三井ハイテック 6966

電動車の生産は 9,000 万台に達し、三井ハイテックは全タイプに納める強みで 4 割のシェアを守る。ハイブリッド車の好調が続き、電気自動車も欧州と北米で立ち直る。メキシコを含む海外 4 拠点は立上げ費用が消え、営業利益率が国内に並ぶ。駆動用の高付加価値品が増え、材料の鋼板の転嫁も追いつく。売上は 5,000 億円を超え、モーターコア事業の営業利益率は 9% を超える。

リードフレームは、車載とパワー半導体の需要が戻り、稼働が上がる。貴金属の転嫁もできて、利益率は 11% を回復する。金型・工作機械も安定する。

会社は設備投資を回収し、利益が現金になる。DOE の 3% 以上を守りつつ、自社株買いなどで還元も厚くなる。ROE は 14% を超え、資本コストを明確に上回る会社に変わる。今の自己資本の 2 倍を超える純資産を持つ優良な部品会社として、評価も上がる。

• 電機部品（駆動用モーターコア）：数量 3,600（当社のモーターコアを積む電動車（万台・車 1 台分に換算した推定））× 価格 10,903（車 1 台分あたりの売上（円・材料の電磁鋼板込みの名目））→ 売上 3,925 億円・営業利益 373 億円。搭載 3,600 万台（市場 9,000 万台×4 割）、材料込みの 1 台単価は今の 1.34 倍、営業利益率 9.5%
• 電子部品（リードフレーム）：数量 479（出荷するリードフレームの半導体 1 個分への換算（億個・推定））× 価格 2.42（1 個分あたりの売上（円・貴金属めっき込みの名目））→ 売上 1,159 億円・営業利益 127 億円。出荷 479 億個分 × 単価は今の 1.34 倍、営業利益率 11%
• 金型・工作機械（外販）：数量 440（外販する金型・工作機械の件数（式・推定））× 価格 1,662（1 式あたりの売上（万円・名目））→ 売上 73 億円・営業利益 4 億円。外販 440 式、単価 1.34 倍、営業利益率 6%

倍率：事業の純利益 353 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 14.5% が k 8.25% を上回る。残る割合 0.50（moat=normal）で RONIC 11.4%、10 年より先の名目の伸び g 4.0% から正当化 PER ＝ (1−g÷RONIC)÷(k−g) ＝ 15.2 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 15.2 倍。全体の PER 15.25 倍、時価総額 5,383 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。

確率：電動車の台数が計画の上端まで戻り、海外拠点の利益率が国内並みに上がる、すべてがうまくいく筋書き。値段の下落・競合・関税が同時に好転する必要があり、確率は低く置いた。

電動車の生産は 8,500 万台になり、シェアは 38% に落ち着く。ハイブリッド車が稼ぎ頭であり続け、電気自動車は欧州で伸びが戻り、米国は関税の影響を乗り越える。海外工場の営業利益率は 2% 台から 6% 前後へ上がるが、国内並みの 8% には届かない。材料の鋼板価格の転嫁は遅れ、単価は物価の伸びを少し下回る。

リードフレームは、成熟した半導体の需要が緩やかに戻り、車載向けを中心に稼働が上がる。営業利益率は 10% になる。

会社の 2028 年 1 月期の目標（営業利益 150 億円）は達成され、その後の 8 年で利益が積み上がる。純利益は 270 億円前後、ROE は 12% 台。資本コストは超えるが、突出した高収益ではない。堅実な部品会社として、安定した配当を続ける。

• 電機部品（駆動用モーターコア）：数量 3,230（当社のモーターコアを積む電動車（万台・車 1 台分に換算した推定））× 価格 10,578（車 1 台分あたりの売上（円・材料の電磁鋼板込みの名目））→ 売上 3,417 億円・営業利益 280 億円。搭載 3,230 万台（市場 8,500 万台×38%）、単価は今の 1.30 倍、営業利益率 8.2%
• 電子部品（リードフレーム）：数量 429（出荷するリードフレームの半導体 1 個分への換算（億個・推定））× 価格 2.31（1 個分あたりの売上（円・貴金属めっき込みの名目））→ 売上 992 億円・営業利益 99 億円。出荷 429 億個分 × 単価は今の 1.28 倍、営業利益率 10%
• 金型・工作機械（外販）：数量 410（外販する金型・工作機械の件数（式・推定））× 価格 1,587（1 式あたりの売上（万円・名目））→ 売上 65 億円・営業利益 3 億円。外販 410 式、単価 1.28 倍、営業利益率 5%

