🇯🇵 日本の不動産と金利

住宅価格・家賃・賃金（実質）

名目の値を同じ国の消費者物価で割り、2010年を100としたもの。物価の影響を抜いてあるので、時代をまたいで比べられます。

この線には出典の段差が7年ぶんあります。住宅価格（実質・接続） 1945年 -87.7%（同年の物価は +975.6%）／住宅価格（実質・接続） 1914年 +75.2%（同年の物価は -7.9%）／住宅価格（実質・接続） 1953年 +61.4%（同年の物価は +6.3%）　ほか4件。実際にそれだけ動いたわけではないことが多く、統計の作り直しや、出典が元にしている国内統計の切り替わりの跡です。値は直していません。段差の一覧を見る

2026年はまだ通年ではありません。家賃（実質・接続）の2026年は、出典がその年のうち出しているぶんだけの平均です。線はそのまま出していますが、年率や順位の終点には 2025年を使っています。

住宅価格・家賃・消費者物価・賃金（名目）

出典の値をそのまま接続したもの。100年を超えると桁が大きく変わる（日本の名目住宅価格は1913年が0.00002、2025年が145）ため、既定で対数目盛にしています。ボタンで線形に戻せます。

この線には出典の段差が10年ぶんあります。賃金指数 1945年 +412.2%（同年の物価は +975.6%）／賃金指数 1947年 +225.2%（同年の物価は +114.4%）／賃金指数 1946年 +212.9%（同年の物価は +92.6%）　ほか7件。実際にそれだけ動いたわけではないことが多く、統計の作り直しや、出典が元にしている国内統計の切り替わりの跡です。値は直していません。段差の一覧を見る

2026年はまだ通年ではありません。家賃（名目）・消費者物価指数の2026年は、出典がその年のうち出しているぶんだけの平均です。線はそのまま出していますが、年率や順位の終点には 2025年を使っています。

金利とインフレ率

上のチャートと同じ年軸です。金利が下がった時代に住宅価格がどう動いたかを、並べて読めます。単位はすべて％。

既定では -13%〜24% の範囲だけを描いています。1本の外れ値で残り全部が0の直線に潰れるためです。外れているのは13点: 1945年 インフレ率 975.6% 1947年 インフレ率 114.4% 1946年 インフレ率 92.6% 1948年 インフレ率 82.9% 1944年 インフレ率 35.3% 1918年 インフレ率 34.6% ほか7点。値は消していないので、上のボタンで全期間の縮尺に戻せます。

為替

上がる＝通貨高の向きにそろえてあります（対米ドルの生レートは逆向きなので逆数にしています）。2010年=100。桁が大きく動く国があるので既定は対数目盛です。

通貨が大きく落ちた年（10件）

対米ドルで15%以上落ちたもの。「実質住宅◯年後」は下げ本体の年を100としたときの値です。

同じ条件でほかの国と重ねて見るなら為替と不動産へ。

借金

不動産は借りて買うものなので、価格がどこまで持つかは借金の量で変わります。単位はすべて％（GDP比・所得比）。

ほかの国と比べるなら借金と不動産へ。

資産としての不動産

出典は Jordà らの『The Rate of Return on Everything, 1870–2015』。住宅の総収益率は家賃収入と値上がりの合計で、価格だけを見るのとは見え方が変わります。

4つの資産がそろう区間で1単位を置いておいたら（名目・始まりの年＝100）

年ごとの収益率（％）

取引費用・税・空室・修繕は入っていません。国どうしで比べるなら資産としての不動産へ。

買うか借りるか（価格対家賃・価格対所得）

価格対家賃は住宅価格を家賃で割ったもの。上がるほど「買うより借りる方が割安」に傾いた状態です。

時代ごとの推移

10年区切り。価格・家賃は年率の変化、金利とインフレはその10年の平均です。収録が途中で始まる／終わる10年は、ある年だけで計算しています（右端に年数）。

粒度別の内訳

出典が分けて配っている切り口です。合計（すべて）と内訳を足し算しないでください。どれも同じ母集団を別の切り口で見た指数で、内訳を足しても合計にはなりません。季節調整済みの系列は混ぜていません。

