4042

東ソー株式会社（4042）は1935年創業の総合化学メーカーで、クロル・アルカリ事業（塩素・苛性ソーダ・塩化ビニル）を基盤に、石油化学・機能材料・バイオサイエンスの4セグメントで事業を展開する。国内最大規模の南陽コンビナートを擁し、原料調達から製品化までの垂直統合型生産体制が強みである。ゼオライト触媒や高機能ポリマー（例：ウレタン原料TDI・MDI）、診断薬原料・遺伝子検査試薬といった高付加価値製品の拡大を中期戦略の柱に据えており、FY2025売上は1兆634億円、営業利益989億円と近年では回復局面にある。

①クロル・アルカリ国内首位の規模優位

塩素・苛性ソーダの電解設備は国内最大規模を有し、規模の経済と設備一体型コンビナートによるコスト競争力が参入障壁を形成する。塩素は輸送が困難なため国内需要地への近接性が重要で、既存大型設備は後発参入者に対して実質的な防衛壁となる。

②高機能ゼオライト・特殊ポリマーの技術蓄積

自動車触媒用・石油精製用ゼオライトで世界的なシェアを持ち、長年の研究開発による合成技術・品質管理ノウハウが強固な参入障壁を築いている。半導体製造プロセスや環境規制対応触媒への応用拡大も進んでおり、技術の応用範囲は広い。

③バイオサイエンス分野の診断薬・試薬基盤

体外診断薬原料・遺伝子増幅試薬（PCR関連）・酵素等のバイオ試薬事業は高い参入障壁と安定需要を持つ。感染症検査需要の常態化やゲノム医療の進展により、既存の顧客基盤・認証資産が競争優位を支える。

中期見通し

FY2024〜2026にかけて、中国の石化増設による市況圧迫の継続が懸念されるものの、国内建設・自動車需要の緩やかな持ち直しとクロル・アルカリ製品の堅調な需要が業績を下支えするとみられる。機能材料セグメントの半導体・EV向け製品拡大が収益ミックス改善に寄与し、営業利益は1,000〜1,100億円水準での安定を目指す。増配継続の方針もあり、株主還元の充実が評価される局面が続く。

長期構造的トレンド

電動化（EV）・脱炭素・デジタル化という長期テーマが同社の高機能材料需要を押し上げる構造にある。EV電池向け電解液添加剤・半導体プロセス向けゼオライト・カーボンニュートラル対応触媒など、長期成長セグメントへの事業転換が進むほど収益の質は向上する。また塩素化学は脱炭素インフラ（電解水素製造との連携）との相性もあり、グリーン水素時代の恩恵を受ける潜在性も持つ。

東ソーはFY2019以降一貫して増配を継続し、FY2025の年間配当は100円（中間50円・期末50円）と過去最高水準を更新した。現在の株価2,413円に対する配当利回りは約4.1%と化学セクター内でも高水準である。配当性向はおおむね50%台に抑制されており、FCFが安定してプラスを確保できる局面では今後も増配を継続できる体力がある。自社株買いについても機動的な実施が期待されており、総還元利回りのさらなる向上が株価の下値を支える要因となっている。