが、2025年3月期には営業黒字を回復し構造改革の効果が出始めている。パイプライン価値と住友化学グループの財務的支援を背景にバリュエーション回復余地があるが、財務基盤の脆弱さと後継製品の承認リスクが課題として残る。
4768  大塚商会 ITサービス・ソフトウェア 4 3 3 4 4 3.6 ¥3,038 ¥1,030 11.68% -66.1% 中小企業DX需要を主軸に、リカーリング型保守収益が積み上がる構造的成長企業。実質無借金・累進配当・自社株買いの三位一体株主還元が評価を下支えする。
5451 ヨドコウ 鉄鋼 4 2 4 5 3 3.6 ¥1,329 ¥429 10.94% -67.7% 株式会社ヨドコウは表面処理鋼板や建材で強みを持つが、根底では市況の影響を受けやすい素材産業に属する。加工やブランドで差を作れても、需要循環と原料動向が評価を左右する。
6463 TPR 自動車部品 5 2 4 4 3 3.6 ¥1,248 ¥987 9.81% -20.9% 内燃機関周辺の部品を軸に量産供給する会社である。認証と量産実績はあるが、構造転換の圧力は強い。
7806 MTG 日用品・化粧品 4 3 4 3 4 3.6 ¥6,290 ¥1,430 8.49% -77.3% MTGは美容健康機器をブランドで展開する消費財企業で、ヒット商品の有無が業績に与える影響が大きい。商品訴求力はあるが、継続的な堀は厚くない。
8609 岡三証券グループ 証券・資産運用 3 3 4 5 3 3.6 ¥890 ¥298 13.40% -66.5% 株式会社岡三証券グループは顧客接点の厚さを強みにする一方、売買手数料や助言の価値はデジタル化で差が縮みやすい。相場環境の追い風がある局面でも、構造的な競争圧力は軽くない。
9715 トランス・コスモス 人材・ビジネスサービス 3 3 5 4 3 3.6 ¥3,840 ¥1,939 10.37% -49.5% トランス・コスモスは業務委託や顧客接点運営を広く担うが、人手依存のサービス色が濃い。顧客基盤は厚い一方、AI による自動化と内製化の圧力を強く受けやすい。
1802 大林組 建設・ゼネコン 4 3 3 3 4 3.4 ¥3,679 ¥888 8.27% -75.9% リニア・原発・大型再開発という国策級プロジェクト群を主軸に、スーパーゼネコンとしての技術力と受注基盤を活かした中長期の収益拡大が期待される。コスト高騰局面での価格転嫁交渉力が試される局面にあるが、竣工時期の分散と豊富な手持ち工事残高が業績を下支えする。
1803 清水建設 建設・ゼネコン 4 3 3 3 4 3.4 ¥3,048 ¥637 8.27% -79.1% 海洋土木・ZEB建築・半導体DC建設という三本柱で内需防衛と成長需要を同時に取り込むスーパーゼネコン。受注残の積み上がりと価格転嫁進展が利益率改善を下支えし、株主還元強化が評価見直しの契機となる。
1925 大和ハウス工業 建設・ゼネコン 4 3 3 3 4 3.4 ¥4,773 ¥2,670 8.27% -44.1% 国内住宅需要の構造的逆風を物流・海外事業で吸収し、D-Project REITによるアセットライト化と安定キャッシュフロー創出で中長期の株主価値向上を狙う総合ディベロッパー。
1963 日揮ホールディングス 建設・ゼネコン 4 3 3 3 4 3.4 ¥2,496 ¥600 8.27% -76.0% 中東・オセアニアを中心とした大型LNGプロジェクトで培った世界最高水準のEPC遂行能力を持ち、脱炭素インフラ需要の本格化が追い風となる。エネルギー転換期において、化石燃料プラントから水素・CCUS・SAF等の新領域へと事業ポートフォリオを拡張しており、長期的な受注基盤の継続が期待できる。
3401 帝人 機能性化学・電子材料 4 3 3 3 4 3.4 ¥1,567 ¥264 10.10% -83.2% 旧繊維大手から高機能素材・ヘルスケアへの構造転換が進む帝人は、炭素繊維世界第二位の競争優位と在宅医療インフラを両輪に、長期成長の複合エンジンを備える希少な日本型コングロマリット。
