セガサミーホールディングス 6460

10年間で遊技機市場自体は縮むが、三共・平和など競合の一部が新台開発力で脱落し、セガサミーはパチスロ30%・パチンコ20%台のシェアを実現する。ソニック・龍が如く・ペルソナのトランスメディア展開が世界で定着し、エンタテインメントコンテンツは高利益率のライセンス収入の比重が増す。北米・欧州のオンラインカジノ事業も合法化の広がりを取り込み第3の柱として確立する。大型M&Aは再開しても小粒に留め、自社株買いと配当を厚く続ける、同社にとって最も理想的な10年になる。遊技機事業の自己資本は還元を厚くする分だけ緩やかに絞られ、事業規模の縮小と整合的に推移する。

• 遊技機事業：数量 175（自社の新台販売台数（千台/年、実質））× 価格 100（1台あたり平均販売額（万円、名目））→ 売上 1,750 億円・営業利益 455 億円。台数175千台・単価100万円、営業利益率26%
• エンタテインメントコンテンツ事業：数量 3,400（世界ゲームソフト市場（億ドル・実質））× 価格 3.22（実質の市場1ドルあたりの売上（円）＝シェア×150円×物価の倍率）→ 売上 10,934 億円・営業利益 1,968 億円。市場3,400億ドル・シェア1.6%、営業利益率18%
• ゲーミング事業：数量 350（北米・欧州のゲーミング機器・iGaming市場（億ドル・実質））× 価格 4.02（実質の市場1ドルあたりの売上（円）＝シェア×150円×物価の倍率）→ 売上 1,407 億円・営業利益 211 億円。市場350億ドル・シェア2.0%、営業利益率15%

倍率：事業の純利益 1,764 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 21.4% が k 8.25% を上回る。残る割合 0.33（moat=weak）で RONIC 12.6%、10 年より先の名目の伸び g 4.0% から正当化 PER ＝ (1−g÷RONIC)÷(k−g) ＝ 16.1 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 16.1 倍。全体の PER 16.09 倍、時価総額 28,383 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。

確率：縮む遊技機市場で弱い競合が退場し、セガサミーがシェアを伸ばす一方、IP・海外ゲーミングも世界規模で成功する複合シナリオ。実現すれば非常に強いが、連続成功の確度は高くない。

遊技機市場の縮小は続くがセガサミーのシェアはわずかに伸び、分離筐体で収益性を保つ。エンタテインメントコンテンツは主力IPの新作が概ね順調で、トランスメディア収入が着実に積み上がる。北米ゲーミングもStakelogic・GANの統合が実を結び、安定した黒字事業に育つ。大型M&Aは慎重姿勢を維持しつつ、自社株買いと配当で株主還元を厚く続ける10年になる。三共・平和は遊技機依存度の高さがそのまま業績の重荷になり、相対的な地位の差がじわりと広がる。創業家主導の経営体制も目立った混乱なく続き、資本配分の規律改善が定着したと評価される10年になる。

• 遊技機事業：数量 165（自社の新台販売台数（千台/年、実質））× 価格 95（1台あたり平均販売額（万円、名目））→ 売上 1,568 億円・営業利益 361 億円。台数165千台・単価95万円、営業利益率23%
• エンタテインメントコンテンツ事業：数量 3,000（世界ゲームソフト市場（億ドル・実質））× 価格 2.61（実質の市場1ドルあたりの売上（円）＝シェア×150円×物価の倍率）→ 売上 7,839 億円・営業利益 1,097 億円。市場3,000億ドル・シェア1.3%、営業利益率14%
• ゲーミング事業：数量 280（北米・欧州のゲーミング機器・iGaming市場（億ドル・実質））× 価格 3.22（実質の市場1ドルあたりの売上（円）＝シェア×150円×物価の倍率）→ 売上 900 億円・営業利益 99 億円。市場280億ドル・シェア1.6%、営業利益率11%

倍率：事業の純利益 1,011 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 15.0% が k 8.25% を上回る。残る割合 0.33（moat=weak）で RONIC 10.5%、10 年より先の名目の伸び g 4.0% から正当化 PER ＝ (1−g÷RONIC)÷(k−g) ＝ 14.6 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 14.6 倍。全体の PER 14.56 倍、時価総額 14,720 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。

確率：業種ノートの楽観レンジに近い想定。IP・海外ゲーミングの伸びが遊技機の縮小を補う構図が定着する。

10年間で遊技人口の高齢化とホール数減少が進み、遊技機市場全体は縮み続けるが、セガサミーは分離筐体とブランド力で緩やかにシェアを守る。エンタテインメントコンテンツはソニック・龍が如く・ペルソナのリピート収入を軸に、世界のゲーム市場の中では中堅規模のシェアを保つ。北米ゲーミングはStakelogicの反省を経て身の丈にあった規模で安定収益化する。特別な上振れはないが、遊技機の縮小をIP・ゲーミングの成長で相殺する「普通に強い優良企業」として評価が収まる10年になる。還元を厚く続ける結果、自己資本は事業規模の縮小に合わせて緩やかに絞られていく。

