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株式会社サンドラッグは1965年創業、東京都府中市に本社を置く大手ドラッグストアチェーン。関東・甲信越・東北を中心に約1,200店舗（グループ計）を展開し、医薬品・化粧品・日用品・食品の販売に加え、調剤薬局を多数店舗に併設する。売上規模は約8,018億円（FY2025）で業界上位に位置し、「高品質・低価格」を旗印とするPB商品と処方箋対応の調剤部門が収益の柱。子会社にディスカウント型のダイコクドラッグを持ち、価格訴求型とサービス特化型の2ブランド戦略で幅広い顧客層を取り込んでいる。

①関東圏高密度店舗網と地域ブランド力

首都圏を中心に積み上げてきた高密度な店舗展開が強固な顧客基盤を形成している。立地優位性と長年の地域密着運営により競合が侵食しにくいエリアが存在し、顧客の生活動線に組み込まれた店舗が安定的な集客を支えている。

②調剤薬局併設による来客頻度・客単価向上

調剤部門の拡充は処方箋を持つ患者を定期的に引き寄せ、OTC医薬品・日用品の追加購入を促す相乗効果をもたらす。高齢化進展で需要が増す調剤市場において先行的な投資が続いており、他の小売業態が模倣しにくい専門性の高い差別化要素となっている。

③PB商品とコスト競争力

独自開発のプライベートブランド商品は高い粗利率を確保しつつ価格競争力を提供する。サプリメント・スキンケア・衛生用品などPBカテゴリーの拡充が進んでおり、同質化しやすい業態の中での差別化と収益性改善の両立を可能にしている。

中期見通し

今後2〜3年は調剤薬局の新規併設と既存店の処方箋枚数増加が売上・利益を底上げする見通し。インバウンド需要の本格回復はドラッグストアにとって追い風であり、化粧品・菓子・医薬品等の免税販売強化も寄与が期待される。出店ペースは継続的に年間30〜50店舗程度が見込まれ、売上高8,500億〜9,000億円到達が視野に入る。

長期構造的トレンド

日本の高齢化率上昇（2035年に65歳以上が33%超の見込み）は処方薬需要を構造的に拡大させ、調剤薬局事業の成長基盤となる。また健康意識の高まりによるセルフメディケーション需要拡大は市販薬・サプリメント販売を下支えする。デジタル処方箋や電子お薬手帳など規制緩和が調剤DXを後押しし、効率化による利益率改善も長期的に期待できる。

配当は7期連続増配（2019年66円→2025年130円）と株主還元への積極姿勢が明確。配当性向は約50%で安定しており、増配を継続できる利益基盤が整っている。現在の配当利回りは約3.4%（株価3,773円ベース）と、同業他社・市場平均を上回る水準。加えて機動的な自社株買いも実施しており、総還元利回りは投資魅力の一つ。過去7期の増配実績からも今後の継続的な還元拡充が期待できる。