3563 FOOD & LIFE COMPANIES 外食 3 4 3 3 4 3.4 国内回転寿司市場のプライスリーダーとして磐石な規模優位を持ちつつ、アジア・米国への多極展開で成長ベクトルを海外に分散。ブランド毀損リスクは信頼回復施策で収束方向にあり、原価逆風をこなしながら中長期の収益正常化を狙う局面にある。
3626 TIS ITサービス・ソフトウェア 4 3 3 3 4 3.4 ¥3,565 ¥1,460 11.68% -59.0% 金融・決済インフラに深く組み込まれたミッションクリティカルSIerとして高い顧客粘着性を誇り、クラウドシフトによる収益構造の高度化が進行中。JCB・楽天等との決済系長期契約が安定キャッシュフローを支え、業界再編後の統合シナジーが本格化する局面にある。
3697 SHIFT ITサービス・ソフトウェア 3 3 5 3 3 3.4 ¥652 ¥203 11.68% -68.8% SHIFTはソフト品質保証と周辺支援で拡大してきたが、AI による自動生成と自動テストの進展を最も強く受けうる側面を持つ。拡大型モデルの勢いはあるものの、長期では需要構造の変質を厳しく見たい。
4071 プラスアルファ・コンサルティング ITサービス・ソフトウェア 4 4 4 2 3 3.4 ¥2,347 ¥1,376 11.68% -41.4% プラスアルファ・コンサルティングは分析や人事周辺のソフトを提供し、業務改善を支援する。導入余地はあるが、生成AIで多くの分析機能が一般化しやすく、評価は厳しめに見るべきだ。
4204 積水化学工業 機能性化学・電子材料 4 3 3 3 4 3.4 ¥2,361 ¥1,237 10.10% -47.6% 自動車・電子・住宅の三極に跨る高機能素材ポートフォリオが参入障壁を形成し、PVB/SRフィルム世界首位の寡占収益と積水メディカルの安定キャッシュが下支えする。中期では住宅ZEH化・車載電動化の双方が追い風となり、選択的な事業入替でROE改善軌道が続く。
4588 オンコリスバイオファーマ バイオ・後発 3 5 2 1 6 3.4 創薬テーマの価値顕在化を狙う研究開発型企業である。技術の魅力はあるが、開発不確実性が極めて高い。
4704 トレンドマイクロ ITサービス・ソフトウェア 4 3 3 3 4 3.4 ¥5,645 ¥2,291 11.68% -59.4% サブスクリプション型収益基盤とVision Oneプラットフォームによる顧客囲い込みを武器に、AI脅威急増が生む構造的セキュリティ需要拡大を取り込む。法人向けエンドポイント・クラウドセキュリティでグローバルシェアを持ち、経常的キャッシュフローの安定性は同業他社比で突出している。
5713 住友金属鉱山 鉱業・非鉄 4 3 3 3 4 3.4 ¥10,615 ¥3,138 10.01% -70.4% 世界級鉱山権益と車載電池正極材の垂直統合により、エネルギー転換の川上から川下までを押さえる稀有な非鉄コングロマリット。コモディティ価格サイクルに晒されつつも、製錬・材料加工の深い技術護城河が長期的な価値創出を支える。
6183 ベルシステム24ホールディングス 人材・ビジネスサービス 3 2 5 5 2 3.4 ¥1,465 ¥526 10.37% -64.1% 大手の業務受託会社として顧客対応と周辺業務を支えるが、AI エージェントが最も影響しやすい領域の一つであり、従来型の受託比率には慎重に向き合いたい。
6201 豊田自動織機 自動車部品 4 3 3 3 4 3.4 ¥20,430 ¥5,610 9.81% -72.5% フォークリフト世界首位のマーケットリーダーとして安定的な収益基盤を持ち、トヨタ自動車株をはじめとする政策保有株の縮減・売却による大規模な資本還元余力が潜在的なカタリストとして機能しうる。グループ源流企業としてのブランド力と多角的な産業機械事業が、景気循環耐性と長期的な競争優位を支える。
