結論
タカラスタンダードは、ホーロー（鉄にガラス質を焼き付けた素材）で台所・浴室・洗面台を作る住宅設備の会社だ。筆者の結論は、今の値段は中立の見通しでやや割安、というものだ。決め手は、時価総額の3割にあたる純現金と、それを株主に返す姿勢にある。
稼ぎの土台は新築向けだ。2026年3月期の売上2,527億円のうち、新築が約1,670億円を占める。新築マンション向けのシステムキッチンでは、会社の説明で約8割のシェアを握る。ただ、この市場は縮む。住宅の着工は2040年度に61万戸まで減るとの予測があり、新築だけでは伸びない。
そこで会社が賭けているのがリフォームだ。売上は745億円、シェアは10％台。ホーローは汚れや傷に強く、取り替え需要に合う。リフォームの比率が上がれば、全体の利益率も上がる。筆者は、この道筋は筋が通っていると見る。
懸念は2つある。新築の数量が10年で1〜2割減りうること。もう1つは資材高で、2027年3月期は中東情勢で利益計画を下げた。それでも財務は無借金で、配当に加えて自社株買いも厚い。
総合では、中立の筋書きでも本質価値は今の時価総額を上回る。ただし差は大きくない。新築の縮み方が、結論を左右する。
バリュー投資の観点から
バリュー投資の観点では、タカラスタンダードは「堅いが、これまで資本を眠らせてきた会社」だ。
事業は10年後も残る。台所や風呂を替える人がいる限り、水回りの需要は消えない。堀は普通の厚さだ。ホーローは本物の強みだが、利益率を押し上げ続ける力は、これまで見えにくかった。
オーナーとして手元に残る利益は、純利益から工場の維持のための投資を引いた額だ。15の工場を持つ会社なので、見かけの利益より、手元に残る額は少し小さいと筆者は見る。
注目点は資本の使い方だ。長い間、現金を積み上げ、自己資本利益率は5％台にとどまった。この数年で、配当と自社株買いを厚くする方向に変わった。この転換が本物かどうかが、持ち続けたいかどうかの分かれ目になる。
安全域は、無借金に近い財務と、純現金の厚さにある。悲観の筋書きでも、現金の一部は床になる。
懸念は、新築の縮みだ。数量が減る事業で、価格の上昇によって売上を保つ構造になる。そのため、中立の倍率は控えめに置いた。割安だが、大きく割安とまでは言えない。
何で稼ぐ会社か
タカラスタンダードは、水回りの住宅設備を、ホーローという独自の素材で作る会社だ。キッチン・浴室・洗面化粧台・収納が主力で、全国に15の工場と10の物流拠点を持つ。
売り先は3つに分かれる。新築マンション、新築戸建、リフォームだ。2026年3月期の売上は、新築が約1,670億円（戸建778億円・マンション892億円）、リフォームが745億円だった。残りの約110億円は、海外などと推定する。
ホーローは、鉄の板にガラス質を焼き付けた素材だ。汚れが染み込まず、傷と熱に強く、磁石がつく。会社は、水回りの設備に広く使うのは世界でも自社だけだと説明する。ここが他社との違いで、掃除の手間を減らしたい人に選ばれる。
新築マンション向けでは、システムキッチンで約8割のシェアがある。デベロッパーへの大口の納入が多く、数量は安定するが、価格の交渉は厳しい。戸建は工務店やハウスメーカー向けだ。
リフォームでは、浴室・洗面・キッチンの各製品で、シェアは10％台にとどまる。ここが伸びしろだ。会社は、リフォームの売上比率を将来5割まで上げたい考えを示している。
海外は、2025年時点の売上が10億円強と小さい。アジアで高級品に絞り、2030年度に100億円を目指す。
優良さと弱いところ
筆者は、タカラスタンダードの堀（他社がまねしにくい強み）を、普通の厚さと見る。ホーローは本物の差別化だが、住宅設備は大手数社の競争で、値段を自由に決められる業界ではない。
強みは3つある。第1に、ホーローの水回り設備という独自の商品。第2に、新築マンション向けキッチンで約8割という、他社が崩しにくい取引網。第3に、工場から物流、営業までを自前で持つ体制だ。第1は、掃除のしやすさという実感で選ばれる点が強い。
弱みは利益率だ。営業利益率は10年のうち多くの年が5〜7％台で、鋼板や物流費の上昇を転嫁しきれない年が続いた。2026年3月期は7.5％まで上がったが、2027年3月期は中東情勢で押し戻されている。
