株譜

🇵🇭 フィリピンの不動産と金利

フィリピンについて収録している最も古い年は1945年、最も新しい年は2026年です。住宅価格と家賃は名目のほか、その国の消費者物価で割った実質も出しています。

実質住宅価格の年率(全期間)+3.12%2008〜2025
実質住宅価格の年率(直近30年)+3.12%2008〜2025年
実質家賃の年率(全期間)—収録なし
政策金利(直近)4.56%2026年
長期金利(直近)—収録なし
インフレ率(直近)4.8%2026年

住宅価格(実質)

名目の値を同じ国の消費者物価で割り、2010年を100としたもの。物価の影響を抜いてあるので、時代をまたいで比べられます。

2026年はまだ通年ではありません。住宅価格(実質・接続)の2026年は、出典がその年のうち出しているぶんだけの平均です。線はそのまま出していますが、年率や順位の終点には 2025年を使っています。

住宅価格・消費者物価(名目)

出典の値をそのまま接続したもの。100年を超えると桁が大きく変わる(日本の名目住宅価格は1913年が0.00002、2025年が145)ため、既定で対数目盛にしています。ボタンで線形に戻せます。

2026年はまだ通年ではありません。住宅価格(名目)・消費者物価指数の2026年は、出典がその年のうち出しているぶんだけの平均です。線はそのまま出していますが、年率や順位の終点には 2025年を使っています。

金利とインフレ率

上のチャートと同じ年軸です。金利が下がった時代に住宅価格がどう動いたかを、並べて読めます。単位はすべて%。

既定では -6%〜35% の範囲だけを描いています。1本の外れ値で残り全部が0の直線に潰れるためです。外れているのは1点: 1984年 インフレ率 49.7% 。値は消していないので、上のボタンで全期間の縮尺に戻せます。

為替

上がる=通貨高の向きにそろえてあります(対米ドルの生レートは逆向きなので逆数にしています)。2010年=100。桁が大きく動く国があるので既定は対数目盛です。

通貨が大きく落ちた年(6件)

対米ドルで15%以上落ちたもの。「実質住宅◯年後」は下げ本体の年を100としたときの値です。

下げ本体期間累計の下落最大の単年実質住宅 1年後3年後5年後インフレ最大
1984年 1982〜1985 -54% -34% — — — 49.7%
1960年 1959〜1962 -45% -27% — — — 7.6%
1970年 1969〜1972 -41% -35% — — — 31.8%
1998年 1995〜1998 -37% -28% — — — 9.4%
2001年 1999〜2002 -24% -13% — — — 8.2%
1991年 1988〜1991 -23% -12% — — — 19.5%

同じ条件でほかの国と重ねて見るなら為替と不動産へ。

時代ごとの推移

10年区切り。価格・家賃は年率の変化、金利とインフレはその10年の平均です。収録が途中で始まる/終わる10年は、ある年だけで計算しています(右端に年数)。

時代 住宅価格(実質・年率) 住宅価格(名目・年率) インフレ率(平均) 政策金利(平均) 年数
2020年代 +3.0% +7.2% 3.97% 4.27% 7
2010年代 +4.7% +7.7% 3.03% 3.80% 10
2000年代 — — 4.92% 7.18% 10
1990年代 — — 9.71% 11.18% 10
1980年代 — — 15.04% 8.30% 10
1970年代 — — 14.52% — 10
1960年代 — — 3.86% — 10
1950年代 — — 1.45% — 2

粒度別の内訳

出典が分けて配っている切り口です。合計(すべて)と内訳を足し算しないでください。どれも同じ母集団を別の切り口で見た指数で、内訳を足しても合計にはなりません。季節調整済みの系列は混ぜていません。

地域で分ける

同じ種類の指数を、対象の範囲で分けたもの。差が開いた時代が読めます。(2010年=100) 種類: すべて(そろえてあります)

切り口出典の呼び方範囲築年単位頻度期間観測出典
全国 すべて 全国 新築+既存 指数 四半期 2008〜2026 73 BIS 住宅価格(主要系列)
首都圏(周辺含む) All types of dwellings 首都圏(周辺含む) 新築 指数 四半期 2015〜2024 39 BIS 住宅価格(詳細系列)
首都圏以外 All types of dwellings 首都圏以外 新築+既存 指数 四半期 2019〜2026 29 BIS 住宅価格(詳細系列)

