三ツ知 3439

電気自動車でも要る部品が伸び、新分野が育つ。シートやボディの部品は車の台数とともに増え、インドの新工場が立ち上がって海外の売上が 6 割に近づく。ステアリング部品は電気自動車向けの共同開発が実り、シェアが上がる。

水素関連や精密金型も軌道に乗り、売上は 200 億円を超える。値下げ要請は鋼材の転嫁と工場の合理化で吸収でき、営業利益率は中計が掲げる 5% に乗る。配当は性向 35% ほどで、自己資本比率は 6 割台を保つ。海外の売上比率は 6 割に近づく。ここまで揃えば、資本効率の改善は市場にも評価される。

• シート用部品：数量 875（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.34（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 82 億円・営業利益 4 億円。数量 1.25 倍・価格 1.34 倍・利益率 5.0%
• ボディ・ロック・安全部品：数量 770（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.30（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 36 億円・営業利益 2 億円。数量 1.10 倍・価格 1.30 倍・利益率 5.0%
• エンジン・駆動系部品：数量 280（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.20（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 13 億円・営業利益 0 億円。数量 0.70 倍・価格 1.20 倍・利益率 2.5%
• 足回り・ステアリング部品：数量 750（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.34（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 30 億円・営業利益 2 億円。数量 1.50 倍・価格 1.34 倍・利益率 5.5%
• 非自動車（精密金型・特殊ファスナー・クイックジョイント）：数量 3,000（対象市場の実質規模（億円）× 取り分）× 価格 1.34（価格指数（今=1.00。物価の分を含む））→ 売上 58 億円・営業利益 4 億円。数量 2.00 倍・価格 1.34 倍・利益率 7.0%

倍率：事業の純利益 10 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 7.2% が k 9.00% 以下。ためた利益は投じた額より値が低いので伸びは数えず、稼ぐ力の値 PER ＝ 1÷(k−g)（g＝0） ＝ 11.1 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 11.1 倍。全体の PER 11.11 倍、時価総額 116 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。

確率：電気自動車向けのステアリング部品と水素関連が計画どおりに育ち、利益率が 5% に届く必要がある。過去 12 年に 5% 超は 2008 年前後だけなので、同業の 5% 前後より薄い 6% に置いた。

中計に遅れて届く。インドの工場は赤字が長引くが、後半に黒字化する。電気自動車向けのステアリング部品は一部の車種で採用され、シートとボディの部品は車の台数並みに増える。

売上は 180 億円台、営業利益率は 4.3% になる。営業利益は 8 億円近くで、中計の 7 億円を数年遅れで超える。エンジン系は縮むが、非自動車の特殊ファスナーが穴を埋める。国内の工場は自動化が進み、人員を増やさず生産をこなす。値下げ要請は続くが、鋼材の転嫁と合理化で吸収する。ROE は 5% 台で、資本コストには届かない。会社が掲げる ROE 8% は、10 年の後半になっても遠い。

• シート用部品：数量 805（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.28（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 72 億円・営業利益 3 億円。数量 1.15 倍・価格 1.28 倍・利益率 4.0%
• ボディ・ロック・安全部品：数量 735（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.26（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 33 億円・営業利益 1 億円。数量 1.05 倍・価格 1.26 倍・利益率 4.0%
• エンジン・駆動系部品：数量 240（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.15（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 10 億円・営業利益 0 億円。数量 0.60 倍・価格 1.15 倍・利益率 1.5%
• 足回り・ステアリング部品：数量 650（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.28（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 25 億円・営業利益 1 億円。数量 1.30 倍・価格 1.28 倍・利益率 4.5%
• 非自動車（精密金型・特殊ファスナー・クイックジョイント）：数量 2,400（対象市場の実質規模（億円）× 取り分）× 価格 1.30（価格指数（今=1.00。物価の分を含む））→ 売上 45 億円・営業利益 2 億円。数量 1.60 倍・価格 1.30 倍・利益率 5.5%

倍率：事業の純利益 7 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 5.2% が k 9.00% 以下。ためた利益は投じた額より値が低いので伸びは数えず、稼ぐ力の値 PER ＝ 1÷(k−g)（g＝0） ＝ 11.1 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 11.1 倍。全体の PER 11.11 倍、時価総額 77 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。

確率：中計の営業利益率 5% には届かず、4% 台に遅れて乗る筋書き。計画（FY27 の営業利益 7 億円）に対し会社予想が 3 億円台にとどまる実績を考え、同業の 17〜18% と同じ 17% に置いた。

台数は増えるが、値下げ要請で薄利のままだ。シートとボディの部品は電気自動車でも要り、車の台数並みに伸びる。エンジン系は 10 年で 4 割縮む。一次メーカーが毎年求める値下げが、鋼材と人件費の上昇を転嫁した分を食い、価格は物価ほどには上がらない。

タイは黒字を保つが、日本と米国は薄利から抜けきれない。インドは立ち上がるが、利益への貢献は小さい。売上は 160 億円台、営業利益率は 3.1% にとどまり、ROE は 3% 台のままだ。厚い自己資本が稼ぎに結びつかない構図は、10 年たっても変わらない。

