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FY2025実績
純利益
FY2025実績
比率
FY2025
コナミグループはデジタルエンタテインメント(コンシューマ・モバイルゲーム)、遊技機(パチスロ・パチンコ向け筐体)、スポーツ(コナミスポーツクラブ)、アミューズメント(ゲームセンター向け業務用機器)の四事業を展開する。売上構成はデジタルが過半を占め、メタルギアソリッド・桃太郎電鉄・eFootball・パワプロといった独自IPが収益の中核を形成する。遊技機事業は国内規制環境の変化により中長期的縮小傾向にあり、スポーツ事業は施設運営コストの重さからマージン改善が課題となっている。
メタルギアソリッド・桃太郎電鉄・パワプロ・eFootballは数十年にわたるブランド蓄積と熱狂的ファン層を持ち、新規参入者が短期間で代替困難な無形資産を形成している。IPをゲーム・映像・音楽・グッズへと多面展開できる点が収益の多様化に寄与する。
コナミスポーツクラブは全国規模の施設ネットワークと長期会員契約により安定的な月次収益を生み出し、景気変動に対する緩衝材として機能する。施設投資の重さが参入障壁となり、競合他社との差別化を維持している。
長年にわたる遊技機メーカーとの取引実績と独自の筐体・コンテンツ技術は参入障壁を形成するが、市場縮小トレンドの中でこの堀は経済的優位性よりも事業維持コストとしての性格が強まっている。
モバイルゲームの基本無料+課金モデルとコンシューマ向けDLC販売の拡大により、一時的なパッケージ売上依存から継続的な収益フローへの転換が進んでいる。eFootballのグローバルDAU拡大はデジタル広告・スポンサー収入の上積み余地も生む。
メタルギアIPは欧米での認知度が高く、新作リリースや映像化が実現した場合の市場インパクトは国内市場規模を大きく上回る潜在性を持つ。東南アジアを中心としたモバイル市場でのパワプロ・桃鉄の展開拡大も成長ドライバーとして注目される。
スコアは「リスクが小さい」ことではなく、「リスクに対する財務・構造的耐性の高さ」を評価したものです。
国内パチスロ・パチンコ市場はホール店舗数の減少と規制強化により長期逓減トレンドにあり、遊技機事業の売上・利益貢献は中長期的に縮小が避けられない。新型筐体投入でサイクルを維持しているが、市場そのものの底割れリスクがある。
国内外のモバイルゲーム市場は超競争環境にあり、ユーザー獲得コストの上昇とプレイヤーの離脱率管理が収益性に直結する。IP認知度があっても新規タイトルの失敗リスクは恒常的に存在し、一作の大型コケが業績に与える影響は小さくない。
創業家の経営への影響力が残存しており、少数株主の利益と必ずしも一致しない意思決定がなされるリスクがある。過去の経営陣交代や事業方針の急変事例はガバナンス上の不確実性として市場から割り引かれる要因となっている。
AppleおよびGoogleのアプリストア手数料政策や課金規制の変更はモバイル収益に直接影響を与える。また各国のゲーム規制(ガチャ規制・未成年課金制限等)の強化は売上機会を制限し、対応コストを増加させる。
業績を構造的に変える可能性のある具体的な上振れ経路のみ。種まき新規事業・ニュースに出た小さな特許・抽象的な期待論は対象外。
長期休眠状態にあるメタルギアシリーズの新作開発・リマスター展開が実現した場合、グローバル市場での大型収益イベントとなりうる。映像・音楽・ライセンスを含むメディアミックス展開はゲーム単体を超えたIP収益化の好機であり、株価カタリストとして市場の注目度が高い。
東南アジアを中心としたモバイルゲーム人口の急増とeスポーツ市場の制度化は、eFootballやパワプロ系コンテンツのグローバル展開にとって追い風となる。現地パートナーとの協業によるローカライズ強化と大会スポンサー収入の取り込みが新たな収益柱となる可能性がある。
配当と自社株買いを組み合わせた総還元方針を継続しており、配当性向は安定的に推移している。ただしスポーツクラブ施設への設備投資と遊技機事業の研究開発費がFCFを圧迫するため、デジタル事業の高マージン収益拡大がなければROEの顕著な改善は見込みにくい。事業ポートフォリオの最適化(遊技機・スポーツクラブの収益効率改善または売却検討)が資本効率向上の鍵となる。
リスク耐性スコア 5/10 より算出
直近3期のいずれかでFCFが赤字のため、DCF法による算定を見送り
直近3期FCF: 2025年度 467億円 / 2024年度 738億円 / 2023年度 -67億円
2段階配当割引モデル(2-Stage DDM)。ベースDPS=¥166。成長率は過去DPS CAGR(10年=14.9%、直近3年=10.2%)から算出、MOATスコアに応じたフェード期間(11年)でターミナル成長率に収束。
2段階残余利益モデル。BPS₀=¥3,555、配当性向30%でBPS追跡。
PERマルチプル法。ピークEPS=¥551、総合スコア5.4から指数関数的に倍率算出。
過去BPSデータの連続性に問題があるため、PBR法による価値算定を見送り(時系列に不連続な急変あり(株式分割の遡及反映が不完全な可能性))
過去長期(10年以上、赤字年除外)のPER分位 × ピーク/正規化EPS。歴史的バリュエーションレンジから価値帯を算定。基準EPS=¥551。
10年後の株価を 5000通りの未来シナリオでシミュレーション。 業績の成長・横ばい・衰退・倒産の確率を過去データから推定し、1株利益の動きと適正株価の幅を予測します。 (最終計算: 2026-05-10)
| 入力値 / 各モデルの結果 | 下振れ | 中央 | 上振れ |
|---|---|---|---|
| 必要利回り(株主資本コスト) | 6.71% | 10.21% | 14.71% |
| 成長持続年数(競争優位性に連動) | 7年 | 10年 | 13年 |
| EPS/BPS-first MC 適正株価(中央) | ¥7,417 | ||
| 10年後EPS/BPS×出口評価(中央) | ¥7,417 | ||
| スタート時の状態 | S(名目永続成長率 2.0%、直近売上成長 11.4%) | ||
※ 試算精度について:現在は 5000通りのシミュレーションで、売上成長・利益率・株数からEPSとBPSを作り、配当は総リターンに、内部留保と自社株買いはBPS/株に反映します。10年後EPS/BPSに対して出口PER/PBR/PSRを評価し、赤字パスでは黒字時のPERを使わず、資産・売上倍率ベースの低い評価に切り替えます。さらにTOB、競争優位低下、景気後退、赤字からの回復、利益率変化、希薄化、バリュエーション変化などの事象タグを各銘柄の露出度に応じて発生させています。TOBは時価総額が大きい銘柄ほど発生確率を下げています。
| 評価モデル | 悲観 (30%) | 中立 (45%) | 楽観 (25%) | 加重平均 |
|---|---|---|---|---|
| DCF | — | — | — | — |
| 配当割引 | ¥2,142 | ¥3,912 | ¥9,433 | ¥4,761 |
| 残余利益 | ¥1,545 | ¥4,580 | ¥10,361 | ¥5,115 |
| PERマルチプル | ¥4,408 | ¥7,163 | ¥11,571 | ¥7,439 |
| PBR分位法 | — | — | — | — |
| PER分位法 | ¥10,005 | ¥14,338 | ¥18,743 | ¥14,139 |
| モデル平均 | ↑ 各モデルの確率加重平均 | ¥7,864 | ||
¥4,525 FV¥7,864 割高
¥12,527 ¥15,659
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