9960 東テク 銘柄分析・適正株価
5.6Sol 個別レビュー
投資テーゼ
更新・省エネ・DC需要と施工保守の現場接点は強いが、商品卸粗利を営業利益と誤認せず、メーカー依存と施工能力を価値上限に置いた。
主な懸念
大型工事の採算悪化、施工人員不足、メーカー直販、運転資本流出が主な恒久損失経路。
シナリオ内訳
| シナリオ | 確率 | 妥当価値 | 根拠 |
|---|---|---|---|
| 中抜き・工事採算崩壊 | 10.0% | 453円 | Year-10正常EPSに商品卸/工事/保守mix、施工能力、メーカー中抜き、運転資本を統合し自然なPERを付与。配当だけを中間分配PV、買戻しは株数経路に反映する。 |
| 更新鈍化・施工制約 | 22.0% | 1,422円 | Year-10正常EPSに商品卸/工事/保守mix、施工能力、メーカー中抜き、運転資本を統合し自然なPERを付与。配当だけを中間分配PV、買戻しは株数経路に反映する。 |
| 更新・保守と工事正常化 | 43.0% | 3,871円 | Year-10正常EPSに商品卸/工事/保守mix、施工能力、メーカー中抜き、運転資本を統合し自然なPERを付与。配当だけを中間分配PV、買戻しは株数経路に反映する。 |
| DC・省エネ工事拡大 | 20.0% | 6,024円 | Year-10正常EPSに商品卸/工事/保守mix、施工能力、メーカー中抜き、運転資本を統合し自然なPERを付与。配当だけを中間分配PV、買戻しは株数経路に反映する。 |
| 建物運用プラットフォーム化 | 5.0% | 8,304円 | Year-10正常EPSに商品卸/工事/保守mix、施工能力、メーカー中抜き、運転資本を統合し自然なPERを付与。配当だけを中間分配PV、買戻しは株数経路に反映する。 |
FY2025実績
純利益
FY2025実績
比率
FY2025
空調や周辺設備の機器販売に加え、施工や保守の支援まで手がけている。単なる流通にとどまらず、調達代行や提案、納期対応まで握れるほど事業の厚みが増しやすい。一方で現物の調達や納期責任があるため、情報の仲介だけでは済まない運営力が必要になる。そのため、景気敏感な局面でも商流を離されにくい機能を持てるかが評価の分かれ目になる。
現場対応と継続保守の接点は強みだが、単なる流通だけでは差別化しにくい。在庫、納期、提案の運営力がそろうほど切り替えの手間は増えるが、商材比較のしやすさは消えない。優位を保つには、仲介以上の機能を示して粗利の薄い競争から少しでも距離を取る必要がある。
省エネ更新の追い風はある一方、設備投資全体は景気や建設動向に左右されやすい。伸びしろは取扱高の拡大だけでなく、提案型商流や周辺サービスの深掘りにある。ただし景気が弱い局面では、更新需要があっても発注のタイミングが後ろへずれやすい。商流の中で欠かせない役割が見えるほど、成長の質も評価されやすくなる。
スコアは「リスクが小さい」ことではなく、「リスクに対する財務・構造的耐性の高さ」を評価したものです。
民間設備投資が弱る局面では、更新案件の決定が遅れやすい。このリスクは投資先送りが出る局面で強まりやすく、商流全体の効率悪化を招きやすい。その場合は商流の量と粗利の両方に響きやすく、在庫や運転資金の効率も悪化しやすい。差別化が薄いと評価の上値も抑えられやすい。
メーカー直販やデジタル化が進むと、流通機能の価値を説明し続ける必要がある。このリスクは中抜き圧力が出る局面で強まりやすく、商流全体の効率悪化を招きやすい。その場合は商流の量と粗利の両方に響きやすく、在庫や運転資金の効率も悪化しやすい。差別化が薄いと評価の上値も抑えられやすい。
工事体制が逼迫すると、案件を取れても消化や採算の面で制約が出やすい。このリスクは施工負荷が出る局面で強まりやすく、商流全体の効率悪化を招きやすい。その場合は商流の量と粗利の両方に響きやすく、在庫や運転資金の効率も悪化しやすい。差別化が薄いと評価の上値も抑えられやすい。
業績を構造的に変える可能性のある具体的な上振れ経路のみ。種まき新規事業・ニュースに出た小さな特許・抽象的な期待論は対象外。
見通しの鍵は省エネ更新が量の拡大だけでなく、提案力や継続取引の厚みにつながるかにある。この動きが進むほど、取扱高だけでなく粗利の質が改善しやすく、顧客内での役割も広げやすい。仲介以上の機能が見えるほど評価は安定しやすい。
