株式会社マースグループホールディングス 6419

ホールの退場は小型店で一巡し、減少は年 1% 台まで緩む。残る大型店は台数を増やし、ユニットや景品、紙幣搬送の入れ替えを高い頻度で続ける。マースは大手ホールの囲い込みで、導入店舗を 1,300 店ほど保つ。1 店あたりの売上は、キャッシュレス決済やスマホの貯玉再プレイといった付加価値で、物価を上回って伸びる。利益率は 3 割台に乗る。

自動認識事業では、電池の X 線検査と健診の需要が当たり、売上は 2 倍強になる。ホテルも訪日客で黒字が定着する。現金は配当と自社株買いで 6 割強が戻るが、利益が大きい分、積み上がる額も増える。条件がすべてそろう必要があり、起きる確率は低い。

• アミューズメント関連事業：数量 1,300（プリペイドカードシステムの実稼働店舗数（店））× 価格 2,400（1 店あたり売上（万円・名目。機器・保守・情報管理料の合計））→ 売上 312 億円・営業利益 103 億円。店舗 1300・1 店 2400 万円（今の 1.43 倍。特需の反動が物価の伸びを相殺）、利益率 33%
• スマートソリューション関連事業：数量 3,100（国内の自動認識機器の市場規模（億円・実質））× 価格 4.3%（実質の市場 1 億円あたりの売上（億円）＝シェア×物価の倍率）→ 売上 133 億円・営業利益 21 億円。市場 3100 億円・シェア 3.2%、利益率 16.0%
• ホテル・レストラン関連事業：数量 24.0（延べ利用者数（万人/年・推定。宿泊と飲食の合計））× 価格 20,300（客単価（円・名目））→ 売上 49 億円・営業利益 4 億円。利用者 24 万人・客単価 2.03 万円、利益率 8%

倍率：事業の純利益 84 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 16.2% が k 8.25% を上回る。残る割合 0.50（moat=normal）で RONIC 12.2%、10 年より先の名目の伸び g 4.0% から正当化 PER ＝ (1−g÷RONIC)÷(k−g) ＝ 15.8 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 15.8 倍 ＋ 余った現金（戻り方込み）463 億円。全体の PER 15.84 倍、時価総額 1,799 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。（2026-10-22 の式の直しで機械で置き直し、今は PER 14.82 倍・時価総額 1,645 億円。上の倍率は置き直す前の値）

確率：ホールの減少が緩み、更新が高い頻度で続き、検査・健診も当たる複合の上振れ。条件が重なるので、同じ領域の会社と同じ 8% にとどめた。

ホールの減少は年 1.5% ほどで、導入店舗は 1,200 店ほどに減る。スマート対応の機器は入れ替えが長く続き、1 店あたりの売上は特需の後も今より 2 割ほど高く、物価並みに伸びる。保守料と情報管理料の積み上がりが、機器の山谷をならす。利益率は 3 割に近い水準を保つ。

自動認識事業は電池検査や健診の需要を拾って着実に売上を伸ばし、利益の柱の 1 つに育つ。ホテルは訪日客に支えられ、小さな黒字を続ける。現金は 6 割強が株主に戻り、会社は大型の買収に出ない。大きな上振れはないが、特需が終わっても利益が高く保たれる、堅い会社として評価される10年だ。ホールの減少が続く以上、成長の物語は描けないが、安定は保てる。

• アミューズメント関連事業：数量 1,200（プリペイドカードシステムの実稼働店舗数（店））× 価格 2,100（1 店あたり売上（万円・名目。機器・保守・情報管理料の合計））→ 売上 252 億円・営業利益 76 億円。店舗 1200・1 店 2100 万円（今の 1.25 倍。特需の反動が物価の伸びを相殺）、利益率 30%
• スマートソリューション関連事業：数量 2,950（国内の自動認識機器の市場規模（億円・実質））× 価格 3.8%（実質の市場 1 億円あたりの売上（億円）＝シェア×物価の倍率）→ 売上 111 億円・営業利益 16 億円。市場 2950 億円・シェア 2.8%、利益率 14.5%
• ホテル・レストラン関連事業：数量 22.0（延べ利用者数（万人/年・推定。宿泊と飲食の合計））× 価格 19,000（客単価（円・名目））→ 売上 42 億円・営業利益 3 億円。利用者 22 万人・客単価 1.90 万円、利益率 6%

