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DTS 銘柄分析・適正株価・割安/割高判定
情報・通信業 システム開発 運用保守
現在値
時価総額
投資テーゼ
DTSは受託開発と運用保守を広く担う独立系 SI で、顧客基盤の広さが支えになる。一方で、従来型の人月モデルは AI による自動化と内製化の圧力を受けやすい。
3
競争優位性
業界内MOAT
3
業界成長性
セクター動態
6
リスク耐性
財務・事業安定性
5
株主還元
配当・自社株買い
3
見通し
上振れ経路の確度
総合スコア
4.0/10
競争優位性
3
業界成長性
3
リスク耐性
6
株主還元
5
見通し
3
📋 事業内容
1,259億円
売上高
FY2025実績
106億円
親会社帰属
純利益
92億円
営業CF
FY2025実績
72.2%
自己資本
比率
18.3%
ROE
FY2025

企業向けのシステム開発や運用保守を担い、幅広い顧客の業務基盤を支えている。顧客の業務のどこまで深く担うかで、単発受託か継続収益かの質が大きく変わる。一方で情報整理や定型運用に寄る部分は、AIや自動化で内製化されやすく、仕事の中身の再定義が避けにくい。そのため、人手依存の量的拡大ではなく、代替されにくい工程を握れるかが評価の分かれ目になる。

競争優位性(業界内MOAT) 3/10

運用の継続性はあるが、開発や保守の多くは AI 支援で効率化しやすく、差別化が薄れやすい。顧客の業務に深く入るほど切り替えの手間は増えるが、機能が標準化しやすい部分では見かけほど堀が深くない。とくに顧客がAIで内製化しやすい工程では、関係の長さより代替されにくい設計力が重要になる。

📈 業界の成長性・セクター動態 3/10

高度案件へ寄せられれば余地はある一方、従来型の受託拡大型モデルには逆風が強い。伸びしろは既存顧客の深耕や上流工程への移行にあるが、量だけを追う受託は伸びの質が鈍りやすい。単純作業や情報の仲介に寄る部分は、AIや自動化で需要や単価が削られる可能性を織り込む必要がある。代替されにくい設計や統合運用へ寄れるほど、新しい成長余地として評価されやすい。

⚠️ リスクファクター分析 6/10

スコアは「リスクが小さい」ことではなく、「リスクに対する財務・構造的耐性の高さ」を評価したものです。

高リスクAI効率化

開発や保守の工数需要が AI で圧縮されると、単価と案件量の両方に圧力がかかりやすい。このリスクはAI効率化が進む局面で強まりやすく、顧客の内製化や発注見直しを招きやすい。その場合は案件量や単価、継続率に影響しやすく、人件費や開発費の負担だけが残る形になりやすい。内製化や自動化の懸念が強まると評価も切り下がりやすい。

中リスク人材競争

高度人材の確保が難しいと、上流案件へ移る速度が鈍りやすい。このリスクは人材競争が進む局面で強まりやすく、顧客の内製化や発注見直しを招きやすい。その場合は案件量や単価、継続率に影響しやすく、人件費や開発費の負担だけが残る形になりやすい。内製化や自動化の懸念が強まると評価も切り下がりやすい。

中リスク顧客内製化

顧客側の開発力が高まるほど、外部委託の範囲が縮みやすい。このリスクは顧客内製化が進む局面で強まりやすく、顧客の内製化や発注見直しを招きやすい。その場合は案件量や単価、継続率に影響しやすく、人件費や開発費の負担だけが残る形になりやすい。内製化や自動化の懸念が強まると評価も切り下がりやすい。

💡 見通し(上振れ経路と実現確度) 3/10

業績を構造的に変える可能性のある具体的な上振れ経路のみ。種まき新規事業・ニュースに出た小さな特許・抽象的な期待論は対象外。

上流移行

見通しの鍵は上流移行が単純な受注拡大ではなく、代替されにくい工程への移行につながるかにある。この動きが進むほど、単純作業から離れて上流や継続運営を握りやすい。AIに置き換わりにくい工程へ寄れると評価の見方も変わりやすい。

業界特化

見通しの鍵は業界特化が単純な受注拡大ではなく、代替されにくい工程への移行につながるかにある。この動きが進むほど、単純作業から離れて上流や継続運営を握りやすい。AIに置き換わりにくい工程へ寄れると評価の見方も変わりやすい。

運用高度化

見通しの鍵は運用高度化が単純な受注拡大ではなく、代替されにくい工程への移行につながるかにある。この動きが進むほど、単純作業から離れて上流や継続運営を握りやすい。AIに置き換わりにくい工程へ寄れると評価の見方も変わりやすい。