6366 千代田化工建設 建設・ゼネコン 5 3 3 2 4 3.4 ¥993 ¥572 8.27% -42.4% 千代田化工建設は大型プラントEPCで高い実績を持つが、案件採算の振れが大きい。技術と実績は強みでも、安定収益型とは言いにくい。
7202 いすゞ自動車 自動車メーカー 4 3 3 3 4 3.4 ¥2,154 ¥1,130 11.20% -47.5% 新興国ディーゼル需要の構造的拡大を背景に、アジア・中東・アフリカでのD-MAXブランド浸透とコマーシャル車専業の高収益構造が持続的優位を形成する。トヨタとの資本・技術連携により電動化コストを分散しつつ、エンジン認証問題を抱えない唯一の国内大手トラックメーカーとして信頼性プレミアムを享受する。
7751 キヤノン 精密機器 4 3 3 3 4 3.4 ¥4,063 ¥2,451 10.00% -39.7% カメラ・複合機の盤石なキャッシュフローを足場に、半導体ナノインプリント装置(FPA)と医療画像診断(Canon Medical)という二つの高成長エンジンへ移行中の多角化コングロマリット。EUV依存脱却を狙う半導体メーカーの代替需要を取り込めれば、バリュエーション再評価の余地が大きい。
7911 TOPPANホールディングス 機能性化学・電子材料 4 3 3 3 4 3.4 ¥5,297 ¥1,329 10.10% -74.9% フォトマスク世界第二位のポジションと有機EL材料・ICカード基盤を擁し、印刷本業の構造的縮小を半導体・エレクトロニクス・DXサービスへの転換で補完しつつ長期的な収益多様化を図る複合素材・サービス企業。
7912 大日本印刷 機能性化学・電子材料 4 3 3 3 4 3.4 ¥3,161 ¥851 10.10% -73.1% 印刷事業で培った精密加工・素材技術を武器に、半導体用フォトマスクと電池外装材という二つのニッチ世界首位級領域を保有。構造縮小する紙印刷からの収益を高付加価値材料事業へ着実に再配分しており、中期的に利益ミックスの質的改善が進む。
8086 ニプロ 医療機器 4 3 3 3 4 3.4 ¥1,476 ¥706 9.08% -52.1% 世界有数の人工透析製品メーカーとして新興国の慢性腎臓病患者増加を取り込む構造的成長企業。医療用ガラス・ジェネリック医薬品・再生医療の多角化により収益基盤を強化しつつ、透析消耗品の高い代替困難性が安定キャッシュフローを担保する。
9007 小田急電鉄 鉄道 4 3 3 3 4 3.4 ¥1,583 ¥497 7.58% -68.6% 新宿西口再開発を軸とした不動産バリュー顕在化と沿線需要の底堅さが、鉄道収益の安定性に長期的な上値余地を加える構造的成長ストーリー。
9110 NSユナイテッド海運 海運 4 2 3 5 3 3.4 ¥8,010 ¥2,680 8.31% -66.5% NSユナイテッド海運株式会社は資源物流を担うばら積み船で市況の追い風を受けやすい一方、収益の振れも大きい。資産価値はあるが、長期で見ると需給循環から自由ではない。
9147 NIPPON EXPRESSホールディングス 陸運(物流) 4 3 3 3 4 3.4 ¥4,368 ¥1,353 8.05% -69.0% 国内最大の総合物流インフラを背景に、グローバルネットワークとEC需要拡大が中長期の収益拡張を牽引。2024年問題による構造コスト上昇は業界全体に波及するため、スケールメリットを持つ日通HDが相対的競争優位を維持する。
9719 SCSK ITサービス・ソフトウェア 4 3 3 3 4 3.4 住友商事の強固なグループ基盤と豊富なSAP導入実績を梃子に、法人ITアウトソーシング需要の拡大を着実に取り込む。働き方改革先進企業としての高い社員満足度が人材確保の競争優位を構造的に生み出し、受注能力の持続的維持を支える。
