📊 概要・チャート・財務 📋 銘柄分析スクリーニング一覧へ 🏭 陸運業の業界分析

2384

ＳＢＳホールディングス銘柄分析・適正株価・割安/割高判定

陸運物流三PL

—

現在値

—

時価総額

投資テーゼ

ＳＢＳホールディングスは物流受託と三PLで企業の供給網を支える。規模化の利点はあるが、物流は人件費と運賃競争の板挟みになりやすく、優位の維持には運営力が要る。

競争優位性

業界内MOAT

業界成長性

セクター動態

リスク耐性

財務・事業安定性

株主還元

配当・自社株買い

見通し

上振れ経路の確度

総合スコア

5.2/10

競争優位性

業界成長性

リスク耐性

株主還元

見通し

📋 事業内容

4,903億円

売上高
FY2025実績

118億円

親会社帰属
純利益

354億円

営業CF
FY2025実績

27.8%

自己資本
比率

12.1%

ROE
FY2025

同社は陸上輸送や物流網を通じて、地域や産業のモノの流れを支える。荷物を運ぶだけでなく、時間通りに確実に届ける運営力が価値の中心になる。景気の影響は受けるが、生活や生産の継続には欠かせない役回りだ。地味に見えても、現場の調整力がそのまま収益力につながりやすい。

⚡ 競争優位性（業界内MOAT） 5/10

物流会社の堀は、拠点網、顧客基盤、配車の知見、現場品質の積み上げにある。長く任されている荷主ほど、切替には慎重になりやすい。地域密着の運営力や特殊輸送の経験も、簡単には代替されにくい。とはいえ人手と燃料に左右されるため、堀を守る難しさも大きい。

📈 業界の成長性・セクター動態 5/10

成長余地は、輸送に加えて保管や流通加工など周辺機能を広げられるかにある。既存荷主との関係が深い企業ほど、横展開で効率良く伸ばしやすい。人手不足を背景に、質の高い物流への需要は高まりやすい。単価改善と運営効率が噛み合うかが見通しを左右する。

⚠️ リスクファクター分析 6/10

スコアは「リスクが小さい」ことではなく、「リスクに対する財務・構造的耐性の高さ」を評価したものです。

高リスク人手不足

運転手や現場人材の確保が難しいと、受注機会を逃しやすい。賃金負担の増加も採算に響きやすい。

中リスク燃料と運賃

燃料コストの変動が大きいと、価格転嫁の遅れが利益を圧迫しやすい。契約条件の差も出やすい。

中リスク荷動き減速

景気が鈍ると荷物量が減り、固定費の重さが目立ちやすい。物流網の効率も落ちやすい。

💡 見通し（上振れ経路と実現確度） 5/10

業績を構造的に変える可能性のある具体的な上振れ経路のみ。種まき新規事業・ニュースに出た小さな特許・抽象的な期待論は対象外。

中周辺機能の拡張

保管や加工まで関われれば、単なる輸送より収益の厚みを作りやすい。荷主との関係も深まりやすい。

中単価改善

品質に見合う運賃を取れる企業は、人手不足の環境で相対的に強くなりやすい。見通しの改善につながる。

小地域網の評価

安定した配送網を持つ企業は、供給不安の局面ほど価値が見直されやすい。守りの強さが光りやすい。

💰 株主還元政策 5/10

物流は車両や人材への投資が続くため、還元の評価も基盤強化と切り離せない。安定した荷動きがある企業なら、無理のない配分を続けやすい。短期の余剰に頼るより、持続的な収益力を前提にした姿勢が好ましい。守りの強さがそのまま資本政策の信頼感になる。

EPS / DPS 長期推移（年次・全期間）

EPS（1株益） DPS（1株配当年間）

⚖️ 内在価値の推定（確率加重フェアバリュー）

📐 株主資本コスト（CoE）の算出

30年国債利回り（リスクフリーレート）+3.70%

成熟市場ERP（Damodaran）+4.23%

日本カントリーリスクプレミアム+0.91%

業種ベータ（陸運（物流））×0.70

　→ 業種調整後の市場リスクプレミアム+3.58%

リスク耐性スコア調整（6/10）+0.00%

MOAT スコア調整（5/10）+0.00%

当社中立CoE7.28%

悲観 CoE

10.3%

中立 CoE

7.3%

楽観 CoE

6.0%

リスク耐性スコア（6/10）を用いて3シナリオに確率ウェイトを配分。安定性が高いほど中立シナリオの比重が増し、リスクが高いほど悲観・楽観シナリオの比重が増加する。各モデルの確率加重平均を等ウェイトで平均した値を総合フェアバリューとして表示。

