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4369  トリケミカル研究所 銘柄分析・適正株価

 トリケミカル研究所 銘柄分析・適正株価・割安/割高判定
化学 半導体材料 高純度薬品
現在値
時価総額
投資テーゼ
トリケミカル研究所は高純度材料で半導体工程を支える。工程に深く入る強みが大きく、AI 需要の供給側に位置する点は追い風だが、投資サイクルの波は伴う。
8
競争優位性
業界内MOAT
8
業界成長性
セクター動態
6
リスク耐性
財務・事業安定性
5
株主還元
配当・自社株買い
7
見通し
上振れ経路の確度
総合スコア
6.8/10
競争優位性
8
業界成長性
8
リスク耐性
6
株主還元
5
見通し
7
📋 事業内容
239億円
売上高
FY2026実績
55億円
親会社帰属
純利益
38億円
営業CF
FY2026実績
76.4%
自己資本
比率
15.2%
ROE
FY2026

高純度材料を供給し、半導体の先端工程を支える。収益の見え方は、どの用途で採用が続くかと、顧客の更新や稼働の流れを安定して拾えるかで変わりやすい。汎用品を広く売るというより、現場ごとの要求に合わせて供給や対応を積み重ねる構造が事業の土台になりやすい。人手で担ってきた工程が多い領域では、AI や自動化に置き換わりにくい部分を残せるかも中長期の焦点になる。

競争優位性(業界内MOAT) 8/10

工程認証と高い品質要求が壁となり、切り替えは慎重になりやすい。優位が続く条件は、品質や納期、提案力のような日々の運営差を顧客に体感させ続けられることにある。一方で、情報整理や定型対応の比重が高い部分は AI による代替や内製化の圧力を受けやすく、見かけより防御力が薄いこともある。そのため、単なる知名度よりも、顧客の運営に入り込む深さを保てるかが評価の分かれ目になる。

📈 業界の成長性・セクター動態 8/10

先端化とAI需要の供給側に位置し、構造的な追い風を受けやすい。伸びしろは、既存顧客の中で採用範囲を広げる動きと、隣接用途へ無理なく横展開できるかにかかりやすい。ただし AI が作業代替や探索効率化を進める領域では、需要が増えても単価や役割が薄まり、売上の質が想像ほど強くならないおそれがある。結局は、需要の追い風を受けるだけでなく、自社の役割を濃くして粗さの少ない成長に変えられるかが重要になる。

⚠️ リスクファクター分析 6/10

スコアは「リスクが小さい」ことではなく、「リスクに対する財務・構造的耐性の高さ」を評価したものです。

中リスク需要変動

株式会社 トリケミカル研究所は需要環境の変化で収益の見え方が変わりやすい。この状態が続くと、案件の回転や稼働の勢いが鈍り、利益率の見え方も弱くなりやすい。とくに人手で処理してきた工程の比重が高い場合は、顧客の内製化や AI 活用が進むほど価格交渉力が落ち、評価の重しになりやすい。

中リスク価格競争

競争が強まると、単価や採算の維持が難しくなりやすい。この状態が続くと、採算や運営の安定感が鈍り、利益率の見え方も弱くなりやすい。とくに人手で処理してきた工程の比重が高い場合は、顧客の内製化や AI 活用が進むほど価格交渉力が落ち、評価の重しになりやすい。

低リスク投資負担

競争力維持の投資が重なると、収益の伸びが鈍りやすい。この状態が続くと、案件の回転や稼働の勢いが鈍り、利益率の見え方も弱くなりやすい。とくに人手で処理してきた工程の比重が高い場合は、顧客の内製化や AI 活用が進むほど価格交渉力が落ち、評価の重しになりやすい。

💡 見通し(上振れ経路と実現確度) 7/10

業績を構造的に変える可能性のある具体的な上振れ経路のみ。種まき新規事業・ニュースに出た小さな特許・抽象的な期待論は対象外。

高付加価値化

差別化しやすい領域へ寄せられれば収益の質を高めやすい。見通しとしては、今の基盤を収益の厚みに変えられるかが重要になる。AI に置き換えられやすい定型部分から離れ、判断や設計、運営責任の重い領域へ寄れれば、単価と顧客接点の両方を守りやすい。

顧客深耕

既存顧客内で役割を広げられれば安定感が増しやすい。見通しとしては、既存の強みを隣接領域へ広げられるかが重要になる。AI に置き換えられやすい定型部分から離れ、判断や設計、運営責任の重い領域へ寄れれば、単価と顧客接点の両方を守りやすい。