資本効率は低かった。自己資本利益率は10年の中央値で5％台だ。現金が厚く、自己資本が膨らむ一方で、稼ぎが追いつかなかった。会社はこれを問題と捉え、目標を8％へ引き上げ、還元を厚くした。筆者は、この姿勢の変化を評価する。ただ、結果が出るのはこれからだ。
業界はいまどこにいて、どこへ向かうか
国内の住宅設備は、新築が縮み、リフォームがそれを支える構図だ。
新築は構造的に減る。野村総合研究所は、新設住宅の着工が2030年度に80万戸、2040年度に61万戸になると見る。人口と世帯数の減少が理由だ。マンションは都市部で底堅いが、戸建は地方から減る。タカラの新築は売上の3分の2を占めるので、ここが最大の向かい風になる。
リフォームは、金額では伸びて見える。矢野経済研究所は、2025年の市場を約7.5兆円、2026年を7.7兆円と見る。ただ、伸びの主因は工事単価の上昇で、件数ではない。筆者は、リフォームの実質の数量は横ばい前後と見る。築年数が進み、取り替え時期を迎える持ち家が増えることが下支えになる。
競合は、LIXIL・TOTO・クリナップ・パナソニックなどだ。タカラは、キッチン全体ではトップ、浴室と洗面は3番手と会社は説明する。リフォームでは、提案力と施工まで任せられる体制が勝負になる。資材と物流費の上昇は業界共通で、転嫁の速さが利益を分ける。
2026年は中東情勢で、一部の住宅設備に納期の遅れと資材高が出た。調達力のある大手に需要が集まり、業界の再編が進むとの見方もある。
資本政策と M&A
資本政策は、この2年で大きく株主寄りに変わった。2025年5月、会社は配当性向を40％から50％へ上げ、2027年3月期までの2年間で自社株買い計220億円を実施すると発表した。総還元性向は130％の水準を目標にする。2027年3月期も、増配と約120億円の自社株買いを計画している。
背景には、現金の厚さがある。純現金は571億円で、時価総額の3割に当たる。会社は自己資本利益率の目標を8％に上げ、長期では10％を目指す。余った現金を返すことで、この数字に近づける狙いだ。
中期経営計画2026は、2026年度に売上2,500億円・営業利益200億円を掲げた。売上は上回ったが、営業利益は190億円とわずかに届かなかった。成長投資は約520億円を見込み、リフォームの拡大と海外に振る。
M&Aは小さい。2026年10月には、シグマコンサルティングを段階的に子会社化すると発表した。金額は確認できなかったが、全社への影響は小さいと筆者は見る。会社は、投資や買収に備えて借入も使う可能性に触れている。
最大の株主は、タカラベルモントアセットマネジメントで、約10％を持つ。かつてタカラベルモントの傘下にあった歴史があり、今も資本と人の協力関係がある。買収の可能性はゼロではないが、確率には入れていない。
10 年の還元は、配当性向 50% と 2027 年 3 月期までの自社株買い 220 億円（総還元 130% 水準）の方針の範囲に収め、純利益の合計の 9 割ほど。余った現金は還元の原資にしない。（点検済み：評価差額金72億円の二重数え（配当は利益に入り、倍率で数え済み）を外し、中立の営業利益率を過去10年の5〜7%台に合わせて7％台後半に下げた。）
強気の見方と慎重な見方
強気の見方
タカラは、新築が縮む国で、取り替え需要の波に乗る会社だ。リフォームは売上745億円、シェアは10％台で、ここを数ポイント上げるだけで利益が大きく変わる。ホーローは汚れと傷に強く、買い替えの理由になる。会社はリフォームの売上比率を5割まで高める考えで、高付加価値のホーロー製品が中心なので、利益率の改善にも直結する。
新築も崩れにくい。マンション向けのキッチンで約8割のシェアがあり、着工が減っても、この取引網は他社が簡単に奪えない。値上げも通り始め、2027年3月期は一部製品の価格改定に動いた。
利益率は上向きだ。2026年3月期の営業利益率は7.5％で、中期計画は2030年度に10％を掲げる。工場の稼働が上がれば、固定費の重さが軽くなる。
財務は純現金571億円で、時価総額の3割を占める。それを返す方針も鮮明だ。2年で自社株買い220億円、総還元性向130％の水準を打ち出し、2027年3月期にも約120億円を買う。自己資本利益率が8％、さらに10％へ上がれば、倍率の質も上がる。
