くろがね工作所 7997

オフィスの改装と内装工事を取り込み、家具の売上は 1.15 倍、価格は物価並みの 1.34 倍になる。建築設備は病院の建て替えで受注が戻り、黒字化する。

津工場の集約と本社費の見直しが効き、営業利益率は 1.9% に上がる。過去の最高の 1.8% をわずかに超える。

配当は普通配当を維持して小さく増え、自己資本は 51 億円ほどになる。

Steelcase の製品と提案力が、改装需要で生きる。物価の上昇を価格に転嫁できる。津工場の更新投資も、利益で賄える水準になる。

建築設備の側は、病院の投資が戻る年に受注が集中し、売上の波が大きくなる。

• 家具関連（事務用家具・家庭用家具）：数量 1.2（売上の規模（実質、今を 1））× 価格 63（今の売上（億円、名目））→ 売上 73 億円・営業利益 5 億円。規模 1.15 倍・価格 1.34 倍、利益率 6.5%
• 建築付帯設備機器（医療福祉施設向けの設備）：数量 1.0（売上の規模（実質、今を 1））× 価格 22（今の売上（億円、名目））→ 売上 22 億円・営業利益 0 億円。規模 1.00 倍・価格 1.34 倍、利益率 2%

倍率：事業の純利益 2 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 3.6% が k 9.75% 以下。ためた利益は投じた額より値が低いので伸びは数えず、稼ぐ力の値 PER ＝ 1÷(k−g)（g＝0） ＝ 10.3 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 10.3 倍 ＋ 余った現金（戻り方込み）4 億円。全体の PER 10.26 倍、時価総額 21 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。

確率：家具の提案が伸び、建築設備の赤字が消えて利益率が過去の最高に届く筋書き。8 期連続の赤字なので 6% にとどめた。

家具の売上は 1.05 倍、価格は 1.34 倍。建築設備は規模を 5% 絞り、赤字を止める。

営業利益は 0.6 億円ほどの小さな黒字。営業外の配当と利息で、純利益は 0.9 億円ほどになる。

配当は売却益に頼らず、利益の範囲に収める。自己資本は 49 億円ほど。

本社費は物価で増え、利益を削る。家具の黒字を安定させるには、オフィスの改装需要を継続して取る必要がある。保有株の売却は続く。家具の黒字を建築設備の損失が相殺する形が続き、全社の利益は薄いままだ。

新しい中期計画の柱である内装工事への展開は、小さく上乗せされる程度にとどまる。

• 家具関連（事務用家具・家庭用家具）：数量 1.1（売上の規模（実質、今を 1））× 価格 63（今の売上（億円、名目））→ 売上 66 億円・営業利益 4 億円。規模 1.05 倍・価格 1.34 倍、利益率 6%
• 建築付帯設備機器（医療福祉施設向けの設備）：数量 1.0（売上の規模（実質、今を 1））× 価格 22（今の売上（億円、名目））→ 売上 21 億円・営業利益 0 億円。規模 0.95 倍・価格 1.34 倍、利益率 0%

倍率：事業の純利益 1 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 1.8% が k 9.75% 以下。ためた利益は投じた額より値が低いので伸びは数えず、稼ぐ力の値 PER ＝ 1÷(k−g)（g＝0） ＝ 10.3 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 10.3 倍 ＋ 余った現金（戻り方込み）4 億円。全体の PER 10.26 倍、時価総額 12 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。

確率：家具が横ばいで、赤字が止まる筋書き。18%。

家具の売上は 5% 減り、価格は物価並みの 1.34 倍。建築設備は 15% 縮み、赤字が小さくなる。

営業利益はほぼゼロ。本社費は物価で増えるが、津工場の集約と人員の削減で 8% ほど抑える。

純利益は配当と利息でかろうじて黒字の 0.25 億円ほど。配当は利益を上回り、保有株の売却で賄う。

既存の設備の償却は物価で増えず、更新投資が増えた分だけ新しい償却が足される。津工場の老朽化の更新で現金が出る。自己資本は 47 億円ほどにとどまる。保有株の売却益は尽き、配当は利益に合わせて小さくなる。

