1882 東亜道路工業 銘柄分析・適正株価
FY2025実績
純利益
FY2025実績
比率
FY2025
道路舗装や補修工事を担い、社会インフラの維持更新を支える。公共性の高い需要が収益の土台である。収益の見え方は、どの用途で採用が続くかと、顧客の更新や稼働の流れを安定して拾えるかで変わりやすい。単発の売り切りだけでなく、既存顧客との継続接点をどう深めるかが事業の厚みを左右しやすい。需要が崩れにくい用途に根を張れるほど、外部環境が揺れた場面でも事業の安定感を保ちやすい。
施工実績と現場対応力は強みだが、工事採算は案件ごとの差が大きい。優位が続く条件は、品質や納期、提案力のような日々の運営差を顧客に体感させ続けられることにある。ただし商材やサービスが比較されやすい場面では、価格条件が前面に出て優位の持続性が弱まりやすい。そのため、単なる知名度よりも、顧客の運営に入り込む深さを保てるかが評価の分かれ目になる。
新設より補修の流れが中心で、成長は地味でも底堅い。採算の良い案件を取れるかが重要だ。伸びしろは、既存顧客の中で採用範囲を広げる動きと、隣接用途へ無理なく横展開できるかにかかりやすい。需要の裾野が広がっても、競争相手が増えやすい市場では、成長がそのまま高い採算につながるとは限らない。結局は、需要の追い風を受けるだけでなく、自社の役割を濃くして粗さの少ない成長に変えられるかが重要になる。
スコアは「リスクが小さい」ことではなく、「リスクに対する財務・構造的耐性の高さ」を評価したものです。
原価管理が崩れると、利益の見え方が急に悪くなりやすい。この状態が続くと、採算や運営の安定感が鈍り、利益率の見え方も弱くなりやすい。需要の弱さが長引く局面では、固定費の吸収が難しくなり、事業全体の評価も慎重に見られやすい。
技能人材の確保が難しいと、施工能力が制約されやすい。この状態が続くと、採算や運営の安定感が鈍り、利益率の見え方も弱くなりやすい。需要の弱さが長引く局面では、固定費の吸収が難しくなり、事業全体の評価も慎重に見られやすい。
発注時期の変化で受注の山谷が出やすい。この状態が続くと、案件の回転や稼働の勢いが鈍り、利益率の見え方も弱くなりやすい。需要の弱さが長引く局面では、固定費の吸収が難しくなり、事業全体の評価も慎重に見られやすい。
業績を構造的に変える可能性のある具体的な上振れ経路のみ。種まき新規事業・ニュースに出た小さな特許・抽象的な期待論は対象外。
老朽化対応を着実に取れれば、安定性を高めやすい。見通しとしては、既存の強みを隣接領域へ広げられるかが重要になる。顧客との接点が深まるほど継続性の高い収益を育てやすく、市場からの見え方も安定しやすい。
災害対策の需要を取り込めれば、受注の厚みが増しやすい。見通しとしては、既存の強みを隣接領域へ広げられるかが重要になる。顧客との接点が深まるほど継続性の高い収益を育てやすく、市場からの見え方も安定しやすい。
現場運営を磨ければ、採算の質を高めやすい。見通しとしては、既存の強みを隣接領域へ広げられるかが重要になる。顧客との接点が深まるほど継続性の高い収益を育てやすく、市場からの見え方も安定しやすい。
安定受注なら還元余地はあるが、人材と機材への投資を続ける必要がある。資本配分を見るうえでは、株主還元の強弱そのものより、競争力を守る投資と無理なく両立できているかが大切になる。人材や販促、システム整備への再投資が弱いと顧客接点が薄れやすく、還元の見栄えだけでは持続力を示しにくい。安定した本業の積み上がりが確認できる局面ほど、還元策にも説得力が生まれ、資本政策全体への信頼が高まりやすい。
リスク耐性スコア 6/10 より算出
直近3期のいずれかでFCFが赤字のため、DCF法による算定を見送り
直近3期FCF: 2025年度 -30億円 / 2024年度 69億円 / 2023年度 -8億円
2段階配当割引モデル（2-Stage DDM）。ベースDPS＝¥90。成長率は過去DPS CAGR（10年=17.5%、直近3年=71.0%）から算出、MOATスコアに応じたフェード期間（11年）でターミナル成長率に収束。
2段階残余利益モデル。BPS₀＝¥1,198、配当性向90%でBPS追跡。
PERマルチプル法。ピークEPS＝¥95、総合スコア5.2から指数関数的に倍率算出。
過去長期（10年以上）のPBR分位 × 現BPS。市場の不況・好況局面を含む歴史的レンジから価値帯を算定。中央値PBR=0.57倍、現BPS=¥1,198。
過去長期（10年以上、赤字年除外）のPER分位 × ピーク/正規化EPS。歴史的バリュエーションレンジから価値帯を算定。基準EPS=¥95。
10年後の株価を 1000通りの未来シナリオでシミュレーション。 業績の成長・横ばい・衰退・倒産の確率を過去データから推定し、1株利益の動きと適正株価の幅を予測します。 (最終計算: 2026-06-05)
| 入力値 / 各モデルの結果 | 下振れ | 中央 | 上振れ |
|---|---|---|---|
| 必要利回り(株主資本コスト) | 3.75% | 7.25% | 11.75% |
| 成長持続年数(競争優位性に連動) | 7年 | 10年 | 13年 |
| EPS/BPS-first MC 適正株価(中央) | ¥553 | ||
| 10年後EPS/BPS×出口評価(中央) | ¥553 | ||
| スタート時の状態 | S(名目永続成長率 1.0%、直近売上成長 4.7%) | ||
※ 試算精度について:現在は 1000通りのシミュレーションで、売上成長・利益率・株数からEPSとBPSを作り、配当は総リターンに、内部留保と自社株買いはBPS/株に反映します。10年後EPS/BPSに対して出口PER/PBR/PSRを評価し、赤字パスでは黒字時のPERを使わず、資産・売上倍率ベースの低い評価に切り替えます。さらにTOB、競争優位低下、景気後退、赤字からの回復、利益率変化、希薄化、バリュエーション変化などの事象タグを各銘柄の露出度に応じて発生させています。TOBは時価総額が大きい銘柄ほど発生確率を下げています。
| 評価モデル | 悲観 (29%) | 中立 (48%) | 楽観 (23%) | 加重平均 |
|---|---|---|---|---|
| DCF | — | — | — | — |
| 配当割引 | ¥1,892 | ¥10,870 | ¥42,226 | ¥15,478 |
| 残余利益 | ¥521 | ¥1,438 | ¥1,788 | ¥1,253 |
| PERマルチプル | ¥759 | ¥1,233 | ¥1,897 | ¥1,248 |
| PBR分位法 | ¥575 | ¥679 | ¥936 | ¥708 |
| PER分位法 | ¥531 | ¥872 | ¥1,847 | ¥997 |
| モデル平均 | ↑ 各モデルの確率加重平均 | ¥3,937 | ||
¥856 FV¥3,937 割高
¥9,739 ¥12,174