7014 名村造船所 銘柄分析・適正株価
FY2025実績
純利益
FY2025実績
比率
FY2025
名村造船所は造船の受注産業であり、船価や需給サイクルの影響を強く受ける。受注好転時の収益インパクトは大きいが、事業の安定性は高くない。防衛や航空は案件期間が長く、信頼性や認証の積み上げが受注の前提になりやすい。景気だけでなく政策や安全保障の流れも影響するため、短期の波と長期のテーマが重なって見えやすい。この会社を見るときは、目先の追い風よりも事業の型がどれだけ再現性を持つかを丁寧に見たい。
競争優位の源泉
大型船建造の技術や実績はあるが、造船は世界的に価格競争が厳しい。差別化より市況の力が大きく働く。品質保証や納入実績が重視されるため、新規参入は簡単ではない。いったん取引に入ると切り替えは慎重になりやすく、現場の信用が堀として働く。強みが本物かどうかは、価格以外の理由で選ばれ続けるかに表れやすい。
成長の見通し
海運市況次第で上振れ余地はあるが、構造的な高成長産業ではない。需要の波を前提に見る必要がある。更新需要に加えて安全性や省人化への関心が広がると、採用余地は広がりやすい。ただし案件の決定には時間がかかり、伸び方は段差を伴いやすい。外部環境の追い風があっても、最終的には自社の得意分野をどこまで広げられるかが差を生みやすい。
スコアは「リスクが小さい」ことではなく、「リスクに対する財務・構造的耐性の高さ」を評価したものです。
受注産業で採算変動が大きく、耐性は強くない。景気や船価、建造コストの組み合わせで振れ幅が出やすい。案件の決裁や量産移行が後ろにずれると、収益化の時期も読みづらくなる。期待先行の局面では、進捗の鈍りが評価の重荷になりやすい。
受注産業で採算変動が大きく、耐性は強くない。景気や船価、建造コストの組み合わせで振れ幅が出やすい。需要の一部は政策や安全保障の優先順位に左右される。事業の強みがあっても、外部環境の変化で見え方が変わることがある。
受注産業で採算変動が大きく、耐性は強くない。景気や船価、建造コストの組み合わせで振れ幅が出やすい。不具合や納入トラブルは信用面への影響が大きい。高い信頼で選ばれる業界ほど、一度の失点が尾を引きやすい。
業績を構造的に変える可能性のある具体的な上振れ経路のみ。種まき新規事業・ニュースに出た小さな特許・抽象的な期待論は対象外。
見通しは船舶需給の改善と受注採算の好転にある。反面、市況が反転すれば評価も戻りやすく、持続性には慎重さが要る。老朽設備の更新や高機能化の流れが強まると、既存の実績が生きやすい。受注の質が上がれば収益の安定感も見直されやすい。
見通しは船舶需給の改善と受注採算の好転にある。反面、市況が反転すれば評価も戻りやすく、持続性には慎重さが要る。単なる製造請負から、設計や保守まで含めた提案へ広がると採算は改善しやすい。継続収益の層が厚くなるほど評価は底堅くなる。
見通しは船舶需給の改善と受注採算の好転にある。反面、市況が反転すれば評価も戻りやすく、持続性には慎重さが要る。認証や実績を土台に海外案件へ展開できれば、成長の見通しは広がる。国内依存の見え方を薄められる点も追い風になる。
還元よりまず収益の安定が重視されやすい。市況依存が強く、株主還元の予見性は低い。大型投資や研究開発を抱えやすく、還元は景気循環より案件の見え方に左右されやすい。安定感を示せるかどうかは受注の質と継続性が鍵になる。派手さよりも、無理のない資本配分を続けられるかが長期の評価に結びつきやすい。
リスク耐性スコア 3/10 より算出
直近3期のFCFブレが30%超のため、DCF法による算定を見送り（年次変動が大きく将来推計が困難）
直近3期FCF: 2025年度 325億円 / 2024年度 255億円 / 2023年度 77億円
2段階配当割引モデル（2-Stage DDM）。ベースDPS＝¥50。
2段階残余利益モデル。BPS₀＝¥1,505、配当性向13%でBPS追跡。
PERマルチプル法。ピークEPS＝¥378、総合スコア3.8から指数関数的に倍率算出。
過去長期（10年以上）のPBR分位 × 現BPS。市場の不況・好況局面を含む歴史的レンジから価値帯を算定。中央値PBR=0.57倍、現BPS=¥1,505。
過去長期（10年以上、赤字年除外）のPER分位 × ピーク/正規化EPS。歴史的バリュエーションレンジから価値帯を算定。基準EPS=¥378。
10年後の株価を 1000通りの未来シナリオでシミュレーション。 業績の成長・横ばい・衰退・倒産の確率を過去データから推定し、1株利益の動きと適正株価の幅を予測します。 (最終計算: 2026-06-05)
| 入力値 / 各モデルの結果 | 下振れ | 中央 | 上振れ |
|---|---|---|---|
| 必要利回り(株主資本コスト) | 8.13% | 11.63% | 16.13% |
| 成長持続年数(競争優位性に連動) | 7年 | 10年 | 13年 |
| EPS/BPS-first MC 適正株価(中央) | ¥677 | ||
| 10年後EPS/BPS×出口評価(中央) | ¥677 | ||
| スタート時の状態 | S(名目永続成長率 1.5%、直近売上成長 6.0%) | ||
※ 試算精度について:現在は 1000通りのシミュレーションで、売上成長・利益率・株数からEPSとBPSを作り、配当は総リターンに、内部留保と自社株買いはBPS/株に反映します。10年後EPS/BPSに対して出口PER/PBR/PSRを評価し、赤字パスでは黒字時のPERを使わず、資産・売上倍率ベースの低い評価に切り替えます。さらにTOB、競争優位低下、景気後退、赤字からの回復、利益率変化、希薄化、バリュエーション変化などの事象タグを各銘柄の露出度に応じて発生させています。TOBは時価総額が大きい銘柄ほど発生確率を下げています。
| 評価モデル | 悲観 (39%) | 中立 (34%) | 楽観 (27%) | 加重平均 |
|---|---|---|---|---|
| DCF | — | — | — | — |
| 配当割引 | ¥288 | ¥460 | ¥791 | ¥482 |
| 残余利益 | ¥590 | ¥1,412 | ¥2,482 | ¥1,380 |
| PERマルチプル | ¥2,648 | ¥3,784 | ¥6,432 | ¥4,056 |
| PBR分位法 | ¥574 | ¥851 | ¥1,896 | ¥1,025 |
| PER分位法 | ¥1,999 | ¥3,169 | ¥10,016 | ¥4,561 |
| モデル平均 | ↑ 各モデルの確率加重平均 | ¥2,301 | ||
¥1,220 FV¥2,301 割高
¥4,323 ¥5,404