海外も、アジアで高級品に絞って立ち上げている。今は小さいが、10年後には100億円の柱になりうる。
慎重な見方
新築が縮む事業に、高い倍率は付けられない。住宅の着工は2040年度に61万戸まで減るとの予測があり、タカラの売上の3分の2はそこにある。マンション向けのシェアが高いのは、裏を返せば、数量の減少をまともに受けるということだ。
リフォームの伸びも見かけほどではない。市場が伸びて見えるのは工事単価が上がったからで、件数ではない。シェアを10％台から上げるには、LIXILやTOTOなどの大手と正面から戦う必要がある。
利益は資材高に弱い。2027年3月期は、中東情勢で材料が上がり、期初の営業利益208億円の計画を191億円に下げた。2026年3月期の利益率7.5％は、ここ10年では良い方だ。営業利益率は多くの年が5〜7％台だった。その水準へ戻る可能性は十分ある。
資本効率も気がかりだ。純現金が厚いのは安全だが、長く資本を眠らせてきた裏返しでもある。目標の自己資本利益率8％に届く保証はない。還元の約束が実行されても、事業が縮めば、稼ぎは伸びない。
海外は10億円強と小さく、2030年度の100億円は遠い。新築の縮みを、リフォームと海外で埋め切れるかが、すべての前提を決める。
どちらに重みを置いたか
リフォームの伸びしろと還元の厚さは、強気の言い分が強い。新築の縮みと資材高への弱さは、慎重な見方が強い。筆者は、利益率の改善を中立の営業利益率7％台後半（過去10年は5〜7%台）にとどめ、新築の数量は10年で1割ほど減ると置いた。
確率は、悲観側にやや厚く寄せた。やや悲観を24％、悲観を10％とし、強気側のやや楽観を20％、楽観を8％にとどめた。新築の縮みは確実に起きるが、リフォームでどこまで埋まるかは、まだ証明されていないからだ。それでも、純現金と還元の分だけ、本質価値は今の時価総額をやや上回る。
10 年後の 5 つの筋書き（2036/03 期）
確率で加重した株価時価総額 5,136 円3,245 億円（＋ 配当配当と自社株買いの合計 2,312 円1,461 億円）。 今の値に割り戻すと 4,180 円2,641 億円、今との差 +37.5%、 期待の年率 +9.4%（資本コスト 7.2%）→ 割安
| 筋書き | 確率 | 10 年後の株価時価総額 | 配当の合計還元の合計配当＋自社株買い | トータルリターン10 年・配当込み | 年率 | 確率 × (株価＋配当時価総額＋還元) |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 楽観 | 8% | 10,265 円6,485 億円 | 3,165 円2,000 億円 | +341.8% | +16.0% | 1,074 円679 億円 |
| やや楽観 | 20% | 7,478 円4,725 億円 | 2,928 円1,850 億円 | +242.3% | +13.1% | 2,081 円1,315 億円 |
| 中立 | 38% | 5,565 円3,516 億円 | 2,423 円1,531 億円 | +162.8% | +10.1% | 3,036 円1,918 億円 |
| やや悲観 | 24% | 2,607 円1,647 億円 | 1,741 円1,100 億円 | +43.0% | +3.6% | 1,043 円659 億円 |
| 悲観 | 10% | 793 円501 億円 | 1,345 円850 億円 | −29.7% | −3.5% | 214 円135 億円 |
| 加重平均 | 100% | 5,136 円3,245 億円 | 2,312 円1,461 億円 | +145.0% | +9.4% | 7,448 円4,706 億円 |
今の株価時価総額 3,040 円1,921 億円（2026-10-22）から見たトータルリターン。加重平均の年率がこの 10 年に期待できる年率で、資本コスト 7.2% を下回るほど割高。
楽観 8% リフォームが育ち、利益率が10％台に乗る 利益 323 億円 · PER 19.2 倍 · 株価時価総額 10,265 円6,485 億円
