山口フィナンシャルグループ 8418

短期金利 2%・長期金利 3% が定着し、貸出の利ざやは高い水準で安定する。勘定系の統一で運用費は 3 割減り、OHR は 40% 台の後半まで下がる。他行との提携が進み、システムの共用による規模の利益が出る。YMFG グロースパートナーズの出資は成功例を積み、手数料が貸出と並ぶ柱になる。配当性向は 50% を超え、ROE は 10% 台に乗る。広島と北九州で取り込んだ顧客が、山口県の細りを大きく上回る。この筋書きでは、山口 FG は「中国・九州北部の再編の核」として評価され、同業の優等生と並ぶ。経営の資本配分も改善し、増配と自社株買いが利益の大半を株主へ返す。

• 法人・公共向け貸出：数量 6.0（法人・公共向け貸出残高（実質・兆円。今の値段のまま））× 価格 1.8%（貸出利ざや（%）× 物価の指数（残高の物価上昇分を含む名目））→ 売上 1,085 億円・営業利益 636 億円。残高（実質）6.00 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.81%、利益率 59%
• 個人向け貸出：数量 2.9（個人向け貸出残高（実質・兆円））× 価格 1.6%（貸出利ざや（%）× 物価の指数）→ 売上 456 億円・営業利益 222 億円。残高（実質）2.91 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.57%、利益率 49%
• 有価証券運用：数量 2.2（有価証券残高（実質・兆円））× 価格 1.5%（運用の利ざや（%）× 物価の指数）→ 売上 336 億円・営業利益 257 億円。残高（実質）2.24 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.50%、利益率 77%
• 預り資産・ソリューション：数量 3.9（手数料の基になる取扱高（預り資産・決済・ソリューション合計、実質・兆円））× 価格 1.3%（実効手数料率（%）× 物価の指数）→ 売上 516 億円・営業利益 306 億円。残高（実質）3.88 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.33%、利益率 59%

倍率：事業の純利益 981 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 10.3% が k 8.25% を上回る。残る割合 0.50（moat=normal）で RONIC 9.3%、10 年より先の名目の伸び g 4.0% から正当化 PER ＝ (1−g÷RONIC)÷(k−g) ＝ 13.4 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 13.4 倍。全体の PER 13.39 倍、時価総額 13,136 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。

確率：利ざやの定着、勘定系の統一による経費減、他行を取り込む再編の成功が、すべてそろう場合。会社の計画を大きく超えるので 1 割ほど。

利ざやは高めの水準で定着し、中計の 600 億円を早めに超える。経費率は統一したシステムで下がり、OHR は 48% 前後になる。手数料は預り資産の増加で伸び、広島と北九州は踏みとどまる。山口県の貸出は減るが、利ざやと手数料の伸びが吸収する。再編の話は出るが、大型の統合には至らない。ROE は 9% 台に乗る。成長は派手ではないが、利ざやと手数料の両輪が回る、安定した銀行になる。自己資本は薄く、返しながら ROE を上げる形で、資本の使い方が評価される。手数料は預り資産の増加と事業承継・M&A の仲介で伸び、貸出の利ざやの伸びが鈍る年も下支えする。地域企業への出資は、全体でみれば小さな黒字になる。

• 法人・公共向け貸出：数量 5.9（法人・公共向け貸出残高（実質・兆円。今の値段のまま））× 価格 1.8%（貸出利ざや（%）× 物価の指数（残高の物価上昇分を含む名目））→ 売上 1,044 億円・営業利益 592 億円。残高（実質）5.94 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.76%、利益率 57%
• 個人向け貸出：数量 2.9（個人向け貸出残高（実質・兆円））× 価格 1.5%（貸出利ざや（%）× 物価の指数）→ 売上 433 億円・営業利益 197 億円。残高（実質）2.85 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.52%、利益率 46%
• 有価証券運用：数量 2.2（有価証券残高（実質・兆円））× 価格 1.4%（運用の利ざや（%）× 物価の指数）→ 売上 312 億円・営業利益 233 億円。残高（実質）2.17 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.44%、利益率 75%
• 預り資産・ソリューション：数量 3.6（手数料の基になる取扱高（預り資産・決済・ソリューション合計、実質・兆円））× 価格 1.3%（実効手数料率（%）× 物価の指数）→ 売上 469 億円・営業利益 259 億円。残高（実質）3.62 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.29%、利益率 55%