悲観 37%

中立 32%

楽観 31%

悲観 37% — 荷動き停滞と人件費上昇で採算が圧迫される

中立 32% — 三PL需要を軸に着実に運営する

楽観 31% — 大型案件の取り込みで収益性が上がる

総合フェアバリュー（確率加重・4モデル平均）

¥3,262/株

悲観37% / 中立32% / 楽観31%
リスク耐性スコア 6/10 より算出

DCF法による算定を見送り
直近3期のいずれかでFCFが赤字のため、DCF法による算定を見送り
直近3期FCF: 2025年度 69億円 / 2024年度 -9億円 / 2023年度 39億円

2段階配当割引モデル（2-Stage DDM）。ベースDPS＝¥90。成長率は過去DPS CAGR（10年=16.7%、直近3年=13.8%）から算出、MOATスコアに応じたフェード期間（10年）でターミナル成長率に収束。

悲観 37%

荷動き停滞と人件費上昇で採算が圧迫される

¥1,440

推定フェアバリュー/株

株主資本コスト10.3%

ターミナル成長率0.3%

中立 32%

三PL需要を軸に着実に運営する

¥2,614

推定フェアバリュー/株

株主資本コスト7.3%

ターミナル成長率1.0%

楽観 31%

大型案件の取り込みで収益性が上がる

¥4,501

推定フェアバリュー/株

株主資本コスト6.0%

ターミナル成長率2.0%

2段階残余利益モデル。BPS₀＝¥2,435、配当性向30%でBPS追跡。

悲観 37%

荷動き停滞と人件費上昇で採算が圧迫される

¥1,042

推定フェアバリュー/株

CoE10.3%

ROE（初年→10年目）-4.9%→6.3%

TV成長率0.3%

中立 32%

三PL需要を軸に着実に運営する

¥3,124

推定フェアバリュー/株

CoE7.3%

ROE（初年→10年目）8.6%→8.6%

TV成長率1.0%

楽観 31%

大型案件の取り込みで収益性が上がる

¥5,000

推定フェアバリュー/株

CoE6.0%

ROE（初年→10年目）11.3%→8.6%

TV成長率2.0%

PERマルチプル法。ピークEPS＝¥297、総合スコア5.2から指数関数的に倍率算出。

悲観 37%

荷動き停滞と人件費上昇で採算が圧迫される

¥2,374

推定フェアバリュー/株

ピークEPS¥297

想定PER8倍

中立 32%

三PL需要を軸に着実に運営する

¥3,857

推定フェアバリュー/株

ピークEPS¥297

想定PER13倍

楽観 31%

大型案件の取り込みで収益性が上がる

¥6,230

推定フェアバリュー/株

ピークEPS¥297

想定PER21倍

PBR法による価値算定を見送り
過去BPSデータの連続性に問題があるため、PBR法による価値算定を見送り（時系列に不連続な急変あり（株式分割の遡及反映が不完全な可能性））

過去長期（10年以上、赤字年除外）のPER分位 × ピーク/正規化EPS。歴史的バリュエーションレンジから価値帯を算定。基準EPS=¥297。

PER推移（月次・全期間、赤字年除外）

PER月次下位25% (8.2) 中央値 (11.4) 上位25% (14.3)

悲観 37%

荷動き停滞と人件費上昇で採算が圧迫される

¥2,436

推定フェアバリュー/株

分位下位25%

適用PER8.2倍

中立 32%

三PL需要を軸に着実に運営する

¥3,385

推定フェアバリュー/株

分位中央値

適用PER11.4倍

楽観 31%

大型案件の取り込みで収益性が上がる

¥4,249

推定フェアバリュー/株

分位上位25%

適用PER14.3倍

10年後の株価を 5000通りの未来シナリオでシミュレーション。業績の成長・横ばい・衰退・倒産の確率を過去データから推定し、1株利益の動きと適正株価の幅を予測します。 (最終計算: 2026-05-10)