効率化

運営改善が進めば評価の土台を強くしやすい。見通しとしては、既存の強みを隣接領域へ広げられるかが重要になる。AI に置き換えられやすい定型部分から離れ、判断や設計、運営責任の重い領域へ寄れれば、単価と顧客接点の両方を守りやすい。

💰 株主還元政策 5/10

成長投資を優先しやすいが、強い収益局面では還元余地も広がる。資本配分を見るうえでは、株主還元の強弱そのものより、競争力を守る投資と無理なく両立できているかが大切になる。設備や開発、供給体制への手当てを怠ると将来の採算基盤が痩せやすく、目先の還元だけでは評価されにくい。安定した本業の積み上がりが確認できる局面ほど、還元策にも説得力が生まれ、資本政策全体への信頼が高まりやすい。

EPS / DPS 長期推移(年次・全期間)
EPS(1株益) DPS(1株配当年間)
⚖️ 内在価値の推定(確率加重フェアバリュー)
📐 株主資本コスト(CoE)の算出
10年国債利回り(リスクフリーレート)+2.61%
成熟市場ERP(Damodaran)+4.23%
日本カントリーリスクプレミアム+0.91%
業種ベータ(半導体製造装置)×2.35
 → 業種調整後の市場リスクプレミアム+12.07%
リスク耐性スコア調整(6/10)+0.00%
MOAT スコア調整(8/10)-0.60%
当社中立CoE14.08%
悲観 CoE
17.1%
中立 CoE
14.1%
楽観 CoE
11.6%
リスク耐性スコア(6/10)を用いて3シナリオに確率ウェイトを配分。安定性が高いほど中立シナリオの比重が増し、リスクが高いほど悲観・楽観シナリオの比重が増加する。各モデルの確率加重平均を等ウェイトで平均した値を総合フェアバリューとして表示。
悲観 34%
中立 32%
楽観 34%
悲観 34% — 半導体投資調整で需要が鈍る
中立 32% — 既存工程での採用を積み上げる
楽観 34% — 先端工程で存在感をさらに高める
総合フェアバリュー(確率加重・4モデル平均)
¥2,416/株
悲観34% / 中立32% / 楽観34%
リスク耐性スコア 6/10 より算出
DCF法による算定を見送り
直近3期のいずれかでFCFが赤字のため、DCF法による算定を見送り
直近3期FCF: 2026年度 -33億円 / 2025年度 6億円 / 2024年度 12億円

2段階配当割引モデル(2-Stage DDM)。ベースDPS=¥35。成長率は過去DPS CAGR(10年=35.6%、直近3年=5.3%)から算出、MOATスコアに応じたフェード期間(13年)でターミナル成長率に収束。

悲観 34%
半導体投資調整で需要が鈍る
¥260
推定フェアバリュー/株
株主資本コスト17.1%
ターミナル成長率2.6%
中立 32%
既存工程での採用を積み上げる
¥744
推定フェアバリュー/株
株主資本コスト14.1%
ターミナル成長率3.8%
楽観 34%
先端工程で存在感をさらに高める
¥2,259
推定フェアバリュー/株
株主資本コスト11.6%
ターミナル成長率4.3%

2段階残余利益モデル。BPS₀=¥1,112、配当性向21%でBPS追跡。

悲観 34%
半導体投資調整で需要が鈍る
¥546
推定フェアバリュー/株
CoE17.1%
ROE(初年→10年目)-1.8%→13.5%
TV成長率2.6%
中立 32%
既存工程での採用を積み上げる
¥1,520
推定フェアバリュー/株
CoE14.1%
ROE(初年→10年目)16.3%→16.3%
TV成長率3.8%
楽観 34%
先端工程で存在感をさらに高める
¥2,573
推定フェアバリュー/株
CoE11.6%
ROE(初年→10年目)20.2%→15.7%
TV成長率4.3%

PERマルチプル法。ピークEPS=¥170、総合スコア6.8から指数関数的に倍率算出。

悲観 34%
半導体投資調整で需要が鈍る
¥1,867
推定フェアバリュー/株
ピークEPS¥170
想定PER11倍
中立 32%
既存工程での採用を積み上げる
¥2,885
推定フェアバリュー/株
ピークEPS¥170
想定PER17倍
楽観 34%
先端工程で存在感をさらに高める
¥4,582
推定フェアバリュー/株
ピークEPS¥170
想定PER27倍
PBR法による価値算定を見送り
過去PBR中央値が1.5超のため、PBR法による価値算定は適していません(高ROE/成長銘柄)