💰 株主還元政策 5/10

還元と投資の両立余地はあるが、将来に向けた事業転換の優先度が高い。成熟度が高い事業ほど還元の継続性は評価されやすいが、守りのための投資を削ってまで厚くする局面とは限らない。サービス業では人材や仕組みへの投資が競争力に直結しやすく、還元の厚みより資本の使い方そのものが評価対象になりやすい。無理のない還元と再投資のバランスが見えるほど、長期の見通しは組み立てやすくなる。

EPS / DPS 長期推移(年次・全期間)
EPS(1株益) DPS(1株配当年間)
⚖️ 内在価値の推定(確率加重フェアバリュー)
📐 株主資本コスト(CoE)の算出
30年国債利回り(リスクフリーレート)+3.70%
成熟市場ERP(Damodaran)+4.23%
日本カントリーリスクプレミアム+0.91%
業種ベータ(ITサービス・ソフトウェア)×1.42
 → 業種調整後の市場リスクプレミアム+7.31%
リスク耐性スコア調整(6/10)+0.00%
MOAT スコア調整(3/10)+0.50%
当社中立CoE11.51%
悲観 CoE
14.5%
中立 CoE
11.5%
楽観 CoE
9.0%
リスク耐性スコア(6/10)を用いて3シナリオに確率ウェイトを配分。安定性が高いほど中立シナリオの比重が増し、リスクが高いほど悲観・楽観シナリオの比重が増加する。各モデルの確率加重平均を等ウェイトで平均した値を総合フェアバリューとして表示。
悲観 29%
中立 48%
楽観 23%
悲観 29% — AIで工数需要が縮み単価も弱まる局面
中立 48% — 既存運用需要で安定推移する局面
楽観 23% — 高付加価値領域への転換が進む局面
総合フェアバリュー(確率加重・4モデル平均)
¥704/株
悲観29% / 中立48% / 楽観23%
リスク耐性スコア 6/10 より算出
DCF法による算定を見送り
直近3期のFCFブレが30%超のため、DCF法による算定を見送り(年次変動が大きく将来推計が困難)
直近3期FCF: 2025年度 69億円 / 2024年度 19億円 / 2023年度 67億円

2段階配当割引モデル(2-Stage DDM)。ベースDPS=¥32。成長率は過去DPS CAGR(10年=19.3%、直近3年=22.0%)から算出、MOATスコアに応じたフェード期間(8年)でターミナル成長率に収束。

悲観 29%
AIで工数需要が縮み単価も弱まる局面
¥405
推定フェアバリュー/株
株主資本コスト14.5%
ターミナル成長率1.4%
中立 48%
既存運用需要で安定推移する局面
¥605
推定フェアバリュー/株
株主資本コスト11.5%
ターミナル成長率1.8%
楽観 23%
高付加価値領域への転換が進む局面
¥982
推定フェアバリュー/株
株主資本コスト9.0%
ターミナル成長率2.5%

2段階残余利益モデル。BPS₀=¥346、配当性向50%でBPS追跡。

悲観 29%
AIで工数需要が縮み単価も弱まる局面
¥173
推定フェアバリュー/株
CoE14.5%
ROE(初年→10年目)-1.3%→9.9%
TV成長率1.4%
中立 48%
既存運用需要で安定推移する局面
¥363
推定フェアバリュー/株
CoE11.5%
ROE(初年→10年目)11.9%→11.9%
TV成長率1.8%
楽観 23%
高付加価値領域への転換が進む局面
¥601
推定フェアバリュー/株
CoE9.0%
ROE(初年→10年目)14.2%→12.2%
TV成長率2.5%

PERマルチプル法。ピークEPS=¥63、総合スコア4.0から指数関数的に倍率算出。

悲観 29%
AIで工数需要が縮み単価も弱まる局面
¥444
推定フェアバリュー/株
ピークEPS¥63
想定PER7倍
中立 48%
既存運用需要で安定推移する局面
¥698
推定フェアバリュー/株
ピークEPS¥63
想定PER11倍
楽観 23%
高付加価値領域への転換が進む局面
¥1,015
推定フェアバリュー/株
ピークEPS¥63
想定PER16倍
PBR法による価値算定を見送り
過去PBR中央値が1.5超のため、PBR法による価値算定は適していません(高ROE/成長銘柄)