• シート用部品：数量 770（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.22（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 66 億円・営業利益 2 億円。数量 1.10 倍・価格 1.22 倍・利益率 3.0%
• ボディ・ロック・安全部品：数量 700（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.20（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 30 億円・営業利益 1 億円。数量 1.00 倍・価格 1.20 倍・利益率 3.0%
• エンジン・駆動系部品：数量 240（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.15（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 10 億円・営業利益 0 億円。数量 0.60 倍・価格 1.15 倍・利益率 1.0%
• 足回り・ステアリング部品：数量 550（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.22（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 20 億円・営業利益 1 億円。数量 1.10 倍・価格 1.22 倍・利益率 3.2%
• 非自動車（精密金型・特殊ファスナー・クイックジョイント）：数量 2,100（対象市場の実質規模（億円）× 取り分）× 価格 1.30（価格指数（今=1.00。物価の分を含む））→ 売上 40 億円・営業利益 2 億円。数量 1.40 倍・価格 1.30 倍・利益率 4.0%

倍率：事業の純利益 4 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 3.6% が k 9.00% 以下。ためた利益は投じた額より値が低いので伸びは数えず、稼ぐ力の値 PER ＝ 1÷(k−g)（g＝0） ＝ 11.1 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 11.1 倍。全体の PER 11.11 倍、時価総額 50 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。

確率：部品の台数は緩やかに増え、値下げ要請で利益率が 3% 前後にとどまる筋書き。同業の 33〜35% と同じ 34% を置いた。

電気自動車化が想定より早く進み、取り分が削られる。エンジン系は半分以下に縮み、設備の減損も出る。国内の工場は稼働が落ち、固定費の重さが利益を削る。シートとボディの部品は台数が横ばいで、値下げ要請が鋼材の転嫁を上回る。

売上は名目で 140 億円弱にとどまり、営業利益率は 2.2% と今の水準で止まる。名目の利益は変わらないが、物価を考えれば実質では縮む。人件費の上昇を値上げで返せないためだ。インドの工場は赤字が続き、投資の回収は 10 年を超える。顧客からの追加の採用も期待ほどには来ない。配当は下限の水準付近になる。

• シート用部品：数量 700（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.15（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 56 億円・営業利益 1 億円。数量 1.00 倍・価格 1.15 倍・利益率 2.2%
• ボディ・ロック・安全部品：数量 630（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.12（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 25 億円・営業利益 1 億円。数量 0.90 倍・価格 1.12 倍・利益率 2.0%
• エンジン・駆動系部品：数量 180（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.10（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 7 億円・営業利益 0 億円。数量 0.45 倍・価格 1.10 倍・利益率 0.0%
• 足回り・ステアリング部品：数量 475（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.15（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 16 億円・営業利益 0 億円。数量 0.95 倍・価格 1.15 倍・利益率 2.2%
• 非自動車（精密金型・特殊ファスナー・クイックジョイント）：数量 1,800（対象市場の実質規模（億円）× 取り分）× 価格 1.25（価格指数（今=1.00。物価の分を含む））→ 売上 33 億円・営業利益 1 億円。数量 1.20 倍・価格 1.25 倍・利益率 3.0%

倍率：事業の純利益 2.7 億円・ROE 約 2.2% は k よりかなり低く、PER の上限は 1÷k＝11.1 倍。取り分が削られる筋書きのため、上限の約 7 割の 7.8 倍に置いた。

確率：電気自動車化の加速と値下げ要請で、実質の利益が縮む筋書き。ROE が 2% 台の会社なので、同業の 27〜28% と同じ 27% に置いた。

構造的に負ける。電気自動車化でエンジン系がほぼ消え、一次メーカーの調達先の絞り込みで、シートとボディの部品も一部を失う。値下げ要請は鋼材の転嫁を上回り続け、売上は名目で 100 億円ほどに細る。

営業利益は 0.3 億円まで落ち、日本と米国は赤字になる。工場の減損と人員の整理が出る。価値は純現金と投資株、土地の回収価値に支えられる姿になる。配当は大きく減り、インドへの投資も止まる。国内外の工場を減らしても、固定費の削減が売上の落ち込みに追いつかない。株主構成が動き、非公開化などの再編の話が出ても不思議はない。

• シート用部品：数量 595（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.05（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 44 億円・営業利益 0 億円。数量 0.85 倍・価格 1.05 倍・利益率 0.5%
• ボディ・ロック・安全部品：数量 525（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.05（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 20 億円・営業利益 0 億円。数量 0.75 倍・価格 1.05 倍・利益率 0.0%
• エンジン・駆動系部品：数量 120（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.00（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 5 億円・営業利益 0 億円。数量 0.30 倍・価格 1.00 倍・利益率 -3.0%
• 足回り・ステアリング部品：数量 400（搭載される車の台数（万台・推定）× 1 台あたりの取扱額）× 価格 1.05（価格指数（今=1.00。鋼材の転嫁と顧客の値下げ要請を含む））→ 売上 13 億円・営業利益 0 億円。数量 0.80 倍・価格 1.05 倍・利益率 0.0%
• 非自動車（精密金型・特殊ファスナー・クイックジョイント）：数量 1,350（対象市場の実質規模（億円）× 取り分）× 価格 1.10（価格指数（今=1.00。物価の分を含む））→ 売上 22 億円・営業利益 0 億円。数量 0.90 倍・価格 1.10 倍・利益率 1.0%

倍率：事業の純利益 0.25 億円・ROE 約 0.3% は k よりはるかに低く、稼ぐ力（純利益÷k）は約 3 億円。純現金・投資株・土地の回収価値（約 17 億円）のほうが大きいため、今の自己資本 103.5 億円に 0.1643 倍を掛けて置いた。

確率：電気自動車化で主要な部品を失い、一次メーカーの調達先の絞り込みも重なる構造的な負けの筋書き。純現金があり倒れにくいので、同業の 12〜15% の上のほうの 16% を置いた。