倍率：事業の純利益 879 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 9.1% が k 8.25% を上回る。残る割合 0.50（moat=normal）で RONIC 8.7%、10 年より先の名目の伸び g 4.0% から正当化 PER ＝ (1−g÷RONIC)÷(k−g) ＝ 12.7 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 12.7 倍。全体の PER 12.69 倍、時価総額 11,154 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。

確率：中計の延長線で、利ざやと手数料が着実に伸びる姿。中立と並んで厚くする。

短期金利 2%・長期金利 3% が定着し、貸出の利ざやは高めで安定する。山口県の貸出は 1 割弱減り、広島と北九州は横ばいだ。勘定系の統一で経費の伸びは抑えられるが、人件費の上昇で打ち消される部分も大きい。手数料は預り資産の増加で伸びる。与信費用は景気の 1〜2 周を経て平均に戻る。純利益は 740 億円ほどで、ROE は 7% 台後半。配当性向は会社の計画どおり 50% 程度に達し、自社株買いを足して同業の中位として続く。同業の中位という位置づけで、割安にも割高にもならない収れんの姿だ。物価が上がる分、貸出残高と手数料は名目で膨らむが、経費も同じだけ増える。実質の稼ぐ力は大きく変わらない。

• 法人・公共向け貸出：数量 5.8（法人・公共向け貸出残高（実質・兆円。今の値段のまま））× 価格 1.7%（貸出利ざや（%）× 物価の指数（残高の物価上昇分を含む名目））→ 売上 978 億円・営業利益 515 億円。残高（実質）5.82 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.68%、利益率 53%
• 個人向け貸出：数量 2.8（個人向け貸出残高（実質・兆円））× 価格 1.4%（貸出利ざや（%）× 物価の指数）→ 売上 404 億円・営業利益 163 億円。残高（実質）2.79 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.45%、利益率 40%
• 有価証券運用：数量 2.1（有価証券残高（実質・兆円））× 価格 1.4%（運用の利ざや（%）× 物価の指数）→ 売上 292 億円・営業利益 211 億円。残高（実質）2.13 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.37%、利益率 72%
• 預り資産・ソリューション：数量 3.3（手数料の基になる取扱高（預り資産・決済・ソリューション合計、実質・兆円））× 価格 1.3%（実効手数料率（%）× 物価の指数）→ 売上 409 億円・営業利益 202 億円。残高（実質）3.25 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.26%、利益率 49%

倍率：事業の純利益 743 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 7.9% が k 8.25% 以下。ためた利益は投じた額より値が低いので伸びは数えず、稼ぐ力の値 PER ＝ 1÷(k−g)（g＝0） ＝ 12.1 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 12.1 倍。全体の PER 12.12 倍、時価総額 9,005 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。

確率：利ざやの広がりと人口減の逆風が相殺し、中計の水準に落ち着く中心の筋書き。

預金の獲得競争が続き、貸出の利ざやは中立ほど広がらない。山口県の貸出は 1 割前後減り、広島・北九州も競争で利ざやが削られる。再編に乗れず、システムの統一の効果は人件費の上昇に食われる。債券の整理損も時おり出る。純利益は 560 億円ほどで、ROE は資本コストを下回る 6% 台にとどまる。優良な地銀とはいえない位置になる。配当は守られるが、成長の物語は薄れ、市場の評価は資本コスト並みに落ち着く。経費の物価上昇に収入の伸びが追いつかない。預り資産の手数料は伸びるが、貸出の利ざやの目減りを埋めるには足りない。統合を持ちかけられても、条件は良くない。