倍率：事業の純利益 268 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 12.4% が k 8.25% を上回る。残る割合 0.50（moat=normal）で RONIC 10.3%、10 年より先の名目の伸び g 4.0% から正当化 PER ＝ (1−g÷RONIC)÷(k−g) ＝ 14.4 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 14.4 倍。全体の PER 14.41 倍、時価総額 3,862 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。

確率：ハイブリッド車の好調が続き、先行投資の負担が薄れていく想定。中期計画の目標が何度も下がった履歴から、強気側の中でも楽観より厚めには置いた。

世界の電動車は 8,000 万台へ伸びる。三井ハイテックのシェアは、中国勢と欧米の現地メーカーの増産で 36% に下がる。台数は今の 1.5 倍に増えるが、材料の鋼板価格の下落と顧客の値下げ要求で、1 台分あたりの売上の伸びは物価の伸びより低い。

海外工場は立上げの費用が消え、2% 台の営業利益率は 5〜6% まで改善する。国内は 8% を保つ。モーターコア全体の営業利益率は 7% となる。電子部品は成熟した半導体の需要が戻り、稼働が上がるが、値段の下落が続き利益率は 9% にとどまる。

会社は 960 億円の投資を終え、以後の設備投資は減価償却程度に収まる。DOE の 3% 以上を守り、配当は伸びるが、自社株買いは限定的だ。営業利益は 280 億円前後、純利益は 200 億円前後で、ROE は 10% になる。資本コストをわずかに超える、平凡な優良企業の姿だ。売上は 2026 年 1 月期の 1.8 倍、利益の質はそれに追いつかない。

• 電機部品（駆動用モーターコア）：数量 2,880（当社のモーターコアを積む電動車（万台・車 1 台分に換算した推定））× 価格 10,175（車 1 台分あたりの売上（円・材料の電磁鋼板込みの名目））→ 売上 2,930 億円・営業利益 205 億円。搭載 2,880 万台（市場 8,000 万台×36%）、単価は今の 1.25 倍、営業利益率 7.0%
• 電子部品（リードフレーム）：数量 395（出荷するリードフレームの半導体 1 個分への換算（億個・推定））× 価格 2.17（1 個分あたりの売上（円・貴金属めっき込みの名目））→ 売上 856 億円・営業利益 77 億円。出荷 395 億個分 × 単価は今の 1.20 倍、営業利益率 9%
• 金型・工作機械（外販）：数量 380（外販する金型・工作機械の件数（式・推定））× 価格 1,550（1 式あたりの売上（万円・名目））→ 売上 59 億円・営業利益 2 億円。外販 380 式、単価 1.25 倍、営業利益率 4%

倍率：事業の純利益 199 億円（余った現金の利息を除く）・事業の ROE 10.1% が k 8.25% を上回る。残る割合 0.50（moat=normal）で RONIC 9.2%、10 年より先の名目の伸び g 4.0% から正当化 PER ＝ (1−g÷RONIC)÷(k−g) ＝ 13.3 倍の上限そのものに置き、事業の純利益 × 13.3 倍。全体の PER 13.28 倍、時価総額 2,643 億円（2026-10-22 機械で置き直した。手で上限から割り引かない：利益の質は moat と k で数え済み）。

確率：世界の電動車は伸びるが、シェアは競合の増産で少し下がり、価格は顧客に押さえられる。会社の見通しに近く、慎重な見方を織り込んだ中心の筋書き。

世界の電動車は 7,000 万台にとどまる。電気自動車の伸びは遅れ、ハイブリッド車の需要も一巡する。中国の蘇州勢と欧米の現地メーカーが顧客に食い込み、三井ハイテックのシェアは 31% まで下がる。自動車メーカーは複数社から調達する。1 台分あたりの売上は、材料の鋼板の下落と値下げ要求で、物価の伸びを大きく下回る。

海外工場は稼働が上がらず、償却の重さが残る。モーターコアの営業利益率は 3.5% にとどまる。国内の工場も稼働率を保てず、収益は縮む。

リードフレームも、成熟した半導体の市場が弱く、値段の下落が続く。利益率は 5% に落ちる。会社は投資を絞り、配当は DOE の 3% を維持するのがやっとになる。営業利益は 100 億円前後、純利益は 70 億円。ROE は 4% 台で、資本コストを下回る。株主の取り分は増えず、評価も下がる。

