4043 トクヤマ 銘柄分析・適正株価
5.6Sol 個別レビュー
投資テーゼ
2026年3月期は半導体関連と製造コスト改善で営業利益370億円、EPS308.6円。電子先端材料の営業利益は63.6%増だが、会社は中東情勢を理由に次期予想を開示しておらず、セメント再編とライフサイエンス買収後の正常利益を確定できない。
主な懸念
2027年3月期業績・配当予想が未定。買収で有利子負債が46%増え、中東原燃料リスクも大きい。
シナリオ内訳
| シナリオ | 確率 | 妥当価値 | 根拠 |
|---|---|---|---|
| 悲観 | 15.0% | 2,400円 | 原燃料高と再編負担時のEPS220円×PER10.9倍。 |
| 弱気 | 25.0% | 3,300円 | EPS270円×PER12.2倍。 |
| 基準 | 35.0% | 4,400円 | 半導体成長を反映した正常化EPS330円×PER13.3倍。 |
| 強気 | 20.0% | 5,700円 | 電子材料と事業再編が奏功しEPS400円×PER14.25倍。 |
| 楽観 | 5.0% | 7,500円 | 先端半導体向け高成長定着でEPS500円×PER15倍。 |
FY2026実績
純利益
FY2026実績
比率
FY2026
トクヤマは基礎化学を土台にしつつ、電子材料など高付加価値分野も持つ。事業の幅は強みだが、コモディティ色の残る領域が全体の評価を抑えやすい。総合化学は基礎素材から高機能材まで事業の幅が広く、構成次第で収益の質が大きく変わる。市況の波を受ける領域を抱えつつ、付加価値品をどう厚くするかが評価の中心になる。この会社を見るときは、目先の追い風よりも事業の型がどれだけ再現性を持つかを丁寧に見たい。
競争優位の源泉
一部材料では技術蓄積があるが、全体では市況連動の事業も多い。事業ポートフォリオの質にばらつきがあり、堅い堀とは言い切れない。一部の機能材では技術蓄積や認証が堀として働く。全体ではポートフォリオの質がばらつきやすく、強みをどこまで集中できるかが重要だ。強みが本物かどうかは、価格以外の理由で選ばれ続けるかに表れやすい。
成長の見通し
基礎化学は成熟色が強い一方、電子材料は追い風がある。高付加価値分野の伸びが全社を引っ張れるかが焦点だ。高機能品が伸びると成長の輪郭は見えやすい。逆にコモディティ色が強いままだと、市況の揺れが先に意識されやすい。外部環境の追い風があっても、最終的には自社の得意分野をどこまで広げられるかが差を生みやすい。
スコアは「リスクが小さい」ことではなく、「リスクに対する財務・構造的耐性の高さ」を評価したものです。
事業分散は効くものの、原料やエネルギーの変動を受けやすい。景気後退局面では素材需要の弱さが表面化しやすい。素材価格や需給の悪化は、事業構成によっては収益に強く響く。多角化していても同時に逆風を受けることがある。
事業分散は効くものの、原料やエネルギーの変動を受けやすい。景気後退局面では素材需要の弱さが表面化しやすい。エネルギーや原料の上振れは採算を圧迫しやすい。価格転嫁の遅れが出る局面では弱さが見えやすい。
事業分散は効くものの、原料やエネルギーの変動を受けやすい。景気後退局面では素材需要の弱さが表面化しやすい。不採算領域の整理や重点分野への資源移動が進まないと、評価は中立に留まりやすい。幅広さが強みではなく重さに見えることもある。
業績を構造的に変える可能性のある具体的な上振れ経路のみ。種まき新規事業・ニュースに出た小さな特許・抽象的な期待論は対象外。
見通しは電子材料や高機能品の比率上昇にある。逆にコモディティ事業の比重が高いままだと、評価の切り上がりは限られる。技術で選ばれる領域が厚くなると、市況色を和らげやすい。収益の質が変わること自体が評価改善につながる。
見通しは電子材料や高機能品の比率上昇にある。逆にコモディティ事業の比重が高いままだと、評価の切り上がりは限られる。複数の成長市場に素材を供給できると、単一景気への依存を下げやすい。変化耐性の高さが見直されやすい。
