1879 新日本建設 銘柄分析・適正株価
FY2025実績
純利益
FY2025実績
比率
FY2025
建設工事と不動産開発を組み合わせ、施工から販売まで幅広く関わる。二つの機能を持つことが特徴だ。案件の取得、運営、販売や施工のどこまで自前で回せるかで、収益の振れ方と再現性が変わりやすい。一方で現場運営や案件管理の比重が重く、デジタルだけでは置き換えにくい判断と実務が多い。
施工力と開発力の組み合わせは強みだが、どちらの業界も競争が強い。案件選別の巧拙が収益差につながりやすい。良い案件を見抜く力と現場を回し切る力がかみ合うほど、表面化しにくい堀が厚くなる。ただし資産価格が強いだけの局面と実力で収益を作れている局面は分けて見る必要がある。
良い案件を積めば伸びる余地はある。反面、景気や販売環境に左右されやすく、滑らかな成長は描きにくい。伸びしろは案件回転だけでなく、運営収益や周辺サービスをどこまで積み上げられるかでも変わる。一方で市況が弱い局面では、需要があっても案件化や販売の速度が鈍りやすい。
スコアは「リスクが小さい」ことではなく、「リスクに対する財務・構造的耐性の高さ」を評価したものです。
原価管理のずれが利益を大きく左右しやすい。このリスクは工事採算が重なる局面で強まりやすく、案件の選別が難しくなるほど影響が広がりやすい。その場合は案件回転や採算、資金繰りの見え方に響きやすく、在庫や工事原価の重さが表面化しやすい。市況への不安が高まると評価も縮みやすい。
販売環境の変化が資産回転や収益の見え方に影響する。このリスクは不動産市況が重なる局面で強まりやすく、案件の選別が難しくなるほど影響が広がりやすい。その場合は案件回転や採算、資金繰りの見え方に響きやすく、在庫や工事原価の重さが表面化しやすい。市況への不安が高まると評価も縮みやすい。
良い案件を確保できないと、成長の質が落ちやすい。このリスクは用地競争が重なる局面で強まりやすく、案件の選別が難しくなるほど影響が広がりやすい。その場合は案件回転や採算、資金繰りの見え方に響きやすく、在庫や工事原価の重さが表面化しやすい。市況への不安が高まると評価も縮みやすい。
業績を構造的に変える可能性のある具体的な上振れ経路のみ。種まき新規事業・ニュースに出た小さな特許・抽象的な期待論は対象外。
採算の高い案件に絞れれば、複合型の強みを生かしやすい。見通しの鍵は案件選別の強化が単発案件で終わらず、運営や資産の質の改善として続くかにある。この動きが進むほど、回転と採算の両方を整えやすい。資産の質が伝わるほど評価の見直し余地も広がる。
両機能の連携が進めば、収益機会を取りこぼしにくい。見通しの鍵は施工と開発の連携が単発案件で終わらず、運営や資産の質の改善として続くかにある。この動きが進むほど、回転と採算の両方を整えやすい。資産の質が伝わるほど評価の見直し余地も広がる。
開発案件の回転が良くなれば、評価の見え方を良くしやすい。見通しの鍵は資産回転の改善が単発案件で終わらず、運営や資産の質の改善として続くかにある。この動きが進むほど、回転と採算の両方を整えやすい。資産の質が伝わるほど評価の見直し余地も広がる。
還元余地はあるものの、開発投資と施工体制の維持も必要だ。無理のない資本配分が評価材料になる。成熟度が高い事業ほど還元の継続性は評価されやすいが、守りのための投資を削ってまで厚くする局面とは限らない。不動産や建設では案件機会の波が大きく、還元の厚みよりも資産回転と採算管理の質が先に見られやすい。
リスク耐性スコア 5/10 より算出
直近3期のいずれかでFCFが赤字のため、DCF法による算定を見送り
直近3期FCF: 2025年度 -318億円 / 2024年度 115億円 / 2023年度 107億円
2段階配当割引モデル（2-Stage DDM）。ベースDPS＝¥56。成長率は過去DPS CAGR（10年=18.5%、直近3年=38.7%）から算出、MOATスコアに応じたフェード期間（10年）でターミナル成長率に収束。
2段階残余利益モデル。BPS₀＝¥2,091、配当性向26%でBPS追跡。
PERマルチプル法。ピークEPS＝¥219、総合スコア4.8から指数関数的に倍率算出。
過去長期（10年以上）のPBR分位 × 現BPS。市場の不況・好況局面を含む歴史的レンジから価値帯を算定。中央値PBR=0.82倍、現BPS=¥2,091。
過去長期（10年以上、赤字年除外）のPER分位 × ピーク/正規化EPS。歴史的バリュエーションレンジから価値帯を算定。基準EPS=¥219。
10年後の株価を 1000通りの未来シナリオでシミュレーション。 業績の成長・横ばい・衰退・倒産の確率を過去データから推定し、1株利益の動きと適正株価の幅を予測します。 (最終計算: 2026-06-05)
| 入力値 / 各モデルの結果 | 下振れ | 中央 | 上振れ |
|---|---|---|---|
| 必要利回り(株主資本コスト) | 3.75% | 7.25% | 11.75% |
| 成長持続年数(競争優位性に連動) | 7年 | 10年 | 13年 |
| EPS/BPS-first MC 適正株価(中央) | ¥906 | ||
| 10年後EPS/BPS×出口評価(中央) | ¥906 | ||
| スタート時の状態 | S(名目永続成長率 1.0%、直近売上成長 12.0%) | ||
※ 試算精度について:現在は 1000通りのシミュレーションで、売上成長・利益率・株数からEPSとBPSを作り、配当は総リターンに、内部留保と自社株買いはBPS/株に反映します。10年後EPS/BPSに対して出口PER/PBR/PSRを評価し、赤字パスでは黒字時のPERを使わず、資産・売上倍率ベースの低い評価に切り替えます。さらにTOB、競争優位低下、景気後退、赤字からの回復、利益率変化、希薄化、バリュエーション変化などの事象タグを各銘柄の露出度に応じて発生させています。TOBは時価総額が大きい銘柄ほど発生確率を下げています。
| 評価モデル | 悲観 (30%) | 中立 (45%) | 楽観 (25%) | 加重平均 |
|---|---|---|---|---|
| DCF | — | — | — | — |
| 配当割引 | ¥1,165 | ¥3,224 | ¥6,608 | ¥3,452 |
| 残余利益 | ¥797 | ¥2,684 | ¥3,584 | ¥2,343 |
| PERマルチプル | ¥1,753 | ¥2,630 | ¥4,163 | ¥2,750 |
| PBR分位法 | ¥1,360 | ¥1,721 | ¥2,357 | ¥1,772 |
| PER分位法 | ¥1,113 | ¥1,528 | ¥1,889 | ¥1,494 |
| モデル平均 | ↑ 各モデルの確率加重平均 | ¥2,362 | ||
¥1,238 FV¥2,362 割高
¥3,720 ¥4,650