3350 メタプラネット その他金融(リース・消費者金融) 3 5 1 1 6 3.2 メタプラネットはホテル事業から転換し、ビットコインを主要資産として保有する日本初のビットコイン財務戦略企業として注目を集めている。円安ヘッジ・インフレ対策としてのBTC積み増し戦略により機関投資家の関心を集め、株価はBTC価格との連動性が高い。バリュエーションはBTC保有価値に対するプレミアム水準で推移しており、投機的性格が強い。
3391 ツルハホールディングス 専門店 3 3 3 3 4 3.2 ¥2,048 ¥811 8.40% -60.4% 調剤・ヘルスケア特化の高密度店舗網と北海道起点の物流優位性を礎に、ウエルシアHDとの統合による国内最大級ドラッグストア連合形成でスケールメリットと交渉力を一段引き上げ、オアシス主導のガバナンス改革が資本効率改善を後押しする構造的再評価局面にある。
4183 三井化学 総合化学 3 3 3 3 4 3.2 ¥1,920 ¥725 10.36% -62.2% 石化コモディティからの脱却を進めつつ、MRレンズ素材・半導体材料・歯科材料という高付加価値ニッチで世界シェアを保有する構造転換型総合化学。バイオマス・脱炭素対応が中長期の再評価トリガーとなりうる。
4478 フリー ITサービス・ソフトウェア 3 4 4 2 3 3.2 フリー株式会社は中小企業向けの業務ソフトを提供し、使いやすさと継続課金で基盤を築く。導入の広がりは魅力だが、AI エージェントによる内製化と低価格代替の圧力を強く受けやすい。
4751 サイバーエージェント メディア・出版・広告 3 3 4 2 4 3.2 ¥1,250 ¥308 9.09% -75.4% 国内インターネット広告の盤石な基盤を持ちつつ、Cygamesが生み出すIPがグローバル収益の爆発力を担う。ABEMAの黒字化転換が実現すれば、三事業の相乗効果が株価の再評価を促す構造的転換点となる。
5019 出光興産 石油元売り・ガス 3 2 4 3 4 3.2 ¥1,341 ¥629 10.36% -53.0% 国内石油元売り二位の規模と昭和シェルとの統合による販売網・ブランド多様性を強みに持つが、脱炭素シフトという構造的逆風に直面しており、SAF・全固体電池材料など高付加価値領域への転換速度が企業価値の分岐点となる。
5110 住友ゴム工業 ゴム・タイヤ 3 3 3 3 4 3.2 ¥2,038 ¥786 8.76% -61.4% ダンロップ・FALKENブランドを軸に北米・欧州での高付加価値タイヤ販売を拡大。地政学リスク(ロシア撤退)の一時損失を乗り越え、EV・プレミアム市場へのシフトで収益構造の高度化を図る国内タイヤ二番手。
5214 日本電気硝子 ガラス・セラミックス 3 3 3 3 4 3.2 ¥6,915 ¥2,322 8.48% -66.4% 医療用ガラス・特殊機能ガラスへの構造転換を軸に、FPD依存からの脱却と高付加価値セグメントでの競争優位確立を目指す過渡期銘柄。中国競合圧力という逆風下でも、薬瓶・バイアル需要の構造的成長と独自技術が中長期の収益安定化を支える。
5406  神戸製鋼所 鉄鋼 3 3 3 3 4 3.2 ¥1,937 ¥969 10.94% -49.9% 鉄鋼・アルミ・銅・機械・建設機械・電力にわたる多角化コングロマリットとして、単純な鉄鋼景気に左右されにくい収益構造を持つ。コベルコ建機の成長性とアルミ・銅の自動車軽量化需要が中期的な利益ドライバーとなる一方、過去の品質データ偽装問題が残すガバナンスリスクとコングロマリットディスカウントが評価の上値を抑制する。
6753 シャープ 家電・AV機器 4 3 2 2 5 3.2 ¥564 ¥324 11.16% -42.6% シャープは鴻海精密工業の傘下で抜本的なコスト削減と事業ポートフォリオ見直しを進めており、2025年3月期に黒字転換を果たした。ブランド力と液晶・白物家電の技術資産を活かしながら、AIoT・スマートホームへの転換が中期的な成長軸。現株価は低PBR水準に放置されており、事業再建の進捗次第でバリュエーション改善余地がある。