リフォームが会社の主役に育つ。ホーローの水回り設備は掃除のしやすさで選ばれ、シェアは10％台前半から13％台半ばまで上がる。リフォームの売上比率は4割に近づく。
新築の縮みは緩やかにとどまる。マンション向けの取引網が数量を支え、着工の減少を、価格の上昇とシェアの小幅な拡大が補う。
海外は、アジアの高級品が立ち上がり、10年で売上の柱になる。工場の稼働が上がり、固定費の重さが軽くなる。
全社の営業利益率は10％を超え、会社が掲げる目標に届く。余った現金は返され続け、自己資本利益率は10％台に上がる。ただし、リフォームの数量が10年伸び続ける前提は強気で、新築の縮みが小さいことも必要になる。
- 新築向け水回り設備（マンション・戸建）：数量 1,715（新築向け水回り設備の市場（億円・実質）× タカラのシェア）× 価格 1.38（価格の指数（今＝1.00、中立は10年で1.34））→ 売上 2,366 億円・営業利益 201 億円。市場 9,025 億円（実質）× シェア 19.00%、価格は今の 1.38 倍、営業利益率 8.5%
- リフォーム向け水回り設備：数量 987（リフォーム向け水回り設備の市場（億円・実質）× タカラのシェア）× 価格 1.38（価格の指数（今＝1.00、中立は10年で1.34））→ 売上 1,362 億円・営業利益 191 億円。市場 7,313 億円（実質）× シェア 13.50%、価格は今の 1.38 倍、営業利益率 14.0%
- 海外・その他：数量 260（海外・その他の売上（億円・実質））× 価格 1.34（価格の指数（今＝1.00、中立は10年で1.34））→ 売上 348 億円・営業利益 28 億円。海外・その他の売上（実質）260 億円、価格は今の 1.34 倍、営業利益率 8.0%
倍率：事業の純利益 319 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 15.7% が k 7.25% を上回る。残る割合 0.50（moat=normal）で RONIC 11.5%、10 年より先の名目の伸び g 3.7% から正当化 PER ＝ (1−g÷RONIC)÷(k−g) ＝ 19.2 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 19.2 倍 ＋ 余った現金（戻り方込み）300 億円。全体の PER 19.23 倍、時価総額 6,430 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。
確率：リフォームのシェアが10年で十数％へ上がり、新築の縮みが緩やかで、海外も育つ必要がある。条件が多く重なるので1割弱にとどめた。
やや楽観 20% リフォームが伸び、新築の縮みも小さい 利益 244 億円 · PER 18.2 倍 · 株価時価総額 7,478 円4,725 億円
新築の縮みは1割弱で、マンション向けの取引網が数量を下支えする。リフォームは、取り替え時期を迎える持ち家の増加と、ホーローの付加価値で、シェアを12％台半ばへ上げる。
価格は物価並みに上がり、資材高も転嫁できる。利益率は新築で7％台半ば、リフォームで12％台に上がる。
海外は小さく育ち、全社の営業利益率は9％に届く。配当と自社株買いは続き、自己資本利益率は10％を超える。
筆者は、この筋書きを「うまくいった普通」と見る。新築が縮む中でも、リフォームが穴を埋め、利益は10年で6割ほど伸びる。ただし、リフォームでシェアを上げるのは簡単ではなく、大手との競争は続く。
- 新築向け水回り設備（マンション・戸建）：数量 1,591（新築向け水回り設備の市場（億円・実質）× タカラのシェア）× 価格 1.36（価格の指数（今＝1.00、中立は10年で1.34））→ 売上 2,163 億円・営業利益 162 億円。市場 8,645 億円（実質）× シェア 18.40%、価格は今の 1.36 倍、営業利益率 7.5%
- リフォーム向け水回り設備：数量 886（リフォーム向け水回り設備の市場（億円・実質）× タカラのシェア）× 価格 1.36（価格の指数（今＝1.00、中立は10年で1.34））→ 売上 1,204 億円・営業利益 151 億円。市場 7,029 億円（実質）× シェア 12.60%、価格は今の 1.36 倍、営業利益率 12.5%