総合判定(期待利回り vs 必要利回り)

回避

期待年利が必要利回りを上回る確率: 34.0%

期待年利(10年保有した場合)

下振れ -8.5% / 中央 3.4% / 上振れ 18.3%

中央シナリオで必要利回り(7〜8%目安)を超えるか

10年後株価の幅(5000シナリオ)

下振れ ¥723 / 中央 ¥3,316 / 上振れ ¥17,579

現在 ¥4,510 → 分布の下から 1%地点(低いほど割安)

10年以内の倒産・上場廃止確率

0.7%

10年後の状態: 成長32% 横ばい36% 衰退31% 倒産・上場廃止1%

事象タグ別の10年発生確率

株主還元強化

50.2%

景気後退・需要減

43.5%

バリュエーション低下

34.1%

バリュエーション上昇

27.9%

利益率改善

25.0%

好況・上振れサイクル

18.2%

利益率悪化

16.5%

大幅業績ショック

14.1%

TOB・買収

13.6%

競争優位低下

10.5%

構造的衰退

10.4%

希薄化・増資

6.6%

倒産・上場廃止

2.5%

過剰債務・既存株主毀損

2.0%

銘柄の状態、業種の景気敏感度、スコア、資本効率、現在PBRなどから各事象の露出度を作り、EPS/BPSシミュレーション内で発生させています。

📊 10年後の株価予想分布(5000通りのシナリオ)

横軸 = 10年後の株価 / 縦軸 = その株価に到達するシナリオ数。現在 ¥4,510(赤線)より右に分布があれば株価上昇期待、左なら下落リスク。

株価の10年推移予想(中央線=中央シナリオ、帯=下振れ〜上振れ)

入力値 / 各モデルの結果	下振れ	中央	上振れ
必要利回り(株主資本コスト)	4.55%	8.05%	12.55%
成長持続年数(競争優位性に連動)	7年	10年	13年
EPS/BPS-first MC 適正株価(中央)	¥3,629
10年後EPS/BPS×出口評価(中央)	¥3,629
スタート時の状態	S(名目永続成長率 0.5%、直近売上成長 8.0%)

※ 試算精度について:現在は 5000通りのシミュレーションで、売上成長・利益率・株数からEPSとBPSを作り、配当は総リターンに、内部留保と自社株買いはBPS/株に反映します。10年後EPS/BPSに対して出口PER/PBR/PSRを評価し、赤字パスでは黒字時のPERを使わず、資産・売上倍率ベースの低い評価に切り替えます。さらにTOB、競争優位低下、景気後退、赤字からの回復、利益率変化、希薄化、バリュエーション変化などの事象タグを各銘柄の露出度に応じて発生させています。TOBは時価総額が大きい銘柄ほど発生確率を下げています。

評価モデル	悲観 (37%)	中立 (32%)	楽観 (31%)	加重平均
DCF	—	—	—	—
配当割引	¥1,440	¥2,614	¥4,501	¥2,765
残余利益	¥1,042	¥3,124	¥5,000	¥2,935
PERマルチプル	¥2,374	¥3,857	¥6,230	¥4,044
PBR分位法	—	—	—	—
PER分位法	¥2,436	¥3,385	¥4,249	¥3,302
モデル平均	↑ 各モデルの確率加重平均			¥3,262

📊 株価チャート

バリュエーションゾーン

¥1,003 割安
¥1,823 FV¥3,262 割高
¥4,995 ¥6,244

本レポートは公開情報（有価証券報告書・IR資料・各種統計）に基づく定性・定量分析であり、特定銘柄への投資を推奨するものではありません。財務数値はEDINET開示データより自動取得しており、最新の決算発表を反映していない場合があります。割引率は NYU Stern Damodaran (Jan 2026) の Japan ERP および日本国債利回りを基に算定。投資判断はご自身の責任においてご判断ください。