7616  コロワイド 外食 4 3 4 2 3 3.2 株式会社 コロワイドは多ブランド運営で集客の受け皿を広く持つが、外食は人件費と原材料費の影響を受けやすい。ブランド再編と運営効率の改善が収益の質を左右する。
9107 川崎汽船 海運 3 3 3 4 3 3.2 ¥2,503 ¥2,706 8.31% +8.1% コンテナ船をONEに集約しシクリカル直撃リスクを分散しつつ、自動車船・LNG等の長期契約主体セグメントで安定キャッシュを確保。運賃正常化局面でも株主還元余力を維持し、次の需給タイト化サイクルへの再乗りを狙う構造。
9502 中部電力 電力 4 2 3 3 4 3.2 ¥2,698 ¥1,511 7.80% -44.0% 中部圏の電力独占インフラとJERA通じたグローバルLNG調達力を核に、トヨタ・デンソーら大口需要を背景に安定キャッシュを確保。水素・アンモニア燃料協業で脱炭素移行を先取りしつつ、浜岡原発の再稼働遅延リスクを規制緩和・再エネ拡充でヘッジする中長期バリュー銘柄。
9684 スクウェア・エニックス・ホールディングス ゲーム・エンタメソフト 4 2 3 3 4 3.2 ¥2,478 ¥845 10.21% -65.9% FF・DQという国民的IPの二枚看板とFF14の安定サブスク収益が下支えする一方、HDコンソール大型開発の高コスト構造とブロックチェーン戦略の迷走が収益の振れ幅を拡大させている。IPポートフォリオの monetization 多様化が進むか否かが中長期の株価分岐点となる。
1333 Umios 食品 3 2 4 3 3 3.0 国内水産加工の絶対的リーダーとして冷凍食品・業務用・ペットフードの三本柱を擁し、クロマグロ養殖など垂直統合による調達優位性が中長期の収益安定を支える。為替・原料コスト圧力は構造的逆風だが、ブランド力と流通基盤の厚みが価格転嫁力を担保する。
2501 サッポロホールディングス 飲料 3 2 3 3 4 3.0 ¥1,768 ¥1,287 7.48% -27.2% 国内ビール市場の構造的縮小に直面しながらも、恵比寿・銀座に集積する優良不動産資産と安定的な食品飲料事業が収益の下支えをする。アクティビスト圧力を契機とした不動産分離・資本効率改善が実現すれば、長年にわたり市場に織り込まれてこなかった資産価値が顕在化し、大幅な株主価値創出につながる可能性を秘める。
2928 RIZAPグループ 小売(総合) 3 3 3 2 4 3.0 RIZAPグループ株式会社は多様な事業を束ねる再建色の強い企業で、体質改善の進み方が評価の中心になる。ブランド訴求はあるが、持続的な堀はまだ見えにくい。
3101 東洋紡 機能性化学・電子材料 3 3 2 3 4 3.0 ¥1,514 ¥561 10.10% -62.9% 旧繊維コングロマリットから機能素材・バイオサイエンスへの構造転換を完遂した東洋紡は、RO膜・エアバッグ用ナイロン・医薬品中間体という三軸の高参入障壁事業を保有する。グローバル水インフラ需要と国内バイオ診断市場の拡大が中期的な複合成長を牽引しうる一方、過去の品質問題に起因するレピュテーションリスクと資本効率の改善余地が評価の上下を分ける分岐点となる。
3291 飯田グループホールディングス 建設・ゼネコン 3 2 4 3 3 3.0 ¥2,213 ¥1,079 8.27% -51.3% 国内パワービルダー最大手として低価格帯戸建て分譲に特化し規模の経済を享受するが、人口動態悪化と金利上昇が構造的逆風となり中期的な需要収縮リスクが高まっている。
4755 楽天グループ インターネット・SNS 3 2 5 2 3 3.0 楽天ポイント経済圏を軸に国内最大級のエコシステムを形成するが、楽天モバイルの巨額赤字と社債償還圧力がグループ全体の財務健全性を毀損しており、モバイル事業の黒字転換タイミングが株価の最大の変数となる。