- 海外・その他：数量 130（海外・その他の売上（億円・実質））× 価格 1.34（価格の指数（今＝1.00、中立は10年で1.34））→ 売上 174 億円・営業利益 6 億円。海外・その他の売上（実質）130 億円、価格は今の 1.34 倍、営業利益率 3.5%
倍率：事業の純利益 240 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 13.4% が k 7.25% を上回る。残る割合 0.50（moat=normal）で RONIC 10.3%、10 年より先の名目の伸び g 3.7% から正当化 PER ＝ (1−g÷RONIC)÷(k−g) ＝ 18.2 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 18.2 倍 ＋ 余った現金（戻り方込み）300 億円。全体の PER 18.2 倍、時価総額 4,664 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。
確率：2026年3月期にリフォームが下期から回復し、中計の利益率目標への道筋もある。ただ、資材高と新築の縮みで伸びは限られるので2割にとどめた。
中立 38% 新築は1割縮み、リフォームが穴を埋めて利益率が少し上がる 利益 195 億円 · PER 16.5 倍 · 株価時価総額 5,565 円3,516 億円
新築の数量は、10年で1割ほど減る。着工の減少をマンション向けの取引網が和らげるが、戸建は地方から細る。価格は物価並みに上がり、売上は数量の減少を補って名目で3割ほど伸びる。
リフォームは、市場の数量が横ばい前後で、シェアが10.5％から12％弱まで上がる。ホーローの高付加価値品が主役で、利益率は11.5％まで上がる。
海外は少しずつ育つが、全社への効きは小さい。工場の稼働は新築の縮みで少し下がるが、リフォームの増加で保つ。
全社の営業利益率は、今の7.5％から7％台後半へ上がる。上がる理由は、リフォーム比率の上昇と値上げの定着だ。10％の目標には届かない。余った現金は返され続け、自己資本は膨らまない。
- 新築向け水回り設備（マンション・戸建）：数量 1,505（新築向け水回り設備の市場（億円・実質）× タカラのシェア）× 価格 1.34（価格の指数（今＝1.00、中立は10年で1.34））→ 売上 2,016 億円・営業利益 127 億円。市場 8,360 億円（実質）× シェア 18.00%、価格は今の 1.34 倍、営業利益率 6.3%
- リフォーム向け水回り設備：数量 813（リフォーム向け水回り設備の市場（億円・実質）× タカラのシェア）× 価格 1.34（価格の指数（今＝1.00、中立は10年で1.34））→ 売上 1,089 億円・営業利益 125 億円。市場 6,887 億円（実質）× シェア 11.80%、価格は今の 1.34 倍、営業利益率 11.5%
- 海外・その他：数量 150（海外・その他の売上（億円・実質））× 価格 1.34（価格の指数（今＝1.00、中立は10年で1.34））→ 売上 201 億円・営業利益 4 億円。海外・その他の売上（実質）150 億円、価格は今の 1.34 倍、営業利益率 2.0%
倍率：事業の純利益 191 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 10.5% が k 7.25% を上回る。残る割合 0.50（moat=normal）で RONIC 8.9%、10 年より先の名目の伸び g 3.7% から正当化 PER ＝ (1−g÷RONIC)÷(k−g) ＝ 16.5 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 16.5 倍 ＋ 余った現金（戻り方込み）300 億円。全体の PER 16.5 倍、時価総額 3,447 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。