マンションと一戸建て

集合住宅と一戸建てを分けたもの。範囲は、種類がいちばん多く取れるものに揃えています。（2010年=100）　範囲: 全国（そろえてあります）

地域で分ける

同じ種類の指数を、対象の範囲で分けたもの。差が開いた時代が読めます。（2010年=100）　種類: 戸建住宅（そろえてあります）　（ほかに8本ありますが、読めなくなるので出していません。下の「出典そのままの系列」に全部あります）

商業用不動産の種類別

オフィス・店舗・倉庫・工場など。住宅とは別の動きをします。（2010年=100）　範囲: 全国（そろえてあります）

商業用不動産の地域別

同じ種類の商業用不動産を、対象の範囲で分けたもの。（2010年=100）　種類: 店舗（そろえてあります）

地価（用途別）

建物ではなく土地。住宅地・商業地・工業地。（2010年=100）　範囲: 東京都（そろえてあります）

ほかの国と切り口をそろえて見るなら粒度で見る、商業用だけを国どうしで比べるなら商業用不動産へ。

出典によって答えが違うところ（10組）

同じ国の同じ指標を、別々の出典が別々の数字で出しているところです。上のチャートは、重なる年の比を合わせてこれらを1本につないでいます。つなぐと、この食い違いは画面から消えます。消したままにしないため、つなぐ前の姿をここに出します。
粒度（種類・範囲・単位・新築か既存か）がそろっている組だけを載せています。住宅地と商業地のように別のものを測っている組は除いてあります。

住宅価格（名目）　1975〜2025年

1975年=100 にそろえています。BIS 住宅価格（主要系列）（全国・全種類（BIS主要系列））と ダラス連銀 国際住宅価格データベース（ダラス連銀 国際住宅価格DB）で、2025年に最大 25.2% ずれます。右軸の線は2つの差そのもの（A÷B）で、0% なら一致、プラスなら A のほうが大きく上がったと言っています。

住宅価格（名目）　1975〜2025年

1975年=100 にそろえています。OECD 住宅価格指標（OECD 分析用住宅価格指標）と ダラス連銀 国際住宅価格データベース（ダラス連銀 国際住宅価格DB）で、2025年に最大 25.2% ずれます。右軸の線は2つの差そのもの（A÷B）で、0% なら一致、プラスなら A のほうが大きく上がったと言っています。

住宅価格（実質）　1975〜2025年

1975年=100 にそろえています。OECD 住宅価格指標（OECD 分析用住宅価格指標）と ダラス連銀 国際住宅価格データベース（ダラス連銀 国際住宅価格DB）で、2025年に最大 24.3% ずれます。右軸の線は2つの差そのもの（A÷B）で、0% なら一致、プラスなら A のほうが大きく上がったと言っています。

差は水準ではなく伸び方で測っています。重なりの初年を両方 100 にそろえ、そこからの上がり方が何％食い違うかを見た値です。終点の差がプラスなら、A のほうが「その期間に大きく上がった」と言っていることになります。どちらが正しいかは決めていません。出典ごとの元の系列は下の「出典そのままの系列」から辿れます。

この数字の出どころ

接続した長期系列（上のチャート）と、出典そのままの系列（下の表）は別物です。接続したものは、重なる年の中央値で比を合わせて古い方へ伸ばしています。

出典に段差がある年（23件）

1年で極端に動いていて、その年の物価の動きでは説明がつかない年です。多くは統計の作り直しや、出典が元にしている国内統計の切り替わりの跡で、実際にそれだけ動いたわけではありません。値は直していません（直すと出典に無い数字を作ることになります）。チャートを読むときに、この年の前後をまたいだ比較は避けてください。

出典をつないだ場所（6か所）

「伸び方の差」は、重なっている年で2つの出典の前年比がどれだけ食い違ったかの最大値です。0.05 なら、ある年に片方が5%ぶん違う伸びを示したという意味。比を合わせても形が違えば別物なので、ここを隠さずに出しています。

出典そのままの系列（328本）

「採用」は、同じ指標に何本もある系列のうち、長期系列を組むときに使った1本です。選び方は「年次に直したときの観測が最も多いもの」。出典の一覧と取得日はこちら。