• 電機部品（駆動用モーターコア）：数量 2,170（当社のモーターコアを積む電動車（万台・車 1 台分に換算した推定））× 価格 9,358（車 1 台分あたりの売上（円・材料の電磁鋼板込みの名目））→ 売上 2,031 億円・営業利益 71 億円。搭載 2,170 万台（市場 7,000 万台×31%）、単価は今の 1.15 倍、営業利益率 3.5%
• 電子部品（リードフレーム）：数量 330（出荷するリードフレームの半導体 1 個分への換算（億個・推定））× 価格 1.90（1 個分あたりの売上（円・貴金属めっき込みの名目））→ 売上 626 億円・営業利益 31 億円。出荷 330 億個分 × 単価は今の 1.05 倍、営業利益率 5%
• 金型・工作機械（外販）：数量 330（外販する金型・工作機械の件数（式・推定））× 価格 1,364（1 式あたりの売上（万円・名目））→ 売上 45 億円・営業利益 1 億円。外販 330 式、単価 1.10 倍、営業利益率 2%

倍率：ROE 4.3% が k 8.25% を下回るため、新しく投じるお金は資本コストに届かず、伸びても価値は増えない（ためた利益は額面未満）。正当化 PER の上限は 1÷k＝11.1 倍で、ここでは事業の稼ぐ力（純利益÷k）に対して、立上げの償却が重く利益が押し下げられている点も考え、上限の 8.1 割の 9.0 倍に置いた。

確率：電気自動車の失速が長引き、競合の増産で単価と利益率が下がる想定。会社の中計が 1 年で 4 割下がった事実と、過去 10 年の ROE の低さから、確率を厚めに置いた。

世界の電動車は 6,000 万台にとどまり、モーターの方式が変わるなどして、従来のモーターコアの需要が崩れる。中国の蘇州勢と顧客の内製化で、三井ハイテックのシェアは 24% まで下がり、1 台分あたりの売上は鋼板の下落と値崩れで今の 1.05 倍にとどまる。海外工場は稼働率が上がらず、赤字が続く。

会社は欧州に続いて、メキシコと米国でも減損を出す。設備に投じた 960 億円の多くが回収できず、遊休になった工場の売却で現金をつくる。モーターコア事業の営業利益率は -2% に沈む。

リードフレームも、中国の低価格品に押され、稼働が落ちる。営業利益は全体で赤字に近づく。会社は配当を最低限に減らし、DOE 3% の方針は守れない。評価は稼ぐ力ではなく、持っている資産の売却価値で決まる。時価総額は今の 4 分の 1 にまで縮み、それでも筆頭株主の 3 割の持ち分は動かない。

• 電機部品（駆動用モーターコア）：数量 1,440（当社のモーターコアを積む電動車（万台・車 1 台分に換算した推定））× 価格 8,544（車 1 台分あたりの売上（円・材料の電磁鋼板込みの名目））→ 売上 1,230 億円・営業利益 −25 億円。搭載 1,440 万台（市場 6,000 万台×24%）、単価は今の 1.05 倍、営業利益率 -2%
• 電子部品（リードフレーム）：数量 280（出荷するリードフレームの半導体 1 個分への換算（億個・推定））× 価格 1.72（1 個分あたりの売上（円・貴金属めっき込みの名目））→ 売上 480 億円・営業利益 10 億円。出荷 280 億個分 × 単価は今の 0.95 倍、営業利益率 2%
• 金型・工作機械（外販）：数量 250（外販する金型・工作機械の件数（式・推定））× 価格 1,240（1 式あたりの売上（万円・名目））→ 売上 31 億円・営業利益 −1 億円。外販 250 式、単価は横ばい、営業利益率 -2%

倍率：赤字なので PER は当てず、PBR で置いた。ROE が k 8.25% を大きく下回り、稼ぐ力（純利益÷k）はゼロに近い。値段は、売れる資産の税後（床）から決まる。今の自己資本 1,132 億円に 0.35 を掛けた。減損で自己資本が減る分は筋書きの自己資本に反映した。

確率：中国勢の増産と顧客の内製化で、シェアが 24% まで下がり、先行投資が減損になる複合の筋書き。製造業の部品会社が 10 年で優位を失う例は珍しくなく、無視できない確率を置いた。