確率：新築は実質で1割ほど減り、リフォームはシェアを少し上げ、価格は物価並みという、いちばん事業の実態に近い置き方。最大の確率を置く。
やや悲観 24% 新築が2割強減り、資材高で利益率が戻る 利益 129 億円 · PER 9.5 倍 · 株価時価総額 2,607 円1,647 億円
新築が10年で2割強減る。着工の減少が戸建から先に出て、マンション向けのシェアが高い分、数量の落ち込みがそのまま響く。値上げは資材高の転嫁にとどまり、物価並みには届かない。
リフォームは、大手との競争でシェアが動かない。市場の数量はやや減り、利益率は9％台半ばに落ちる。
工場の稼働が落ちて、固定費の重さが利益を削る。全社の営業利益率は6％台に戻る。それでも財務は堅く、配当は続けられる。
筆者は、この筋書きを「新築の縮みを、リフォームが埋めきれない普通の谷」と見る。事業は壊れないが、自己資本利益率は資本コストに届かない。現金の一部は、谷で使われる。
- 新築向け水回り設備（マンション・戸建）：数量 1,307（新築向け水回り設備の市場（億円・実質）× タカラのシェア）× 価格 1.28（価格の指数（今＝1.00、中立は10年で1.34））→ 売上 1,673 億円・営業利益 92 億円。市場 7,600 億円（実質）× シェア 17.20%、価格は今の 1.28 倍、営業利益率 5.5%
- リフォーム向け水回り設備：数量 693（リフォーム向け水回り設備の市場（億円・実質）× タカラのシェア）× 価格 1.28（価格の指数（今＝1.00、中立は10年で1.34））→ 売上 887 億円・営業利益 84 億円。市場 6,603 億円（実質）× シェア 10.50%、価格は今の 1.28 倍、営業利益率 9.5%
- 海外・その他：数量 100（海外・その他の売上（億円・実質））× 価格 1.25（価格の指数（今＝1.00、中立は10年で1.34））→ 売上 125 億円・営業利益 −2 億円。海外・その他の売上（実質）100 億円、価格は今の 1.25 倍、営業利益率 -2.0%
倍率：事業の自己資本利益率は6.2%で資本コスト 7.25% に届かない。ためた利益は額面未満の価値なので、上限 1÷k＝12.5 倍より低い 9.5 倍に置いた。ためた利益は額面未満の価値になる。余った現金は筋書きの谷で一部を使うとみて 225 億円（戻り方 1.0）を足した。
確率：新築の縮みに資材高が重なり、営業利益率が過去の5〜7％台へ戻る可能性は十分ある。リフォームでシェアが動かない筋書きを、強気側のやや楽観より少し重く置いた。
悲観 10% 新築が3割減り、ホーローの優位が崩れる 利益 34 億円 · PER 7.5 倍 · 株価時価総額 793 円501 億円
新築が10年で3割減る。マンションの着工も弱まり、戸建は地方から崩れる。大手がホーロー並みに手入れの楽な素材を安く投入し、ホーローの優位が崩れ、価格が物価に負ける。
リフォームは、大手の値引きに押されてシェアが10％を割る。海外は立ち上がらず、立ち上げ費用だけが残る。
15の工場の稼働が大きく落ち、固定費を切り切れない。全社の営業利益率は2％台まで落ち、自己資本利益率は資本コストを大きく下回る。もはや優良な会社ではなく、還元の余力も細る。
ただ、純現金は厚く、財務は壊れない。手元の現金の取り崩しと資産の売却で、配当と自社株買いは数年続く。この現金を株主に返すことで、価値の一部は守られる。
- 新築向け水回り設備（マンション・戸建）：数量 998（新築向け水回り設備の市場（億円・実質）× タカラのシェア）× 価格 1.20（価格の指数（今＝1.00、中立は10年で1.34））→ 売上 1,197 億円・営業利益 24 億円。市場 6,650 億円（実質）× シェア 15.00%、価格は今の 1.20 倍、営業利益率 2.0%
- リフォーム向け水回り設備：数量 562（リフォーム向け水回り設備の市場（億円・実質）× タカラのシェア）× 価格 1.20（価格の指数（今＝1.00、中立は10年で1.34））→ 売上 675 億円・営業利益 27 億円。市場 6,248 億円（実質）× シェア 9.00%、価格は今の 1.20 倍、営業利益率 4.0%