ほかの国と切り口をそろえて見るなら粒度で見る、商業用だけを国どうしで比べるなら商業用不動産へ。

出典によって答えが違うところ(1組)

同じ国の同じ指標を、別々の出典が別々の数字で出しているところです。上のチャートは、重なる年の比を合わせてこれらを1本につないでいます。つなぐと、この食い違いは画面から消えます。消したままにしないため、つなぐ前の姿をここに出します。
粒度(種類・範囲・単位・新築か既存か)がそろっている組だけを載せています。住宅地と商業地のように別のものを測っている組は除いてあります。

消費者物価指数 1960〜2025年

1960年=100 にそろえています。BIS 長期消費者物価(Index, 2010 = 100)と 世界銀行 消費者物価指数(世界銀行 CPI(2010=100))で、1989年に最大 10.3% ずれます。左の縦軸は対数です。右軸の線は2つの差そのもの(A÷B)で、0% なら一致、プラスなら A のほうが大きく上がったと言っています。

指標 出典A 出典B 重なり 平均の差 最大の差 終点の差
消費者物価指数 BIS 長期消費者物価 世界銀行 消費者物価指数 1960〜2025(66年) 5.1% 10.3%(1989年) -3.9%

差は水準ではなく伸び方で測っています。重なりの初年を両方 100 にそろえ、そこからの上がり方が何%食い違うかを見た値です。終点の差がプラスなら、A のほうが「その期間に大きく上がった」と言っていることになります。どちらが正しいかは決めていません。出典ごとの元の系列は下の「出典そのままの系列」から辿れます。

この数字の出どころ

接続した長期系列(上のチャート)と、出典そのままの系列(下の表)は別物です。接続したものは、重なる年の中央値で比を合わせて古い方へ伸ばしています。

出典に段差がある年(8件)

1年で極端に動いていて、その年の物価の動きでは説明がつかない年です。多くは統計の作り直しや、出典が元にしている国内統計の切り替わりの跡で、実際にそれだけ動いたわけではありません。値は直していません(直すと出典に無い数字を作ることになります)。チャートを読むときに、この年の前後をまたいだ比較は避けてください。

指標年前年当年変化率同年の物価物価を引いた跳ね
対米ドルの通貨価値 1984年 406.8114 269.9415 -33.6% +49.7% -55.7%
名目実効為替レート 1984年 444.1194 310.5770 -30.1% +49.7% -53.3%
名目実効為替レート 1962年 1,912.8785 1,053.4866 -44.9% +2.0% -46.0%
実質実効為替レート 1962年 254.3902 142.0226 -44.2% +2.0% -45.3%
対米ドルの通貨価値 1970年 1,149.9863 748.1034 -34.9% +15.0% -43.4%
名目実効為替レート 1970年 1,161.2684 769.5429 -33.7% +15.0% -42.4%
地価(名目) 2019年 214.0159 311.1734 +45.4% +2.4% +42.0%
実質実効為替レート 1970年 149.5463 107.0694 -28.4% +15.0% -37.7%

出典をつないだ場所(2か所)

指標つないだ年古い側新しい側比重なり伸び方の差
名目実効為替レート 1994年 Bruegel 178か国の実効為替レート BIS 実効為替レート 1.0061 32年 0.015
実質実効為替レート 1994年 Bruegel 178か国の実効為替レート BIS 実効為替レート 0.8166 32年 0.024

「伸び方の差」は、重なっている年で2つの出典の前年比がどれだけ食い違ったかの最大値です。0.05 なら、ある年に片方が5%ぶん違う伸びを示したという意味。比を合わせても形が違えば別物なので、ここを隠さずに出しています。

出典そのままの系列(32本)