4902 コニカミノルタ 家電・AV機器 3 2 4 3 3 3.0 ¥534 ¥131 11.16% -75.5% コニカミノルタは複合機や印刷の基盤を持つが、主力市場の成熟と代替圧力が重い。ヘルスケアなどの新領域はあるものの、全社の重心を変えるには時間がかかる。
5105 TOYO TIRE ゴム・タイヤ 3 3 3 3 3 3.0 ¥3,874 ¥2,408 8.76% -37.9% 北米SUV・ピックアップ向け大口径タイヤに特化した中堅タイヤメーカー。米国現地生産による為替耐性とニッチ高利益率セグメントへの集中が強みだが、北米需要への高依存が構造的リスク。
6412 平和 機械・産業機器 3 2 4 3 3 3.0 ¥1,814 ¥653 10.09% -64.0% 遊技機市場の構造的縮小という逆風下にあるが、PGM傘下のゴルフ場運営事業がインバウンド需要と国内シニア層の取り込みで安定収益を創出。二事業のキャッシュフロー特性の非相関性がポートフォリオとしての底堅さを担保しており、ゴルフ事業の成長加速が評価再評価の鍵を握る。
6457 グローリー 機械・産業機器 4 2 3 3 3 3.0 ¥4,117 ¥1,688 10.09% -59.0% 世界三大通貨処理機メーカーの一角として高い参入障壁を有し、新興国の現金需要と保守サービス収益が長期的な収益基盤を支える。キャッシュレス化という構造的逆風を、グローバルな保守・アフターサービスネットワークとソフトウェアインテグレーションで部分的に緩和できる企業。
6472 NTN 機械・産業機器 3 3 3 3 3 3.0 ¥416 ¥144 10.09% -65.4% 自動車ハブベアリングに強みを持つ世界五指のベアリングメーカー。EV化・風力発電・ロボット需要を追い風に工業用比率の拡大を狙う局面にある。
6736 サン電子 ITサービス・ソフトウェア 3 3 4 2 3 3.0 サン電子株式会社はデジタル鑑識やモバイル関連のソフトを持つが、製品群の持続性は事業ごとの競争力に左右されやすい。専門性はある一方、技術変化と顧客ニーズの移り変わりを継続的に乗り切る必要がある。
6752 パナソニックホールディングス 家電・AV機器 3 3 3 2 4 3.0 ¥3,318 ¥471 11.16% -85.8% 車載電池・Blue Yonderを軸に事業ポートフォリオを高付加価値へシフトするが、中国勢の猛追とコングロマリット構造が評価を抑制。選択と集中の実行力が株価再評価の鍵を握る。
7201 日産自動車 自動車メーカー 3 2 3 3 4 3.0 ¥346 ¥159 11.20% -53.9% ルノーとの資本関係対称化で自律性を回復しつつも、中国・北米・欧州の三大市場で同時に競争力低下が進む構造的苦境にあり、リバイバルプランの実効性と固定費削減の進捗が株価回復の鍵を握る。ホンダとの統合協議解消により単独再建路線を余儀なくされ、EV転換の遅れとガバナンス改革の不完全さが中長期リスクとして残存する。
7259 アイシン 自動車部品 4 2 3 3 3 3.0 ¥2,291 ¥1,196 9.81% -47.8% トヨタグループの変速機・駆動系コアサプライヤーとして盤石な顧客基盤を持つ一方、AT需要の構造的縮小リスクをE-Axle・HEVユニットへの転換で吸収できるかが株価の分岐点となる。
2579 コカ・コーラボトラーズジャパンホールディングス 飲料 3 2 3 3 3 2.8 日本最大のコカ・コーラボトラーとして全国の製造・販売・自販機網を独占的に運営するが、原液仕入コストと人件費上昇が利益率を恒常的に圧迫する構造にある。
4528 小野薬品工業 医薬品(先発) 3 2 2 3 4 2.8 ¥2,481 ¥1,850 8.57% -25.4% オプジーボ(ニボルマブ)の原発見企業として免疫腫瘍学のパイオニアポジションを確立。特許崖リスクを抱えつつも、Deciphera買収によるキナーゼ阻害剤パイプラインの取り込みで次世代オンコロジーへの転換を図る転換期銘柄。