- 海外・その他：数量 80.0（海外・その他の売上（億円・実質））× 価格 1.20（価格の指数（今＝1.00、中立は10年で1.34））→ 売上 96 億円・営業利益 −5 億円。海外・その他の売上（実質）80 億円、価格は今の 1.20 倍、営業利益率 -5.0%
倍率：事業の自己資本利益率は1.7%で資本コスト 7.25% に届かない。ためた利益は額面未満の価値なので、上限 1÷k＝12.5 倍より低い 7.5 倍に置いた（やや悲観の ROE 6.2%・9.5 倍よりずっと低い ROE 1.7% なので、PER もそれより低く）。純利益が自己資本に対して2%にとどまり、資本コストを大きく下回る。稼ぐ力（純利益÷k）を上限に、縮小の途中であることを織り込んだ。余った現金は筋書きの谷で一部を使うとみて 150 億円（戻り方 1.0）を足した。 時価総額は床の資産（403 億円）の水準に近い。
確率：新築が構造的に縮み、ホーローの差別化が崩れる筋書きなので、5％を上回る1割とした。着工の予測、資材高、大手との競争が重なれば、起こりうる。
セグメント：数量 × 価格
いまの数量と価格、中立の筋書きの 10 年後。売上と営業利益は億円。
新築向け水回り設備（マンション・戸建）
新築マンションのデベロッパー、戸建の工務店・ハウスメーカー向けに、ホーローのキッチン・浴室・洗面を納める。
| 数量新築向け水回り設備の市場（億円・実質）× タカラのシェア | 価格価格の指数（今＝1.00、中立は10年で1.34） | 売上 | 営業利益 | |
|---|---|---|---|---|
| 今 2026/03 | 1,671 | 1.00 | 1,671 | 112 |
| 10 年後 中立 | 1,505 | 1.34 | 2,016 | 127 |
取り方：新築の売上 1,671 億円（戸建 778・マンション 892）を、新築向け水回り設備の市場約 9,500 億円（実質）× シェア約 17.6% と推定。市場の大きさは新設着工の戸数と 1 戸あたりの設備費から粗く置いた。営業利益は開示が無く、全社 191 億円から、リフォームの利益率が高いという会社の説明をもとに新築を約 6.7%（112 億円）と推定。
リフォーム向け水回り設備
既存住宅のキッチン・浴室・洗面の取り替え向け。ホーローの高付加価値品が中心で、利益率は新築より高いと会社が説明している。
| 数量リフォーム向け水回り設備の市場（億円・実質）× タカラのシェア | 価格価格の指数（今＝1.00、中立は10年で1.34） | 売上 | 営業利益 | |
|---|---|---|---|---|
| 今 2026/03 | 745 | 1.00 | 745 | 82 |
| 10 年後 中立 | 813 | 1.34 | 1,089 | 125 |
取り方：リフォームの売上 745 億円を、会社が示す「各製品のシェアは 10％台」から、市場約 7,100 億円（実質）× シェア約 10.5% と推定。営業利益は開示が無く、ホーロー高付加価値品の比重が高いことから約 11%（82 億円）と推定。
海外・その他
アジアの高級品向けのホーローキッチンの海外販売と、部材などその他の売上。
| 数量海外・その他の売上（億円・実質） | 価格価格の指数（今＝1.00、中立は10年で1.34） | 売上 | 営業利益 | |
|---|---|---|---|---|
| 今 2026/03 | 111 | 1.00 | 111 | −4 |
| 10 年後 中立 | 150 | 1.34 | 201 | 4 |
取り方：全社売上 2,527 億円から新築・リフォームの合計 2,416 億円を引いた約 111 億円。海外は 2025 年時点で 10 億円強で、残りはその他。開示が無いので、立ち上げ費用で小さな赤字（約 −4 億円）と推定。
リスクと懸念
新築住宅の着工の減少
新築は売上の3分の2を占める。着工は2040年度に61万戸との予測があり、人口と世帯数の減少が止まらない。マンションは都市部で底堅いが、戸建は地方から減る。数量が減れば、工場の稼働が落ち、固定費の重さが利益率を押し下げる。