倍率：事業の純利益 62 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 11.9% が k 8.25% を上回る。残る割合 0.50（moat=normal）で RONIC 10.1%、10 年より先の名目の伸び g 4.0% から正当化 PER ＝ (1−g÷RONIC)÷(k−g) ＝ 14.2 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 14.2 倍 ＋ 余った現金（戻り方込み）448 億円。全体の PER 14.18 倍、時価総額 1,322 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。（2026-10-22 の式の直しで機械で置き直し、今は PER 13.13 倍・時価総額 1,187 億円。上の倍率は置き直す前の値）

確率：ホールの減少が穏やかで、ユニットの更新と保守料が堅い。会社の 2027 年 3 月期の予想が今期並みで、特需後も利益が高く保たれる兆しがあるため 20% を置いた。

ホールの減少は年 2〜3% で続き、導入店舗は 1,100 店ほどに減る。小型店の退場が先に進み、残る大型店はスマート対応の機器と保守に着実に投資する。1 店あたりの売上は、特需が抜けた後も今を 1 割弱上回る水準だ。名目で物価ほど伸びないのは、今が更新の山の高みにあるからだ。利益率は特需期の 36% から 26% に戻る。

自動認識事業は市場の穏やかな伸びと採用の広がりで売上が 5 割増の 90 億円になり、ホテルは小さな黒字を保つ。現金は配当と自社株買いで 6 割が戻り、残りが積み上がる。会社は大型の買収を避け、地味に堅い会社として10年を終える。

• アミューズメント関連事業：数量 1,100（プリペイドカードシステムの実稼働店舗数（店））× 価格 1,800（1 店あたり売上（万円・名目。機器・保守・情報管理料の合計））→ 売上 198 億円・営業利益 52 億円。店舗 1100・1 店 1800 万円（今の 1.07 倍。特需の反動が物価の伸びを相殺）、利益率 26%
• スマートソリューション関連事業：数量 2,800（国内の自動認識機器の市場規模（億円・実質））× 価格 3.2%（実質の市場 1 億円あたりの売上（億円）＝シェア×物価の倍率）→ 売上 90 億円・営業利益 12 億円。市場 2800 億円・シェア 2.4%、利益率 13.0%
• ホテル・レストラン関連事業：数量 21.0（延べ利用者数（万人/年・推定。宿泊と飲食の合計））× 価格 18,450（客単価（円・名目））→ 売上 39 億円・営業利益 2 億円。利用者 21 万人・客単価 1.84 万円、利益率 5%

倍率：事業の純利益 43 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 8.3% が k 8.25% を上回る。残る割合 0.50（moat=normal）で RONIC 8.3%、10 年より先の名目の伸び g 4.0% から正当化 PER ＝ (1−g÷RONIC)÷(k−g) ＝ 12.1 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 12.1 倍 ＋ 余った現金（戻り方込み）429 億円。全体の PER 12.14 倍、時価総額 951 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。

確率：ホールの減少は年 2〜3%（警察庁の店舗数）、更新は平時に戻る見立て。2 つの見方の落としどころで最も厚くした。保守料の積み上がりがある分、同じ領域の機械メーカーより中心を厚めの 32% に置いた。

ホールの減少が年 4% ほどに速まり、導入店舗は 950 店ほどまで減る。大手ホールは機器の値引きを求め、ダイコク電機やナスカとの抱き合わせ競争も強まる。1 店あたりの売上は名目で今を 5% ほど下回り、利益率は 2 割を割る。