サーキュラーエコノミー対応など新しい取り組みは、売上の数％の上乗せにとどまり、全体を動かさない。

• 家具関連（事務用家具・家庭用家具）：数量 1.0（売上の規模（実質、今を 1））× 価格 63（今の売上（億円、名目））→ 売上 60 億円・営業利益 4 億円。規模 0.95 倍・価格 1.34 倍、利益率 6%
• 建築付帯設備機器（医療福祉施設向けの設備）：数量 0.9（売上の規模（実質、今を 1））× 価格 22（今の売上（億円、名目））→ 売上 18 億円・営業利益 0 億円。規模 0.85 倍・価格 1.34 倍、利益率 -2%

倍率：事業の純利益 0 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 0.4% が k 9.75% 以下。ためた利益は投じた額より値が低いので伸びは数えず、稼ぐ力の値 PER ＝ 1÷(k−g)（g＝0） ＝ 10.3 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 10.3 倍 ＋ 余った現金（戻り方込み）4 億円。全体の PER 10.26 倍、時価総額 6 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。

確率：津工場の集約と本社費の見直しで、営業利益がほぼゼロに近づく標準の姿。確率の中心。

家具の売上は 2 割減り、価格は物価に届かず 1.25 倍。建築設備は 3 割縮み、赤字が続く。

営業損失は 2 億円規模で続き、10 年の純損失は合計 9 億円ほど。保有株の売却益で埋めるが、売れる株は減る。

配当は削られ、自己資本は 38 億円まで目減りする。津工場の更新を先送りし、設備が老朽化する。生産の効率が落ち、納期の遅れも出る。

株主の取り分は稼ぐ力ではなく、持っている資産の価値で測る。大手との価格競争で受注が細り、固定費が重くのしかかる。

建築設備は病院の投資が止まり、事業の縮小や撤退が現実の課題になる。

• 家具関連（事務用家具・家庭用家具）：数量 0.8（売上の規模（実質、今を 1））× 価格 59（今の売上（億円、名目））→ 売上 47 億円・営業利益 2 億円。規模 0.80 倍・価格 1.25 倍（競争と原材料高で物価に届かず）、利益率 4.5%
• 建築付帯設備機器（医療福祉施設向けの設備）：数量 0.7（売上の規模（実質、今を 1））× 価格 19（今の売上（億円、名目））→ 売上 14 億円・営業利益 −1 億円。規模 0.70 倍・価格 1.20 倍（競争と原材料高で物価に届かず）、利益率 -6%

倍率：純損失で稼ぐ力に値が付かない。今の自己資本 48.5 億円に PBR 0.1 倍を掛け、少数株主が取り出せる資産の税後を床とした。事業が稼がない間は、土地・工場の価値を少数株主は取り出せない。

確率：家具の売上が細り、建築設備の赤字が続く筋書き。実績に近い下振れとして 26%。

家具の売上は 4 割減り、価格は 1.10 倍にとどまる。建築設備は 6 割縮む。

営業損失が続き、10 年の純損失は合計で 15 億円ほど。津工場の稼働が下がり、拠点の整理が始まる。

配当は止まり、自己資本は 32 億円まで減る。事業の売却や縮小の局面に入る。家具の工場でも人員の整理が避けられない。

株主の取り分は、残る現金と土地の価値で測る。顧客の信用が落ち、新規の受注も減り、津工場の稼働は大きく下がる。

保有株は売り切り、人員の整理と拠点の統合が続く。事業の売却や再編の話が出る局面だ。配当を支えてきた売却益が尽き、株主への還元も途絶える。

• 家具関連（事務用家具・家庭用家具）：数量 0.6（売上の規模（実質、今を 1））× 価格 52（今の売上（億円、名目））→ 売上 31 億円・営業利益 0 億円。規模 0.60 倍・価格 1.10 倍（競争と原材料高で物価に届かず）、利益率 1%
• 建築付帯設備機器（医療福祉施設向けの設備）：数量 0.4（売上の規模（実質、今を 1））× 価格 18（今の売上（億円、名目））→ 売上 7 億円・営業利益 −1 億円。規模 0.40 倍・価格 1.10 倍（競争と原材料高で物価に届かず）、利益率 -10%

倍率：構造的に負けた姿。純損失で稼ぐ力に値が付かず、取り出せる資産が床になる。今の自己資本 48.5 億円に PBR 0.06 倍。

確率：構造的に負ける筋書き。家具・設備とも数量が半分以下に縮む。14%。