資材・物流費の上昇と転嫁の遅れ
2027年3月期は中東情勢で材料が上がり、営業利益の計画を208億円から191億円に下げた。鋼板・樹脂・物流費の上昇は、値上げが通るまで数四半期遅れる。新築は大口の価格交渉があり、転嫁はさらに遅れやすい。
リフォームのシェアが上がらない
リフォームのシェアは10％台で、10年で十数％に上げるのが前提だ。LIXIL・TOTO・パナソニックなどの大手は、販路と資金が厚い。シェアが動かなければ、新築の縮みを埋められず、売上比率5割の目標も遠のく。
還元と資本効率の約束が続くか
総還元性向130％は2年間の水準で、その後の方針は未定だ。現金が尽きれば、還元は純利益の範囲に戻る。自己資本利益率8％の目標に届かなければ、評価は元に戻りうる。逆に、買収に現金や借入を使って失敗する可能性も残る。
海外の立ち上げの遅れ
海外は2025年時点で10億円強。2030年度の100億円は大きな跳躍だ。アジアで高級品に絞る戦略は、販売網の構築と展示会に費用がかかる。立ち上げ費用で赤字が続けば、全社の利益率を押し下げる。
大株主と再編の不確実性
最大の株主はタカラベルモントアセットマネジメントで約10％。資本と人の協力関係があるが、方針が変われば株の動きが出る。買収の可能性は一定あるが、確率には入れていない。
今後の分かれ目
- 新築マンションの着工が、都市部でも前年を下回り続けたら
- 新築の数量が10年で3割近く減る筋書き（やや悲観・悲観）へ確率を寄せる。リフォームで埋まるかが焦点になる。
- リフォームの売上が、2桁の伸びで2年続いたら
- リフォームのシェアが十数％へ上がる筋書き（楽観・やや楽観）へ確率を寄せる。営業利益率の改善も早まる。
- 鋼板や物流費の上昇が続き、値上げが追いつかなかったら
- 営業利益率が7％前後に張り付く筋書き（やや悲観）の確率を上げる。
- 総還元性向130％の水準が、2028年3月期以降も続いたら
- 自己資本の膨らみが抑えられ、自己資本利益率が10％に近づく。中立の倍率の質が上がる。
- 純現金を使った大型の買収を発表したら
- のれんと借入で、資本効率が悪化する筋書きを想定する。買収の中身（リフォームの販路か、新しい事業か）で評価が分かれる。
- 大株主が持ち株を動かす、または他社が買収を持ちかけたら
- TOBの価格で価値が確定する筋書きが加わる。筆者は買収を前提にした確率は置いていない。
見ておくもの
- 新築マンション・戸建の売上の前年比と、新設住宅の着工戸数
- リフォームの売上、シェア、売上比率（5割の目標に対して）
- 営業利益率（2026年度7.5％、2030年度の目標10％）
- 鋼板・物流費の価格と、値上げの浸透度
- 総還元性向と自社株買いの実行額、自己資本利益率8％への進み具合
- 海外の売上（2030年度100億円の目標に対して）
倍率と資本コストの決め方
倍率は、事業の自己資本利益率と資本コスト7.25%から、正当化PER＝(1−g÷RONIC)÷(k−g)の式で出し、市場の倍率は使っていない。中立は余り資産300億円（事業に要らない純現金。持ち合い株の含み益は配当が純利益に入っているので足さない）を除いた事業の利益に13倍を掛け、余り資産は戻り方1.0で足した。今の株価は筋書きを作ったあとで比べただけで、今の値段が倍でも半分でも、価値の計算は変わらない。セグメントの利益と市場の大きさは推定で、開示された増減からの逆算と明記した。新リース会計基準は2028年3月期から効くが、ショールームや営業所の賃借の約束は今の形（家賃を営業費用に入れた形）でそろえ、10年後の数字もその形で置いた。 2026-10-22 の見直し（溜まる現金を事業の ROE から外す・k の目安を対称に・楽観〜中立は上限そのものに置く・ROE が k 以下は配り方から出す式）で、倍率を機械で置き直した（第 1 段より前 → 今：楽観 PER 14.5→19.23 倍・やや楽観 PER 14→18.2 倍・中立 PER 13→16.5 倍）。
資本コスト 7.2% ＝ 無リスク金利 3% ＋ β — × 5%。基本7.5%に品質+0.5%を足した8.0%。 2026-10-22 に循環と借金を過去の数字で付け直し、k は 8.00% → 7.25%。