自動認識事業はホールの穴を埋めきれず、売上は 70 億円台にとどまる。会社は穴埋めに小さな買収や新規事業へ現金を使い、一部は損失に終わる。配当は維持するが、自社株買いは細る。現金は積み上がらず、10年でわずかに減る。ホテルは訪日客の波に左右され、利益はほぼ出ない。ホールの不振が長引く中で、会社は株主還元を保つことを優先し、新しい柱を育てる余力は乏しい。

• アミューズメント関連事業：数量 950（プリペイドカードシステムの実稼働店舗数（店））× 価格 1,600（1 店あたり売上（万円・名目。機器・保守・情報管理料の合計））→ 売上 152 億円・営業利益 27 億円。店舗 950・1 店 1600 万円（今の 0.95 倍。特需の反動が物価の伸びを相殺）、利益率 18%
• スマートソリューション関連事業：数量 2,600（国内の自動認識機器の市場規模（億円・実質））× 価格 2.8%（実質の市場 1 億円あたりの売上（億円）＝シェア×物価の倍率）→ 売上 73 億円・営業利益 7 億円。市場 2600 億円・シェア 2.1%、利益率 10.0%
• ホテル・レストラン関連事業：数量 19.0（延べ利用者数（万人/年・推定。宿泊と飲食の合計））× 価格 16,500（客単価（円・名目））→ 売上 31 億円・営業利益 0 億円。利用者 19 万人・客単価 1.65 万円、利益率 1%

倍率：ROE 4.6% が k 8.25% 以下で、ためた利益は額面を下回る価値なので PER は 1÷k ＝ 11.1 倍まで。ホールの縮小で稼ぐ力が細る筋書きなので、その 8 割の 9.9 倍に置いた。余った現金は戻り方 0.5 で別に足した。

確率：減少の加速と大手ホールの値引きで利益率が下がる、起きやすい悪い筋書き。値決めが弱く、買収の実績が乏しい分を考え、27% を置いた。

規制の強化と若年層の遊技離れでホールの減少が年 7% に速まり、導入店舗は 650 店ほどに半減する。残るホールも設備投資を最小限に絞り、機器の更新はほぼ止まる。大手ホールの値引き圧力で 1 店あたりの売上は今の 7 割台に落ち、利益率は 1 桁になる。

穴埋めに踏み出した自動認識やホテルの買収も不発で、250 億円ほどの損失を出す。自動認識事業は競争に負けて売上が 50 億円を割り、ホテルは赤字になる。配当は利益に合わせて削られるが、足りない分は現金や有価証券の売却でも賄う。現金の大半は残るが、会社は積み上げたまま動かない。悲観側の値付けは、保有する資産の床で見る。

• アミューズメント関連事業：数量 650（プリペイドカードシステムの実稼働店舗数（店））× 価格 1,250（1 店あたり売上（万円・名目。機器・保守・情報管理料の合計））→ 売上 81 億円・営業利益 7 億円。店舗 650・1 店 1250 万円（今の 0.74 倍。特需の反動が物価の伸びを相殺）、利益率 8%
• スマートソリューション関連事業：数量 2,300（国内の自動認識機器の市場規模（億円・実質））× 価格 2.0%（実質の市場 1 億円あたりの売上（億円）＝シェア×物価の倍率）→ 売上 46 億円・営業利益 1 億円。市場 2300 億円・シェア 1.5%、利益率 3.0%
• ホテル・レストラン関連事業：数量 16.0（延べ利用者数（万人/年・推定。宿泊と飲食の合計））× 価格 14,000（客単価（円・名目））→ 売上 22 億円・営業利益 −1 億円。利用者 16 万人・客単価 1.40 万円、利益率 -3%

倍率：ROE が k 8.25% を大きく下回り、稼ぐ力はほぼ消える。価値は事業の純利益でなく、手元に残る現金と有価証券の床で見る。投資の失敗後に残る余った現金 235 億円と事業の残りを合わせた床の資産を約 260 億円とみて、今の自己資本 857 億円の 0.30 倍に置いた。

確率：ホールが半分近くに減る構造的な負け。保守料の積み上がりで機器だけの会社ほど急には崩れないが、客が大手に集まり値決めが弱いため、13% を残した。