• 遊技機事業：数量 109（自社の新台販売台数（千台/年、実質））× 価格 118（1台あたり平均販売額（万円、名目））→ 売上 1,286 億円・営業利益 257 億円。台数109千台・単価118万円（今の1.34倍=物価並み）、営業利益率20%
• エンタテインメントコンテンツ事業：数量 2,700（世界ゲームソフト市場（億ドル・実質））× 価格 2.21（実質の市場1ドルあたりの売上（円）＝シェア×150円×物価の倍率）→ 売上 5,970 億円・営業利益 657 億円。市場2,700億ドル・シェア1.1%、営業利益率11%
• ゲーミング事業：数量 230（北米・欧州のゲーミング機器・iGaming市場（億ドル・実質））× 価格 2.41（実質の市場1ドルあたりの売上（円）＝シェア×150円×物価の倍率）→ 売上 555 億円・営業利益 44 億円。市場230億ドル・シェア1.2%、営業利益率8%

倍率：事業の純利益 591 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 10.1% が k 8.25% を上回る。残る割合 0.33（moat=weak）で RONIC 8.9%、10 年より先の名目の伸び g 4.0% から正当化 PER ＝ (1−g÷RONIC)÷(k−g) ＝ 12.9 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 12.9 倍。全体の PER 12.93 倍、時価総額 7,642 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。

確率：業種ノートの遊技機領域の中心値(10年市場-2〜4%/年)とIP・ゲーミングの穏やかな成長を組み合わせた中心シナリオ。

遊技人口・ホール数の減少が業種ノートの想定より速く進み、遊技機の台数・単価とも伸び悩む。エンタテインメントコンテンツは大型ヒットが乏しく、ライセンス収入の伸びも穏やかにとどまる。北米ゲーミングは合法化の広がりが鈍く、小幅な黒字で足踏みする。それでも技術力・ブランドそのものは失われず、株主還元は規模を縮小しつつ継続される10年になる。三共・平和との競争環境も悪化し、業界全体の縮小の重みを各社が分け合う展開になる。創業家主導の経営体制が資本配分の規律をどこまで保てるかが問われ続け、評価が定まりにくい10年になる。

• 遊技機事業：数量 110（自社の新台販売台数（千台/年、実質））× 価格 80（1台あたり平均販売額（万円、名目））→ 売上 880 億円・営業利益 123 億円。台数110千台・単価80万円、営業利益率14%
• エンタテインメントコンテンツ事業：数量 2,300（世界ゲームソフト市場（億ドル・実質））× 価格 2.01（実質の市場1ドルあたりの売上（円）＝シェア×150円×物価の倍率）→ 売上 4,623 億円・営業利益 370 億円。市場2,300億ドル・シェア1.0%、営業利益率8%
• ゲーミング事業：数量 180（北米・欧州のゲーミング機器・iGaming市場（億ドル・実質））× 価格 2.01（実質の市場1ドルあたりの売上（円）＝シェア×150円×物価の倍率）→ 売上 362 億円・営業利益 11 億円。市場180億ドル・シェア1.0%、営業利益率3%

倍率：ROE 8.0% が k 8.25% 以下で、ためた利益は額面を下回る価値なので PER は 1÷k ＝ 11.4 倍まで。遊技機が縮み、IP とゲーミングの採算も戻らない筋書き。ROE が k を下回るので、稼ぐ力（純利益 ÷ k）を上限に、上限の 9.0 割の 10.91 倍に置いた。

確率：業種ノートの悲観レンジに近い想定で、遊技人口減少が加速し、IP・ゲーミングの成長がその分を補いきれない。

遊技人口の減少が加速し、ホール数も大きく減る。セガサミーのシェアは守られても、業界全体の縮小に押されて遊技機事業の規模は現在の半分近くまで縮む。エンタテインメントコンテンツは有力IPの一部がブランド力を落とし、北米ゲーミングも規制強化が再発して赤字が定着する。遊技機の資産価値が下の床として残るが、かつての「業界最大手」という評価は市場から外れ、普通の中堅エンタテインメント会社として評価されるようになる10年になる。配当は10年を通じた事業の利益だけでは満たせず、ネットキャッシュを計画的に取り崩して株主還元の最低水準を守る。足りない分は、保有する不動産・有価証券などの資産の売却でも賄う。

• 遊技機事業：数量 70.0（自社の新台販売台数（千台/年、実質））× 価格 60（1台あたり平均販売額（万円、名目））→ 売上 420 億円・営業利益 13 億円。台数70千台・単価60万円、営業利益率3%(価格競争の激化)
• エンタテインメントコンテンツ事業：数量 1,900（世界ゲームソフト市場（億ドル・実質））× 価格 1.61（実質の市場1ドルあたりの売上（円）＝シェア×150円×物価の倍率）→ 売上 3,055 億円・営業利益 92 億円。市場1,900億ドル・シェア0.8%、営業利益率3%
• ゲーミング事業：数量 140（北米・欧州のゲーミング機器・iGaming市場（億ドル・実質））× 価格 1.81（実質の市場1ドルあたりの売上（円）＝シェア×150円×物価の倍率）→ 売上 253 億円・営業利益 −13 億円。市場140億ドル・シェア0.9%、営業利益率-5%(規制強化の再発)

倍率：ROE 1.0% が k 8.25% 以下で、ためた利益は額面を下回る価値なので PER は 1÷k ＝ 11.4 倍まで。遊技機が規制で崩れ、IP とゲーミングも立たない筋書き。稼ぐ力はほぼ無いので、稼ぐ力を上限に、上限の 9.0 割の 10.91 倍に置いた。

確率：遊技人口・ホール数の減少が規制強化や若年層離れで加速し、業界全体の市場規模が現在の半分以下になる構造的な負け筋。業種ノートが示す業界固有の最大リスクで、頻度は低いが無視できない確率を置いた。