• 法人・公共向け貸出：数量 5.6（法人・公共向け貸出残高（実質・兆円。今の値段のまま））× 価格 1.6%（貸出利ざや（%）× 物価の指数（残高の物価上昇分を含む名目））→ 売上 876 億円・営業利益 414 億円。残高（実質）5.64 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.55%、利益率 47%
• 個人向け貸出：数量 2.7（個人向け貸出残高（実質・兆円））× 価格 1.3%（貸出利ざや（%）× 物価の指数）→ 売上 358 億円・営業利益 117 億円。残高（実質）2.70 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.33%、利益率 33%
• 有価証券運用：数量 2.1（有価証券残高（実質・兆円））× 価格 1.3%（運用の利ざや（%）× 物価の指数）→ 売上 264 億円・営業利益 183 億円。残高（実質）2.09 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.26%、利益率 69%
• 預り資産・ソリューション：数量 2.9（手数料の基になる取扱高（預り資産・決済・ソリューション合計、実質・兆円））× 価格 1.2%（実効手数料率（%）× 物価の指数）→ 売上 347 億円・営業利益 140 億円。残高（実質）2.88 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.21%、利益率 40%

倍率：10年後のROE6.3%（純利益556億円÷自己資本8,865億円）は k8.25% 以下なので、ためた利益は額面未満の価値で、PERは1÷k＝12.1倍までが上限。競争や統合の遅れで稼ぐ力が鈍る姿。上限の9.0割に置き、10.91倍。今の自己資本6,682億円に対する倍率は0.91倍。稼ぐ力から出した値で、自己資本の何割という置き方はしていない。

確率：預金の利息の上昇が重く、再編でも出遅れる。同業の中で見劣りする、起こりやすい下振れとして 2 割強。

10 年のどこかで世界的な信用収縮が起き、与信費用と債券の評価損が同時に出る。山口県の人口減は想定を超えて加速し、貸出需要が縮む。広島と北九州では競合に押され、利ざやを守れない。再編に乗れず、システムの統一も効果が薄い。地域企業への出資は損失を出す。純利益は 260 億円ほどで、ROE は 4% 弱にとどまる。もう優良な地銀ではなくなっている。この筋書きでは再編の際に買われる側に回る可能性もあるが、そのときの値段は安い。配当は減らしにくく、自己資本が少しずつ削れていく。債券は含み損を抱えたまま、整理するかどうかで経営が揺れる。事業承継や地域再生の出資も、景気の悪化で回収が遅れる。

• 法人・公共向け貸出：数量 5.3（法人・公共向け貸出残高（実質・兆円。今の値段のまま））× 価格 1.3%（貸出利ざや（%）× 物価の指数（残高の物価上昇分を含む名目））→ 売上 706 億円・営業利益 257 億円。残高（実質）5.28 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.34%、利益率 36%
• 個人向け貸出：数量 2.6（個人向け貸出残高（実質・兆円））× 価格 1.2%（貸出利ざや（%）× 物価の指数）→ 売上 301 億円・営業利益 67 億円。残高（実質）2.55 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.18%、利益率 22%
• 有価証券運用：数量 2.0（有価証券残高（実質・兆円））× 価格 1.0%（運用の利ざや（%）× 物価の指数）→ 売上 206 億円・営業利益 127 億円。残高（実質）2.02 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.02%、利益率 62%
• 預り資産・ソリューション：数量 2.4（手数料の基になる取扱高（預り資産・決済・ソリューション合計、実質・兆円））× 価格 1.1%（実効手数料率（%）× 物価の指数）→ 売上 264 億円・営業利益 69 億円。残高（実質）2.38 兆円 × 名目の利ざや・料率 1.11%、利益率 26%

倍率：10年後のROE3.7%（純利益259億円÷自己資本6,973億円）は k8.25% 以下なので、ためた利益は額面未満の価値で、PERは1÷k＝12.1倍までが上限。構造的に負けて優良でなくなった姿。上限の8.0割に置き、9.70倍。今の自己資本6,682億円に対する倍率は0.38倍。稼ぐ力から出した値で、自己資本の何割という置き方はしていない。

確率：リーマン級の信用収縮に加え、人口減の加速・再編での取り残し・債券や出資の損失が重なる。同業より厚めの 13% に置く。