過去長期(10年以上、赤字年除外)のPER分位 × ピーク/正規化EPS。歴史的バリュエーションレンジから価値帯を算定。基準EPS=¥170。

PER推移(月次・全期間、赤字年除外)
PER月次 下位25% (14.2) 中央値 (21.8) 上位25% (33.1)
悲観 34%
半導体投資調整で需要が鈍る
¥2,403
推定フェアバリュー/株
分位下位25%
適用PER14.2倍
中立 32%
既存工程での採用を積み上げる
¥3,696
推定フェアバリュー/株
分位中央値
適用PER21.8倍
楽観 34%
先端工程で存在感をさらに高める
¥5,610
推定フェアバリュー/株
分位上位25%
適用PER33.1倍

10年後の株価を 1000通りの未来シナリオでシミュレーション。 業績の成長・横ばい・衰退・倒産の確率を過去データから推定し、1株利益の動きと適正株価の幅を予測します。 (最終計算: 2026-06-05)

総合判定(期待利回り vs 必要利回り)
回避
期待年利が必要利回りを上回る確率: 20.3%
期待年利(10年保有した場合)
下振れ -8.1% / 中央 6.7% / 上振れ 20.2%
中央シナリオで必要利回り(7〜8%目安)を超えるか
10年後株価の幅(1000シナリオ)
下振れ ¥1,285 / 中央 ¥6,636 / 上振れ ¥22,901
現在 ¥3,735 → 分布の下から 0%地点(低いほど割安)
10年以内の倒産・上場廃止確率
0.7%
10年後の状態: 成長69% 横ばい31% 衰退0% 倒産・上場廃止1%
事象タグ別の10年発生確率
technical growth investment maturity
99.9%
technical asset utilization maturity
88.7%
景気後退・需要減
68.4%
株主還元強化
56.4%
durable_technical_recession_catchup
48.0%
ordinary_nominal_recession_catchup
48.0%
好況・上振れサイクル
46.8%
バリュエーション低下
44.3%
rate environment net interest bridge
40.1%
AI投資の供給側恩恵
37.0%
利益率悪化
36.5%
利益率改善
36.2%
AI先端パッケージ・材料需要
31.4%
競争優位低下
29.3%
銘柄の状態、業種の景気敏感度、スコア、資本効率、現在PBRなどから各事象の露出度を作り、EPS/BPSシミュレーション内で発生させています。
📊 10年後の株価予想分布(1000通りのシナリオ)
横軸 = 10年後の株価 / 縦軸 = その株価に到達するシナリオ数。 現在 ¥3,735(赤線)より右に分布があれば株価上昇期待、左なら下落リスク。
株価の10年推移予想(中央線=中央シナリオ、帯=下振れ〜上振れ)
入力値 / 各モデルの結果下振れ中央上振れ
必要利回り(株主資本コスト)11.77%15.27%19.77%
成長持続年数(競争優位性に連動)7年10年13年
EPS/BPS-first MC 適正株価(中央)¥1,871
10年後EPS/BPS×出口評価(中央)¥1,871
スタート時の状態成長(名目永続成長率 3.5%、直近売上成長 19.6%)

※ 試算精度について:現在は 1000通りのシミュレーションで、売上成長・利益率・株数からEPSとBPSを作り、配当は総リターンに、内部留保と自社株買いはBPS/株に反映します。10年後EPS/BPSに対して出口PER/PBR/PSRを評価し、赤字パスでは黒字時のPERを使わず、資産・売上倍率ベースの低い評価に切り替えます。さらにTOB、競争優位低下、景気後退、赤字からの回復、利益率変化、希薄化、バリュエーション変化などの事象タグを各銘柄の露出度に応じて発生させています。TOBは時価総額が大きい銘柄ほど発生確率を下げています。

評価モデル 悲観 (34%) 中立 (32%) 楽観 (34%) 加重平均
DCF
配当割引 ¥260 ¥744 ¥2,259 ¥1,095
残余利益 ¥546 ¥1,520 ¥2,573 ¥1,547
PERマルチプル ¥1,867 ¥2,885 ¥4,582 ¥3,116
PBR分位法
PER分位法 ¥2,403 ¥3,696 ¥5,610 ¥3,907
モデル平均 ↑ 各モデルの確率加重平均 ¥2,416
📊 株価チャート
バリュエーションゾーン
¥698 割安
¥1,269
FV¥2,416 割高
¥3,756
¥4,695
本レポートは公開情報(有価証券報告書・IR資料・各種統計)に基づく定性・定量分析であり、特定銘柄への投資を推奨するものではありません。財務数値はEDINET開示データより自動取得しており、最新の決算発表を反映していない場合があります。割引率は NYU Stern Damodaran (Jan 2026) の Japan ERP および日本国債利回りを基に算定。投資判断はご自身の責任においてご判断ください。
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