見通しは電子材料や高機能品の比率上昇にある。逆にコモディティ事業の比重が高いままだと、評価の切り上がりは限られる。重い資産を整理して強い領域に寄せられれば、資本効率の見通しは明るくなる。経営の意思がはっきり見える局面は追い風になりやすい。
素材企業として還元は極端に弱くないが、投資負担や市況の波を踏まえると強い予見性はない。資本配分の魅力は中立的だ。投資負担と市況変動のある業界では、還元の魅力だけで語りにくい。事業の選択と集中が進むほど、資本配分の見通しも良くなりやすい。派手さよりも、無理のない資本配分を続けられるかが長期の評価に結びつきやすい。
リスク耐性スコア 5/10 より算出
直近3期のいずれかでFCFが赤字のため、DCF法による算定を見送り
直近3期FCF: 2026年度 -720億円 / 2025年度 289億円 / 2024年度 254億円
2段階配当割引モデル（2-Stage DDM）。ベースDPS＝¥120。成長率は過去DPS CAGR（10年=14.0%、直近3年=19.7%）から算出、MOATスコアに応じたフェード期間（10年）でターミナル成長率に収束。
2段階残余利益モデル。BPS₀＝¥3,935、配当性向39%でBPS追跡。
PERマルチプル法。ピークEPS＝¥493、総合スコア4.6から指数関数的に倍率算出。
過去BPSデータの連続性に問題があるため、PBR法による価値算定を見送り（時系列に不連続な急変あり（株式分割の遡及反映が不完全な可能性））
過去長期（10年以上、赤字年除外）のPER分位 × ピーク/正規化EPS。歴史的バリュエーションレンジから価値帯を算定。基準EPS=¥493。
10年後の株価を 1000通りの未来シナリオでシミュレーション。 業績の成長・横ばい・衰退・倒産の確率を過去データから推定し、1株利益の動きと適正株価の幅を予測します。 (最終計算: 2026-07-29)
| 入力値 / 各モデルの結果 | 下振れ | 中央 | 上振れ |
|---|---|---|---|
| 必要利回り(株主資本コスト) | 4.24% | 7.74% | 12.24% |
| 成長持続年数(競争優位性に連動) | 7年 | 10年 | 13年 |
| EPS/BPS-first MC 適正株価(中央) | ¥1,800 | ||
| 10年後EPS/BPS×出口評価(中央) | ¥1,922 | ||
| スタート時の状態 | S(名目永続成長率 1.0%、直近売上成長 -0.2%) | ||
※ 試算精度について:現在は 1000通りのシミュレーションで、売上成長・利益率・株数からEPSとBPSを作り、配当は総リターンに、内部留保と自社株買いはBPS/株に反映します。10年後EPS/BPSに対して出口PER/PBR/PSRを評価し、赤字パスでは黒字時のPERを使わず、資産・売上倍率ベースの低い評価に切り替えます。さらにTOB、競争優位低下、景気後退、赤字からの回復、利益率変化、希薄化、バリュエーション変化などの事象タグを各銘柄の露出度に応じて発生させています。TOBは時価総額が大きい銘柄ほど発生確率を下げています。
| 評価モデル | 悲観 (35%) | 中立 (40%) | 楽観 (25%) | 加重平均 |
|---|---|---|---|---|
| DCF | — | — | — | — |
| 配当割引 | ¥1,668 | ¥3,007 | ¥6,570 | ¥3,429 |
| 残余利益 | ¥1,804 | ¥4,832 | ¥9,770 | ¥5,007 |
| PERマルチプル | ¥3,946 | ¥5,919 | ¥9,372 | ¥6,092 |
| PBR分位法 | — | — | — | — |
| PER分位法 | ¥3,964 | ¥5,766 | ¥9,220 | ¥5,999 |
| モデル平均 | ↑ 各モデルの確率加重平均 | ¥5,132 | ||
¥2,846 FV¥5,132 割高
¥8,733 ¥10,916