見通しの鍵は保守深耕が量の拡大だけでなく、提案力や継続取引の厚みにつながるかにある。この動きが進むほど、取扱高だけでなく粗利の質が改善しやすく、顧客内での役割も広げやすい。仲介以上の機能が見えるほど評価は安定しやすい。
見通しの鍵は高付加価値提案が量の拡大だけでなく、提案力や継続取引の厚みにつながるかにある。この動きが進むほど、取扱高だけでなく粗利の質が改善しやすく、顧客内での役割も広げやすい。仲介以上の機能が見えるほど評価は安定しやすい。
資本配分は安定運営を前提にしやすく、還元の継続性を評価しやすい。成熟度が高い事業ほど還元の継続性は評価されやすいが、守りのための投資を削ってまで厚くする局面とは限らない。商社や流通では運転資金や機能強化への配分も重要で、還元は無理なく続けられるかが見られやすい。無理のない還元と再投資のバランスが見えるほど、長期の見通しは組み立てやすくなる。
リスク耐性スコア 6/10 より算出
直近3期のいずれかでFCFが赤字のため、DCF法による算定を見送り
直近3期FCF: 2025年度 128億円 / 2024年度 95億円 / 2023年度 -3億円
2段階配当割引モデル（2-Stage DDM）。ベースDPS＝¥116。成長率は過去DPS CAGR（10年=27.2%、直近3年=35.8%）から算出、MOATスコアに応じたフェード期間（10年）でターミナル成長率に収束。
2段階残余利益モデル。BPS₀＝¥1,488、配当性向43%でBPS追跡。
PERマルチプル法。ピークEPS＝¥272、総合スコア5.2から指数関数的に倍率算出。
過去長期（10年以上）のPBR分位 × 現BPS。市場の不況・好況局面を含む歴史的レンジから価値帯を算定。中央値PBR=0.68倍、現BPS=¥1,488。
過去長期（10年以上、赤字年除外）のPER分位 × ピーク/正規化EPS。歴史的バリュエーションレンジから価値帯を算定。基準EPS=¥272。
10年後の株価を 1000通りの未来シナリオでシミュレーション。 業績の成長・横ばい・衰退・倒産の確率を過去データから推定し、1株利益の動きと適正株価の幅を予測します。 (最終計算: 2026-07-29)
| 入力値 / 各モデルの結果 | 下振れ | 中央 | 上振れ |
|---|---|---|---|
| 必要利回り(株主資本コスト) | 3.00% | 6.04% | 10.54% |
| 成長持続年数(競争優位性に連動) | 7年 | 10年 | 13年 |
| EPS/BPS-first MC 適正株価(中央) | ¥3,086 | ||
| 10年後EPS/BPS×出口評価(中央) | ¥2,922 | ||
| スタート時の状態 | S(名目永続成長率 0.5%、直近売上成長 9.7%) | ||
※ 試算精度について:現在は 1000通りのシミュレーションで、売上成長・利益率・株数からEPSとBPSを作り、配当は総リターンに、内部留保と自社株買いはBPS/株に反映します。10年後EPS/BPSに対して出口PER/PBR/PSRを評価し、赤字パスでは黒字時のPERを使わず、資産・売上倍率ベースの低い評価に切り替えます。さらにTOB、競争優位低下、景気後退、赤字からの回復、利益率変化、希薄化、バリュエーション変化などの事象タグを各銘柄の露出度に応じて発生させています。TOBは時価総額が大きい銘柄ほど発生確率を下げています。
| 評価モデル | 悲観 (34%) | 中立 (43%) | 楽観 (23%) | 加重平均 |
|---|---|---|---|---|
| DCF | — | — | — | — |
| 配当割引 | ¥3,144 | ¥7,240 | ¥12,286 | ¥7,008 |
| 残余利益 | ¥646 | ¥1,871 | ¥2,523 | ¥1,604 |
| PERマルチプル | ¥2,176 | ¥3,265 | ¥5,441 | ¥3,395 |
| PBR分位法 | ¥555 | ¥1,007 | ¥1,706 | ¥1,014 |
| PER分位法 | ¥2,096 | ¥2,506 | ¥3,450 | ¥2,584 |
| モデル平均 | ↑ 各モデルの確率加重平均 | ¥3,121 | ||
¥1,723 FV¥3,121 割高
¥5,081 ¥6,351