過去長期(10年以上、赤字年除外)のPER分位 × ピーク/正規化EPS。歴史的バリュエーションレンジから価値帯を算定。基準EPS=¥63。

PER推移(月次・全期間、赤字年除外)
PER月次 下位25% (15.4) 中央値 (17.7) 上位25% (20.6)
悲観 29%
AIで工数需要が縮み単価も弱まる局面
¥979
推定フェアバリュー/株
分位下位25%
適用PER15.4倍
中立 48%
既存運用需要で安定推移する局面
¥1,121
推定フェアバリュー/株
分位中央値
適用PER17.7倍
楽観 23%
高付加価値領域への転換が進む局面
¥1,308
推定フェアバリュー/株
分位上位25%
適用PER20.6倍

10年後の株価を 5000通りの未来シナリオでシミュレーション。 業績の成長・横ばい・衰退・倒産の確率を過去データから推定し、1株利益の動きと適正株価の幅を予測します。 (最終計算: 2026-05-10)

総合判定(期待利回り vs 必要利回り)
回避
期待年利が必要利回りを上回る確率: 13.0%
期待年利(10年保有した場合)
下振れ -11.9% / 中央 -0.9% / 上振れ 13.4%
中央シナリオで必要利回り(7〜8%目安)を超えるか
10年後株価の幅(5000シナリオ)
下振れ ¥95 / 中央 ¥471 / 上振れ ¥2,715
現在 ¥989 → 分布の下から 1%地点(低いほど割安)
10年以内の倒産・上場廃止確率
0.6%
10年後の状態: 成長16% 横ばい68% 衰退15% 倒産・上場廃止1%
事象タグ別の10年発生確率
AIエージェント代替・内製化リスク
59.1%
株主還元強化
46.4%
景気後退・需要減
43.5%
バリュエーション低下
31.9%
AI活用による生産性上振れ
31.8%
バリュエーション上昇
30.8%
利益率改善
30.2%
好況・上振れサイクル
19.3%
利益率悪化
19.0%
大幅業績ショック
18.1%
TOB・買収
18.1%
AI代替・知識労働サービス圧迫
17.8%
競争優位低下
14.1%
構造的衰退
11.6%
銘柄の状態、業種の景気敏感度、スコア、資本効率、現在PBRなどから各事象の露出度を作り、EPS/BPSシミュレーション内で発生させています。
📊 10年後の株価予想分布(5000通りのシナリオ)
横軸 = 10年後の株価 / 縦軸 = その株価に到達するシナリオ数。 現在 ¥989(赤線)より右に分布があれば株価上昇期待、左なら下落リスク。
株価の10年推移予想(中央線=中央シナリオ、帯=下振れ〜上振れ)
入力値 / 各モデルの結果下振れ中央上振れ
必要利回り(株主資本コスト)8.18%11.68%16.18%
成長持続年数(競争優位性に連動)7年10年13年
EPS/BPS-first MC 適正株価(中央)¥421
10年後EPS/BPS×出口評価(中央)¥421
スタート時の状態S(名目永続成長率 2.0%、直近売上成長 10.1%)

※ 試算精度について:現在は 5000通りのシミュレーションで、売上成長・利益率・株数からEPSとBPSを作り、配当は総リターンに、内部留保と自社株買いはBPS/株に反映します。10年後EPS/BPSに対して出口PER/PBR/PSRを評価し、赤字パスでは黒字時のPERを使わず、資産・売上倍率ベースの低い評価に切り替えます。さらにTOB、競争優位低下、景気後退、赤字からの回復、利益率変化、希薄化、バリュエーション変化などの事象タグを各銘柄の露出度に応じて発生させています。TOBは時価総額が大きい銘柄ほど発生確率を下げています。

評価モデル 悲観 (29%) 中立 (48%) 楽観 (23%) 加重平均
DCF
配当割引 ¥405 ¥605 ¥982 ¥634
残余利益 ¥173 ¥363 ¥601 ¥363
PERマルチプル ¥444 ¥698 ¥1,015 ¥697
PBR分位法
PER分位法 ¥979 ¥1,121 ¥1,308 ¥1,123
モデル平均 ↑ 各モデルの確率加重平均 ¥704
📊 株価チャート
バリュエーションゾーン
¥275 割安
¥500
FV¥704 割高
¥977
¥1,221
本レポートは公開情報(有価証券報告書・IR資料・各種統計)に基づく定性・定量分析であり、特定銘柄への投資を推奨するものではありません。財務数値はEDINET開示データより自動取得しており、最新の決算発表を反映していない場合があります。割引率は NYU Stern Damodaran (Jan 2026) の Japan ERP および日本国債利回りを基に算定。投資判断はご自身の責任においてご判断ください。
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