4631 DIC 総合化学 3 2 3 3 3 2.8 ¥3,653 ¥1,152 10.36% -68.5% 印刷インキ世界首位の規模優位を基盤に、顔料・液晶材料・半導体パッケージ材料へのポートフォリオ転換を推進。構造縮小市場への依存度低下が評価の鍵。
5938 LIXIL ガラス・セラミックス 3 2 4 2 3 2.8 ¥1,702 ¥654 8.48% -61.6% INAXとトステムを核とする国内住宅設備の圧倒的シェアを持ちながら、GroheおよびAmerican Standardを通じてグローバル水まわり市場へ展開するコングロマリット。国内新設住宅着工の長期逓減と巨額買収のれんが重石となる一方、リフォーム需要とアジア新興国での普及拡大が中期の鍵を握る。
7205 日野自動車 自動車メーカー 3 2 2 3 4 2.8 国内トラック市場でいすゞと二強を形成する商用車専業メーカー。トヨタの戦略的傘下にありながら、エンジン認証不正問題による信頼毀損と業績低迷からの回復過程にある。三菱ふそう・現代との統合再編が実現すれば、グローバル商用車市場での規模・技術競争力が抜本的に強化される。
8848 レオパレス21 不動産開発 3 3 3 2 3 2.8 ¥644 ¥149 9.80% -76.8% レオパレスは賃貸管理と開発で知名度は高いが、過去の信頼毀損を引きずりやすい。居住需要はあっても、評価の回復には運営の継続的な改善が欠かせない。
9831 ヤマダホールディングス 専門店 2 2 4 3 3 2.8 ¥542 ¥303 8.40% -44.1% 国内家電量販最大手として圧倒的な規模優位を持つが、構造的な家電需要の縮小とEC競合の激化が中長期的な収益圧力となる。住宅・インテリア事業への多角化が収益分散の鍵を握るが、統合シナジーの実現には依然不透明感が残る。
5020 ENEOSホールディングス 石油元売り・ガス 3 2 2 3 3 2.6 ¥1,290 ¥398 10.36% -69.1% 国内石油元売り最大手として精製・流通の規模優位を持つ一方、脱炭素シフトによる構造的需要縮小が長期業績を圧迫する。傘下JX金属のIPOや水素・SAF事業が次の成長軸となるか否かが評価の核心。
7270 SUBARU 自動車メーカー 3 2 2 3 3 2.6 ¥2,358 ¥1,250 11.20% -47.0% 北米SUV特化と水平対向エンジン・AWDのニッチ優位性を武器に高い顧客ロイヤルティを維持するが、過度な北米集中と電動化の出遅れが中長期の最大リスク。トヨタとの資本提携による電動化協業が変革の鍵を握る。
7752 リコー 精密機器 3 2 2 3 3 2.6 ¥1,342 ¥627 10.00% -53.3% オフィス機器の構造的縮小を直視しつつ、デジタルサービス・eDiscovery領域への転換が加速。既存顧客基盤と保守契約網を足がかりに、継続課金モデルへの変貌が進む転換期銘柄。
8304 あおぞら銀行 地方銀行 2 2 4 2 3 2.6 ¥2,601 ¥1,050 8.96% -59.6% 米国オフィス向け不動産融資の大規模損失により財務・配当が毀損したが、SBIホールディングスとの戦略的提携交渉が進展すれば経営基盤の再構築と収益回復への道筋が開ける転換期にある再生局面の中堅銀行。
6740 ジャパンディスプレイ 家電・AV機器 3 2 1 1 4 2.2 ジャパンディスプレイは旧来のスマートフォン向けLCD依存から脱却し、車載・医療・産業用途への高付加価値ディスプレイシフトを推進している。ただし7期連続営業赤字・自己資本比率ほぼゼロという財務危機状態にあり、構造転換の成否が生死を分ける局面にある。現株価100円は深刻な財務リスクを織り込みつつも再建シナリオへの低位オプション的性格を帯びており、投機的色彩が強い。

対応銘柄は順次拡充予定(β版)

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