指標 出典 内訳 頻度 期間 観測 代表
銀行危機(1=発生年) 世界銀行 銀行危機ダミー(Laeven-Valencia由来) 世界銀行 銀行危機ダミー(Laeven-Valencia由来) 年次 1970〜2017 48 採用
銀行危機(1=発生年) Laeven-Valencia 金融危機データベース Laeven-Valencia(銀行危機 の開始年) 年次 1983〜1997 2 採用
消費者物価指数 BIS 長期消費者物価 Index, 2010 = 100 月次 1957〜2026 836 採用
消費者物価指数 世界銀行 消費者物価指数 世界銀行 CPI(2010=100) 年次 1960〜2025 66 採用
消費者物価指数 BIS 長期消費者物価 Year-on-year changes, in per cent 月次 1958〜2026 824
消費者物価指数 BIS 長期消費者物価 Index, 2010 = 100 年次 1957〜2025 69
消費者物価指数 BIS 長期消費者物価 Year-on-year changes, in per cent 年次 1958〜2025 68
通貨危機(1=発生年) Laeven-Valencia 金融危機データベース Laeven-Valencia(通貨危機 の開始年) 年次 1983〜1998 2 採用
経常収支/GDP 世界銀行 経常収支/GDP 世界銀行 経常収支/GDP 年次 1977〜2025 49 採用
債務再編(1=実施年) Laeven-Valencia 金融危機データベース Laeven-Valencia(債務再編 の開始年) 年次 1992〜1992 1 採用
名目実効為替レート BIS 実効為替レート 名目/広いバスケット(64の相手国) 月次 1994〜2026 392 採用
名目実効為替レート Bruegel 178か国の実効為替レート 名目(貿易相手65か国のバスケット・Bruegel) 年次 1960〜2025 66 採用
実質実効為替レート BIS 実効為替レート 実質/広いバスケット(64の相手国) 月次 1994〜2026 392 採用
実質実効為替レート Bruegel 178か国の実効為替レート 実質(貿易相手65か国のバスケット・Bruegel) 年次 1960〜2025 66 採用
対米ドル(自国通貨/USD) BIS 対米ドル為替レート 1米ドル=PHP(期中平均) 年次 1945〜2025 81 採用
1人当たりGDP 世界銀行 1人当たりGDP 世界銀行 1人当たりGDP(現行米ドル) 年次 1960〜2025 66 採用
住宅価格(名目) BIS 住宅価格(主要系列) 全国・全種類(BIS主要系列) 四半期 2008〜2026 73 採用
住宅価格(名目) BIS 住宅価格(詳細系列) 全国/すべて/新築+既存/指数 四半期 2019〜2026 29 採用
住宅価格(名目) BIS 住宅価格(詳細系列) 首都・最大都市/マンション・集合住宅/新築+既存/㎡単価 四半期 2008〜2026 74
住宅価格(名目) BIS 住宅価格(詳細系列) 全国/すべて/新築/指数 四半期 2015〜2024 39
住宅価格(名目) BIS 住宅価格(詳細系列) 首都圏(周辺含む)/すべて/新築/指数 四半期 2015〜2024 39
住宅価格(名目) BIS 住宅価格(詳細系列) 首都圏以外/すべて/新築+既存/指数 四半期 2019〜2026 29
住宅価格(名目) BIS 住宅価格(詳細系列) 首都圏(周辺含む)/すべて/新築+既存/指数 四半期 2019〜2026 29
住宅価格(実質) BIS 住宅価格(主要系列) 全国・全種類(BIS主要系列) 四半期 2008〜2026 73 採用
インフレ率 世界銀行 インフレ率 世界銀行 消費者物価前年比 年次 1960〜2025 66 採用
地価(名目) BIS 商業用不動産価格 首都・最大都市/商業地/新築+既存/㎡単価 四半期 2008〜2026 74 採用
貸出金利 世界銀行 貸出金利 世界銀行 貸出金利 年次 1976〜2019 44 採用
政策金利 BIS 中央銀行政策金利 中央銀行の政策金利 月次 1986〜2026 478 採用
実質金利 世界銀行 実質金利 世界銀行 実質金利 年次 1976〜2019 44 採用
外貨準備 世界銀行 外貨準備 世界銀行 外貨準備(金を含む・現行米ドル) 年次 1960〜2025 66 採用
短期債務/外貨準備 世界銀行 短期債務/外貨準備 世界銀行 短期債務/外貨準備 年次 1970〜2024 55 採用
ソブリン債務危機(1=発生年) Laeven-Valencia 金融危機データベース Laeven-Valencia(ソブリン債務危機 の開始年) 年次 1983〜1983 1 採用

「採用」は、同じ指標に何本もある系列のうち、長期系列を組むときに使った1本です。選び方は「年次に直したときの観測が最も多いもの」。出典の一覧と取得日はこちら。